47都道府県で、小学校の先生の数が10年でどう変わったかを比べます。
2014年と2024年の小学校教員数を比べた変化率です。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系。
全国は41万6,475人から42万5,174人へ、8,699人増えました。
増えたのが17都府県、減ったのが30道県で、県ごとに向きが割れた指標です。
47都道府県の単純平均
-1.3％
小学校教員数の10年変化率（2014年と2024年の比較）
最も多い 沖縄県
15.7％
最も少ない 秋田県
-19.0％
地図で見る10年の変化
| 項目 | 小学校教員数の10年変化率 |
|---|---|
| 北海道 | -3.4％ |
| 青森県 | -13.0％ |
| 岩手県 | -13.7％ |
| 宮城県 | -0.2％ |
| 秋田県 | -19.0％ |
| 山形県 | -10.1％ |
| 福島県 | -10.9％ |
| 茨城県 | -5.8％ |
| 栃木県 | -4.4％ |
| 群馬県 | -3.7％ |
| 埼玉県 | 7.8％ |
| 千葉県 | 2.9％ |
| 東京都 | 13.2％ |
| 神奈川県 | 8.5％ |
| 新潟県 | -4.8％ |
| 富山県 | -0.9％ |
| 石川県 | -5.0％ |
| 福井県 | -1.5％ |
| 山梨県 | 2.6％ |
| 長野県 | -4.2％ |
| 岐阜県 | -4.4％ |
| 静岡県 | -1.9％ |
| 愛知県 | 11.7％ |
| 三重県 | -5.4％ |
| 滋賀県 | 6.7％ |
| 京都府 | -2.5％ |
| 大阪府 | 8.0％ |
| 兵庫県 | 0.7％ |
| 奈良県 | -2.6％ |
| 和歌山県 | 4.9％ |
| 鳥取県 | -9.6％ |
| 島根県 | -7.2％ |
| 岡山県 | 1.2％ |
| 広島県 | 6.7％ |
| 山口県 | -4.8％ |
| 徳島県 | -7.0％ |
| 香川県 | -4.3％ |
| 愛媛県 | -10.0％ |
| 高知県 | -9.1％ |
| 福岡県 | 12.9％ |
| 佐賀県 | 6.2％ |
| 長崎県 | -1.3％ |
| 熊本県 | -1.1％ |
| 大分県 | -5.5％ |
| 宮崎県 | 4.1％ |
| 鹿児島県 | 0.8％ |
| 沖縄県 | 15.7％ |
| 項目 | 全国の小学校教員数 |
|---|---|
| 2014年 | 416,475％ |
| 2015年 | 417,152％ |
| 2016年 | 416,973％ |
| 2017年 | 418,790％ |
| 2018年 | 420,659％ |
| 2019年 | 421,935％ |
| 2020年 | 422,554％ |
| 2021年 | 422,864％ |
| 2022年 | 423,440％ |
| 2023年 | 424,297％ |
| 2024年 | 425,174％ |
日本地図で見ると、色が濃く出る（増え方が大きい）のは沖縄県と東京都、福岡県、愛知県、神奈川県、大阪府です。
淡い（減り方が大きい）のは東北全域と四国、山陰でした。
47都道府県の単純平均はマイナス1.33パーセント、中央値はマイナス2.54パーセントです。
全国値のプラス2.09パーセントと向きが逆になるのは、教員の多い都府県ほど増え方が大きいためです。
5パーセント以上増えたのは10都府県、10パーセント以上減ったのは5県。
1位と47位で34.69ポイントの幅がありました。
| 順位 | 都道府県 | 小学校教員数の10年変化率（％） | 地方 | 2024年の小学校教員数 | 2014年の小学校教員数 | 10年間の増減数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 沖縄県 | 15.73 | 九州 | 6731 | 5816 | 915 |
| 2 | 東京都 | 13.18 | 関東 | 36962 | 32658 | 4304 |
| 3 | 福岡県 | 12.91 | 九州 | 18336 | 16239 | 2097 |
| 4 | 愛知県 | 11.65 | 中部 | 25870 | 23170 | 2700 |
| 5 | 神奈川県 | 8.48 | 関東 | 27007 | 24895 | 2112 |
| 6 | 大阪府 | 7.96 | 近畿 | 29382 | 27215 | 2167 |
| 7 | 埼玉県 | 7.8 | 関東 | 21841 | 20260 | 1581 |
| 8 | 滋賀県 | 6.72 | 近畿 | 5673 | 5316 | 357 |
| 9 | 広島県 | 6.66 | 中国 | 10072 | 9443 | 629 |
| 10 | 佐賀県 | 6.16 | 九州 | 3550 | 3344 | 206 |
| 11 | 和歌山県 | 4.85 | 近畿 | 3978 | 3794 | 184 |
| 12 | 宮崎県 | 4.13 | 九州 | 4311 | 4140 | 171 |
| 13 | 千葉県 | 2.88 | 関東 | 18752 | 18227 | 525 |
| 14 | 山梨県 | 2.61 | 中部 | 3269 | 3186 | 83 |
| 15 | 岡山県 | 1.21 | 中国 | 7364 | 7276 | 88 |
| 16 | 鹿児島県 | 0.81 | 九州 | 7462 | 7402 | 60 |
| 17 | 兵庫県 | 0.73 | 近畿 | 18564 | 18429 | 135 |
| 18 | 宮城県 | -0.19 | 東北 | 7942 | 7957 | -15 |
| 19 | 富山県 | -0.9 | 中部 | 3618 | 3651 | -33 |
| 20 | 熊本県 | -1.06 | 九州 | 6916 | 6990 | -74 |
| 21 | 長崎県 | -1.28 | 九州 | 5402 | 5472 | -70 |
| 22 | 福井県 | -1.48 | 中部 | 3122 | 3169 | -47 |
| 23 | 静岡県 | -1.89 | 中部 | 11241 | 11457 | -216 |
| 24 | 京都府 | -2.54 | 近畿 | 8394 | 8613 | -219 |
| 25 | 奈良県 | -2.63 | 近畿 | 4773 | 4902 | -129 |
| 26 | 北海道 | -3.42 | 北海道 | 18674 | 19335 | -661 |
| 27 | 群馬県 | -3.69 | 関東 | 6704 | 6961 | -257 |
| 28 | 長野県 | -4.15 | 中部 | 7143 | 7452 | -309 |
| 29 | 香川県 | -4.29 | 四国 | 3506 | 3663 | -157 |
| 30 | 岐阜県 | -4.36 | 中部 | 7069 | 7391 | -322 |
| 30 | 栃木県 | -4.36 | 関東 | 6673 | 6977 | -304 |
| 32 | 新潟県 | -4.77 | 中部 | 7989 | 8389 | -400 |
| 33 | 山口県 | -4.81 | 中国 | 4884 | 5131 | -247 |
| 34 | 石川県 | -5.04 | 中部 | 3979 | 4190 | -211 |
| 35 | 三重県 | -5.4 | 近畿 | 6715 | 7098 | -383 |
| 36 | 大分県 | -5.48 | 九州 | 4258 | 4505 | -247 |
| 37 | 茨城県 | -5.83 | 関東 | 9566 | 10158 | -592 |
| 38 | 徳島県 | -7.02 | 四国 | 2940 | 3162 | -222 |
| 39 | 島根県 | -7.15 | 中国 | 2989 | 3219 | -230 |
| 40 | 高知県 | -9.13 | 四国 | 2806 | 3088 | -282 |
| 41 | 鳥取県 | -9.56 | 中国 | 2281 | 2522 | -241 |
| 42 | 愛媛県 | -9.99 | 四国 | 4678 | 5197 | -519 |
| 43 | 山形県 | -10.12 | 東北 | 3793 | 4220 | -427 |
| 44 | 福島県 | -10.85 | 東北 | 6420 | 7201 | -781 |
| 45 | 青森県 | -13.03 | 東北 | 4280 | 4921 | -641 |
| 46 | 岩手県 | -13.74 | 東北 | 4393 | 5093 | -700 |
| 47 | 秋田県 | -18.96 | 東北 | 2902 | 3581 | -679 |
地方別に見る10年の変化
地方別に平均を出すと、九州・沖縄が最も大きくなります。
九州・沖縄8県がプラス3.99パーセント、関東7都県がプラス2.64パーセント、近畿7府県がプラス1.38パーセントと続きます。
減ったほうは中部9県がマイナス0.93パーセント、中国5県がマイナス2.73パーセント、北海道がマイナス3.42パーセント、四国4県がマイナス7.61パーセント、東北6県がマイナス11.15パーセントでした。
九州・沖縄と東北では15.14ポイントの差があります。
8地方のうち平均がプラスになったのは九州・沖縄、関東、近畿の3つです。
東北6県はマイナス11.15パーセント。
宮城県を除く5県がすべて10パーセント以上減っており、地方としてまとまった落ち込み方をしています。
全国が増えるなかで、東北だけが逆を向いた形です。
増え方が大きかった5都県
増え方が大きかった上位5都県です。
沖縄県はプラス15.73パーセント、東京都はプラス13.18パーセント、福岡県はプラス12.91パーセント、愛知県はプラス11.65パーセント、神奈川県はプラス8.48パーセントでした。
沖縄県は5,816人から6,731人へ915人増えています。
6位以下は大阪府プラス7.96パーセント、埼玉県プラス7.80パーセント、滋賀県プラス6.72パーセントと続きます。
5パーセント以上増えたのは10都府県。
人数そのものが最も多いのは東京都の36,962人です。
児童は1割減ったのに、先生は増えています
ここから先は、10年間の小学校教員数の変化がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
少子化が進んでいるのに先生が増えているのは、一見おかしな話です。
同じ10年で小学校児童数はマイナス9.97パーセント、65万8,273人減りました。
それでも教員は8,699人増えています。
先生1人あたりの児童数を出すと、2014年は15.8人、2024年は14.0人。
10年で1.8人減った計算になります。
1クラスあたりの人数を減らす取り組みが、数字に出ていると読めます。
小学校児童数の変化率との相関はプラス0.82。
児童が減っていない県ほど先生も増えています。
ただ全国では児童が1割減るなかで先生が増えたので、水準としては逆を向いていることになります。
人口の指標との相関も強く出ました。
人口増減率とはプラス0.82、65歳以上人口割合とはマイナス0.82、出生数の変化率とはプラス0.80。
人が減った県では先生も減っています。
実数で見ると景色が変わります。
10年で増えた人数がいちばん多いのは東京都のプラス4,304人、次いで愛知県プラス2,700人、大阪府プラス2,167人。
率で1位の沖縄県は915人増で、人数では上位に入りません。
下位5県がすべて東北なのも、児童数の記事と重なります。
秋田県は児童がマイナス25.26パーセント、先生がマイナス18.96パーセント。
児童の減り方のほうが大きいので、この県でも先生1人あたりの児童数は減っています。
減り方の順位と、教育の手厚さは別の話になります。
減り方が大きかった5県
減り方が大きかった下位5県です。
秋田県はマイナス18.96パーセント、岩手県はマイナス13.74パーセント、青森県はマイナス13.03パーセント、福島県はマイナス10.85パーセント、山形県はマイナス10.12パーセントでした。
沖縄県のプラス15.73パーセントとは34.69ポイントの差があります。
下位5県はすべて東北です。
同じ東北でも宮城県はマイナス0.19パーセントとほぼ横ばいで、6県のうち1県だけ様子がちがいます。
10パーセント以上減ったのは5県。
人数そのものが最も少ないのは鳥取県の2,281人で、高知県2,806人、秋田県2,902人と続きます。
このグラフについての豆知識
一度も下がらずに増え続けている
全国の小学校教員数は2014年の41万6,475人から2024年の42万5,174人へ、8,699人増えました。
2016年に前年をわずかに下回った以外は、毎年前年を上回っています。
同じ期間に児童は65万8,273人減っています。
子どもが減り続けるなかで先生が増え続けたのが、この10年でした。
2024年に教員が最も多いのは東京都の36,962人。
最も少ない鳥取県の2,281人とは16.2倍の開きがあります。
本務教員だけを数える
この指標は本務教員の数です。
ほかの学校と兼務している教員や、非常勤講師は含みません。
また、学校がある県で数えます。
校長や養護教諭も教員に含まれるので、学級を受け持つ先生だけの数ではない点に注意が必要です。
数字は2014年と2024年の比較です。
順位の並びがにている記事
同じ形の地図になる記事はあるでしょうか。
10年間の小学校教員数の変化の順位で探してみます。
0.77という高い相関を示したのが【日本人の人口・10年推移】ふえたのは2都県のみ、ほかは軒並み下落でした。
逆に、ほぼ裏返しの並びになったのが【平均年齢】全国47.6歳、最も若い県と最も高い県では9.4歳という開き（相関-0.76）でした。
似ているからといって理由が同じとはかぎりません。
それでも、2つを重ねると土地の性格が見えてくることがあります。
地方のなかで見た小学校教員数の10年変化率
| 地方 | 最も多い（％） | 最も少ない（％） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 -0.19 | 秋田県 -18.96 |
| 関東 | 東京都 13.18 | 茨城県 -5.83 |
| 中部 | 愛知県 11.65 | 石川県 -5.04 |
| 近畿 | 大阪府 7.96 | 三重県 -5.4 |
| 中国 | 広島県 6.66 | 鳥取県 -9.56 |
| 四国 | 香川県 -4.29 | 愛媛県 -9.99 |
| 九州 | 沖縄県 15.73 | 大分県 -5.48 |
まとめ
小学校の先生の数の10年変化を比べると、最も増えた沖縄県でプラス15.73パーセント、最も減った秋田県でマイナス18.96パーセントでした。
全国は8,699人増、増えたのが17都府県で減ったのが30道県です。
10年間の小学校教員数の変化の数字には、但し書きが3つつきます。
1つ目は、本務教員だけを数えること。
2つ目は、校長や養護教諭も含むこと。
3つ目は2014年と2024年の比較であることです。
同じ10年で児童は65万8,273人減りました。
先生1人あたりの児童数は15.8人から14.0人へ、1.8人減っています。
下位5県はすべて東北で、東北6県の平均はマイナス11.15パーセント。
全国が増えるなかで逆を向きました。
小学生の数や小学校数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2014年と2024年の比較
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードE2401（小学校教員数）を2014年と2024年で比べた。本務教員の数。国立・公立・私立を合わせた数。e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
注記: 指標コードE2401（小学校教員数）を2014年と2024年で比べた。
本務教員の数。
国立・公立・私立を合わせた数。
e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
