47都道府県で、小学校の数が10年でどう変わったかを比べます。
2014年と2024年の比較です。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系。
全国は20,852校から18,822校へ、2,030校減りました。
47都道府県すべてで減っています。
47都道府県の単純平均
-11.0％
小学校数の10年変化率（2014年と2024年の比較）
最も多い 神奈川県
-1.0％
最も少ない 岩手県
-22.8％
地図で見る10年の変化
| 項目 | 小学校数の10年変化率 |
|---|---|
| 北海道 | -17.1％ |
| 青森県 | -19.7％ |
| 岩手県 | -22.8％ |
| 宮城県 | -12.2％ |
| 秋田県 | -22.8％ |
| 山形県 | -19.6％ |
| 福島県 | -20.8％ |
| 茨城県 | -18.4％ |
| 栃木県 | -12.6％ |
| 群馬県 | -7.4％ |
| 埼玉県 | -2.4％ |
| 千葉県 | -8.7％ |
| 東京都 | -2.6％ |
| 神奈川県 | -1.0％ |
| 新潟県 | -12.9％ |
| 富山県 | -11.7％ |
| 石川県 | -11.8％ |
| 福井県 | -7.3％ |
| 山梨県 | -7.9％ |
| 長野県 | -5.8％ |
| 岐阜県 | -9.3％ |
| 静岡県 | -6.4％ |
| 愛知県 | -1.9％ |
| 三重県 | -10.6％ |
| 滋賀県 | -4.8％ |
| 京都府 | -12.8％ |
| 大阪府 | -5.0％ |
| 兵庫県 | -7.5％ |
| 奈良県 | -14.3％ |
| 和歌山県 | -12.2％ |
| 鳥取県 | -17.0％ |
| 島根県 | -10.2％ |
| 岡山県 | -11.0％ |
| 広島県 | -12.6％ |
| 山口県 | -9.9％ |
| 徳島県 | -18.0％ |
| 香川県 | -11.2％ |
| 愛媛県 | -10.4％ |
| 高知県 | -10.2％ |
| 福岡県 | -5.3％ |
| 佐賀県 | -8.1％ |
| 長崎県 | -14.2％ |
| 熊本県 | -13.3％ |
| 大分県 | -12.8％ |
| 宮崎県 | -6.5％ |
| 鹿児島県 | -13.5％ |
| 沖縄県 | -4.0％ |
| 項目 | 全国の小学校数 |
|---|---|
| 2008年 | 22,476％ |
| 2009年 | 22,258％ |
| 2010年 | 22,000％ |
| 2011年 | 21,721％ |
| 2012年 | 21,460％ |
| 2013年 | 21,131％ |
| 2014年 | 20,852％ |
| 2015年 | 20,601％ |
| 2016年 | 20,313％ |
| 2017年 | 20,095％ |
| 2018年 | 19,892％ |
| 2019年 | 19,738％ |
| 2020年 | 19,525％ |
| 2021年 | 19,336％ |
| 2022年 | 19,161％ |
| 2023年 | 18,980％ |
| 2024年 | 18,822％ |
日本地図で見ると、色が濃い（減り方が小さい）のは首都圏と愛知県、沖縄県、福岡県。
淡い（減り方が大きい）のは東北全域と北海道でした。
47都道府県の単純平均はマイナス11.03パーセント、中央値もマイナス11.03パーセントです。
全国値のマイナス9.74パーセントより減り方が大きいのは、学校数の多い都府県ほど減り方が小さいためです。
5パーセント未満の減少は6都府県、15パーセント以上減ったのは9道県。
上下に分かれた分布でした。
| 順位 | 都道府県 | 小学校数の10年変化率（％） | 地方 | 2024年の小学校数 | 2014年の小学校数 | 10年間の増減数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 神奈川県 | -1.01 | 関東 | 880 | 889 | -9 |
| 2 | 愛知県 | -1.93 | 中部 | 965 | 984 | -19 |
| 3 | 埼玉県 | -2.44 | 関東 | 800 | 820 | -20 |
| 4 | 東京都 | -2.58 | 関東 | 1320 | 1355 | -35 |
| 5 | 沖縄県 | -4.01 | 九州 | 263 | 274 | -11 |
| 6 | 滋賀県 | -4.78 | 近畿 | 219 | 230 | -11 |
| 7 | 大阪府 | -5.03 | 近畿 | 981 | 1033 | -52 |
| 8 | 福岡県 | -5.3 | 九州 | 715 | 755 | -40 |
| 9 | 長野県 | -5.77 | 中部 | 359 | 381 | -22 |
| 10 | 静岡県 | -6.4 | 中部 | 483 | 516 | -33 |
| 11 | 宮崎県 | -6.48 | 九州 | 231 | 247 | -16 |
| 12 | 福井県 | -7.28 | 中部 | 191 | 206 | -15 |
| 13 | 群馬県 | -7.38 | 関東 | 301 | 325 | -24 |
| 14 | 兵庫県 | -7.47 | 近畿 | 731 | 790 | -59 |
| 15 | 山梨県 | -7.85 | 中部 | 176 | 191 | -15 |
| 16 | 佐賀県 | -8.05 | 九州 | 160 | 174 | -14 |
| 17 | 千葉県 | -8.67 | 関東 | 758 | 830 | -72 |
| 18 | 岐阜県 | -9.33 | 中部 | 340 | 375 | -35 |
| 19 | 山口県 | -9.85 | 中国 | 293 | 325 | -32 |
| 20 | 島根県 | -10.19 | 中国 | 194 | 216 | -22 |
| 21 | 高知県 | -10.2 | 四国 | 220 | 245 | -25 |
| 22 | 愛媛県 | -10.36 | 四国 | 277 | 309 | -32 |
| 23 | 三重県 | -10.62 | 近畿 | 362 | 405 | -43 |
| 24 | 岡山県 | -11.03 | 中国 | 371 | 417 | -46 |
| 25 | 香川県 | -11.17 | 四国 | 159 | 179 | -20 |
| 26 | 富山県 | -11.73 | 中部 | 173 | 196 | -23 |
| 27 | 石川県 | -11.84 | 中部 | 201 | 228 | -27 |
| 28 | 和歌山県 | -12.18 | 近畿 | 238 | 271 | -33 |
| 29 | 宮城県 | -12.22 | 東北 | 359 | 409 | -50 |
| 30 | 広島県 | -12.62 | 中国 | 457 | 523 | -66 |
| 31 | 栃木県 | -12.63 | 関東 | 332 | 380 | -48 |
| 32 | 大分県 | -12.75 | 九州 | 260 | 298 | -38 |
| 33 | 京都府 | -12.83 | 近畿 | 360 | 413 | -53 |
| 34 | 新潟県 | -12.88 | 中部 | 433 | 497 | -64 |
| 35 | 熊本県 | -13.26 | 九州 | 327 | 377 | -50 |
| 36 | 鹿児島県 | -13.45 | 九州 | 476 | 550 | -74 |
| 37 | 長崎県 | -14.21 | 九州 | 314 | 366 | -52 |
| 38 | 奈良県 | -14.29 | 近畿 | 186 | 217 | -31 |
| 39 | 鳥取県 | -17.04 | 中国 | 112 | 135 | -23 |
| 40 | 北海道 | -17.13 | 北海道 | 934 | 1127 | -193 |
| 41 | 徳島県 | -18.02 | 四国 | 182 | 222 | -40 |
| 42 | 茨城県 | -18.4 | 関東 | 439 | 538 | -99 |
| 43 | 山形県 | -19.57 | 東北 | 222 | 276 | -54 |
| 44 | 青森県 | -19.68 | 東北 | 249 | 310 | -61 |
| 45 | 福島県 | -20.75 | 東北 | 378 | 477 | -99 |
| 46 | 岩手県 | -22.77 | 東北 | 268 | 347 | -79 |
| 46 | 秋田県 | -22.77 | 東北 | 173 | 224 | -51 |
地方別に見る10年の変化
地方別に平均を出すと、関東が最も小さくなります。
関東7都県がマイナス7.6パーセント、中部9県がマイナス8.3パーセント、近畿7府県がマイナス9.6パーセント、九州8県がマイナス9.7パーセントと続きます。
減り方が大きいほうは中国5県がマイナス12.1パーセント、四国4県がマイナス12.4パーセント、北海道がマイナス17.1パーセント、東北6県がマイナス19.6パーセントでした。
関東と東北では12.0ポイントの差があります。
東北6県のマイナス19.6パーセントは、宮城県マイナス12.2パーセントを除く5県が19パーセント以上減っているためです。
仙台市を抱える宮城県だけが例外でした。
減り方が小さかった5都県
減り方が小さかった上位5都県です。
神奈川県はマイナス1.01パーセント、愛知県はマイナス1.93パーセント、埼玉県はマイナス2.44パーセント、東京都はマイナス2.58パーセント、沖縄県はマイナス4.01パーセントでした。
いちばん小さい神奈川県でも1.01パーセント減っています。
6位以下は滋賀県マイナス4.78パーセント、大阪府マイナス5.03パーセント、福岡県マイナス5.30パーセントと続きます。
5パーセント未満の減少にとどまったのは6都府県。
いずれも人口が集まる地域です。
結婚が減った県で、10年後に学校が減っている
この分布の背景を、ここから考えてみます。
10年間の小学校数の変化の統計が答えを持っているわけではないので、以下はほかの数字と照らして立てた推測です。
学校が減る理由は、通う子どもがいなくなるからです。
その手前には結婚と出産があります。
婚姻件数の10年変化率との相関係数はプラス0.74。
結婚が減った県ほど、小学校も減っていました。
15歳未満人口の割合との相関係数はプラス0.49で、こちらは中くらいの強さです。
婚姻件数の減り方が最も大きい青森県は小学校でも44位、秋田県は47位。
逆に婚姻の減り方が最も小さい東京都は小学校で4位、神奈川県は1位でした。
結婚が減り、子どもが生まれず、10年後には学校が統合される。
この記事の数字は、その最後の段階を見ていることになります。
地方別では関東7都県がマイナス7.6パーセントで最も小さく、東北6県がマイナス19.6パーセントで最も大きい。
12.0ポイントの差でした。
北海道はマイナス17.1パーセントで、東北に次ぐ大きさです。
全国の推移を見ると、2014年から2024年まで一度も増えることなく減り続けました。
年に約200校ずつ、10年で2,030校です。
単純に割れば、日本のどこかで2日に1校が消えている計算になります。
減り方が大きかった5県
減り方が大きかった下位5県です。
秋田県と岩手県がマイナス22.77パーセント、福島県はマイナス20.75パーセント、青森県はマイナス19.68パーセント、山形県はマイナス19.57パーセントでした。
神奈川県のマイナス1.01パーセントとは21.76ポイントの差があります。
下位5県のうち4県が東北です。
秋田県は2014年の224校が2024年には173校になりました。
10年で51校の減少です。
15パーセント以上減ったのは9道県。
東北6県のうち宮城県を除く5県がここに入ります。
全国の減少数は2,030校。
1年あたりおよそ200校ずつ減ってきた計算です。
このグラフについての豆知識
分校は本校に含める
この記事の小学校数は、国立・公立・私立を合わせた学校数です。
分校は本校に含めて数えるため、分校だけが閉じた場合は数字に表れません。
実際には、統合されずに分校化した学校もあります。
学校が姿を消した数は、この数字より多い可能性があります。
全国20,852校のうち、大部分は公立です。
2日に1校のペース
10年で2,030校の減少は、1年あたり約200校にあたります。
単純に日数で割ると、2日に1校のペースで減ってきた計算です。
全国の推移を見ると、この10年で増えた年は一度もありませんでした。
数字は2014年と2024年の比較です。
順位の並びがにている記事
10年間の小学校数の変化の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。
最も似ていたのは【結婚した組数・10年推移】婚姻件数は全国で28.1％の落ち込み（順位相関0.72）です。
最も食い違ったのは【高齢者の割合】を47都道府県で比較すると地域差は16.8ポイント（順位相関-0.65）でした。
順位が近いことと、原因がつながっていることは別の話です。
それでも、見くらべると気づくことがあります。
地方のなかで見た小学校数の10年変化率
| 地方 | 最も多い（％） | 最も少ない（％） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 -12.22 | 秋田県 -22.77 |
| 関東 | 神奈川県 -1.01 | 茨城県 -18.4 |
| 中部 | 愛知県 -1.93 | 新潟県 -12.88 |
| 近畿 | 滋賀県 -4.78 | 奈良県 -14.29 |
| 中国 | 山口県 -9.85 | 鳥取県 -17.04 |
| 四国 | 高知県 -10.2 | 徳島県 -18.02 |
| 九州 | 沖縄県 -4.01 | 長崎県 -14.21 |
まとめ
小学校の数の10年変化を比べると、減り方が最も小さい神奈川県でマイナス1.01パーセント、最も大きい秋田県と岩手県でマイナス22.77パーセントでした。
全国は2,030校減、47都道府県すべてで減っています。
10年間の小学校数の変化の数字を読むときは、3つの点に気をつけてください。
1つ目は、分校を本校に含めて数えること。
2つ目は、国立・公立・私立を合わせた数であること。
3つ目は2014年と2024年の比較であることです。
婚姻件数の10年変化率との相関係数はプラス0.74。
結婚が減った県ほど、10年後に小学校も減っていました。
10年で2,030校は、2日に1校のペースです。
子どもの割合や出生数の推移を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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- 【小学生の視力1.0未満】全国34.34パーセント、差は1.64倍
出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2014年と2024年の比較
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードE2101（小学校数）を2014年と2024年で比べた。国立・公立・私立を合わせた学校数。分校は本校に含めて数える。e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
注記: 指標コードE2101（小学校数）を2014年と2024年で比べた。
国立・公立・私立を合わせた学校数。
分校は本校に含めて数える。
e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
