中学校の数が10年でどう変わったかを、47都道府県で並べて比べます。
2014年と2024年の中学校数を比べた変化率です。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系。
全国は10,557校から9,882校へ、675校減りました。
47都道府県すべてがマイナスなので、上位ほど減り方が小さいという読み方になります。
47都道府県の単純平均
-7.4％
中学校数の10年変化率（2014年と2024年の比較）
最も多い 埼玉県
-1.3％
最も少ない 秋田県
-16.3％
地図で見る10年の変化
| 項目 | 中学校数の10年変化率 |
|---|---|
| 北海道 | -13.1％ |
| 青森県 | -8.9％ |
| 岩手県 | -14.0％ |
| 宮城県 | -7.4％ |
| 秋田県 | -16.3％ |
| 山形県 | -10.4％ |
| 福島県 | -13.5％ |
| 茨城県 | -5.9％ |
| 栃木県 | -10.3％ |
| 群馬県 | -9.7％ |
| 埼玉県 | -1.3％ |
| 千葉県 | -5.2％ |
| 東京都 | -2.2％ |
| 神奈川県 | -1.5％ |
| 新潟県 | -4.2％ |
| 富山県 | -9.6％ |
| 石川県 | -5.3％ |
| 福井県 | -10.6％ |
| 山梨県 | -5.2％ |
| 長野県 | -4％ |
| 岐阜県 | -7.7％ |
| 静岡県 | -2.7％ |
| 愛知県 | -2.0％ |
| 三重県 | -5.7％ |
| 滋賀県 | -4.7％ |
| 京都府 | -7.0％ |
| 大阪府 | -3.9％ |
| 兵庫県 | -4.4％ |
| 奈良県 | -10.2％ |
| 和歌山県 | -9.5％ |
| 鳥取県 | -12.3％ |
| 島根県 | -9.7％ |
| 岡山県 | -4.7％ |
| 広島県 | -5.1％ |
| 山口県 | -7.0％ |
| 徳島県 | -4.3％ |
| 香川県 | -7.6％ |
| 愛媛県 | -7.9％ |
| 高知県 | -9.2％ |
| 福岡県 | -4.3％ |
| 佐賀県 | -9.1％ |
| 長崎県 | -6.7％ |
| 熊本県 | -6.1％ |
| 大分県 | -10％ |
| 宮崎県 | -9.0％ |
| 鹿児島県 | -15.3％ |
| 沖縄県 | -2.6％ |
| 項目 | 全国の中学校数 |
|---|---|
| 2014年 | 10,557％ |
| 2015年 | 10,484％ |
| 2016年 | 10,404％ |
| 2017年 | 10,325％ |
| 2018年 | 10,270％ |
| 2019年 | 10,222％ |
| 2020年 | 10,142％ |
| 2021年 | 10,076％ |
| 2022年 | 10,012％ |
| 2023年 | 9,944％ |
| 2024年 | 9,882％ |
日本地図で見ると、色が濃く出る（減り方が小さい）のは首都圏と愛知県、静岡県、大阪府、沖縄県です。
淡い（減り方が大きい）のは北海道と東北、鹿児島県でした。
47都道府県の単純平均はマイナス7.38パーセント、中央値はマイナス6.98パーセントです。
全国値のマイナス6.39パーセントより減り方が大きいのは、学校数の多い都府県ほど減り方が小さいためです。
減り方が5パーセント未満にとどまったのは14都府県、10パーセント以上減ったのは11道県。
1位と47位で14.93ポイントの幅がありました。
| 順位 | 都道府県 | 中学校数の10年変化率（％） | 地方 | 2024年の中学校数 | 2014年の中学校数 | 10年間の増減数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 埼玉県 | -1.33 | 関東 | 445 | 451 | -6 |
| 2 | 神奈川県 | -1.46 | 関東 | 471 | 478 | -7 |
| 3 | 愛知県 | -2.03 | 中部 | 434 | 443 | -9 |
| 4 | 東京都 | -2.2 | 関東 | 799 | 817 | -18 |
| 5 | 沖縄県 | -2.56 | 九州 | 152 | 156 | -4 |
| 6 | 静岡県 | -2.71 | 中部 | 287 | 295 | -8 |
| 7 | 大阪府 | -3.93 | 近畿 | 513 | 534 | -21 |
| 8 | 長野県 | -4.0 | 中部 | 192 | 200 | -8 |
| 9 | 新潟県 | -4.2 | 中部 | 228 | 238 | -10 |
| 10 | 徳島県 | -4.3 | 四国 | 89 | 93 | -4 |
| 11 | 福岡県 | -4.31 | 九州 | 355 | 371 | -16 |
| 12 | 兵庫県 | -4.35 | 近畿 | 374 | 391 | -17 |
| 13 | 滋賀県 | -4.67 | 近畿 | 102 | 107 | -5 |
| 14 | 岡山県 | -4.73 | 中国 | 161 | 169 | -8 |
| 15 | 広島県 | -5.11 | 中国 | 260 | 274 | -14 |
| 16 | 山梨県 | -5.15 | 中部 | 92 | 97 | -5 |
| 17 | 千葉県 | -5.16 | 関東 | 386 | 407 | -21 |
| 18 | 石川県 | -5.26 | 中部 | 90 | 95 | -5 |
| 19 | 三重県 | -5.68 | 近畿 | 166 | 176 | -10 |
| 20 | 茨城県 | -5.88 | 関東 | 224 | 238 | -14 |
| 21 | 熊本県 | -6.11 | 九州 | 169 | 180 | -11 |
| 22 | 長崎県 | -6.7 | 九州 | 181 | 194 | -13 |
| 23 | 京都府 | -6.97 | 近畿 | 187 | 201 | -14 |
| 24 | 山口県 | -6.98 | 中国 | 160 | 172 | -12 |
| 25 | 宮城県 | -7.44 | 東北 | 199 | 215 | -16 |
| 26 | 香川県 | -7.59 | 四国 | 73 | 79 | -6 |
| 27 | 岐阜県 | -7.69 | 中部 | 180 | 195 | -15 |
| 28 | 愛媛県 | -7.86 | 四国 | 129 | 140 | -11 |
| 29 | 青森県 | -8.93 | 東北 | 153 | 168 | -15 |
| 30 | 宮崎県 | -8.97 | 九州 | 132 | 145 | -13 |
| 31 | 佐賀県 | -9.09 | 九州 | 90 | 99 | -9 |
| 32 | 高知県 | -9.16 | 四国 | 119 | 131 | -12 |
| 33 | 和歌山県 | -9.49 | 近畿 | 124 | 137 | -13 |
| 34 | 富山県 | -9.64 | 中部 | 75 | 83 | -8 |
| 35 | 群馬県 | -9.71 | 関東 | 158 | 175 | -17 |
| 35 | 島根県 | -9.71 | 中国 | 93 | 103 | -10 |
| 37 | 大分県 | -10.0 | 九州 | 126 | 140 | -14 |
| 38 | 奈良県 | -10.17 | 近畿 | 106 | 118 | -12 |
| 39 | 栃木県 | -10.34 | 関東 | 156 | 174 | -18 |
| 40 | 山形県 | -10.38 | 東北 | 95 | 106 | -11 |
| 41 | 福井県 | -10.59 | 中部 | 76 | 85 | -9 |
| 42 | 鳥取県 | -12.31 | 中国 | 57 | 65 | -8 |
| 43 | 北海道 | -13.1 | 北海道 | 557 | 641 | -84 |
| 44 | 福島県 | -13.45 | 東北 | 206 | 238 | -32 |
| 45 | 岩手県 | -13.95 | 東北 | 148 | 172 | -24 |
| 46 | 鹿児島県 | -15.32 | 九州 | 210 | 248 | -38 |
| 47 | 秋田県 | -16.26 | 東北 | 103 | 123 | -20 |
地方別に見る10年の変化
地方別に平均を出すと、関東が最も小さくなります。
関東7都県がマイナス5.15パーセント、中部9県がマイナス5.70パーセント、近畿7府県がマイナス6.47パーセント、四国4県がマイナス7.23パーセントと続きます。
減り方が大きいほうは中国5県がマイナス7.77パーセント、九州・沖縄8県がマイナス7.88パーセント、東北6県がマイナス11.74パーセント、北海道がマイナス13.10パーセントでした。
関東と北海道では7.95ポイントの差があります。
東北6県はマイナス11.74パーセント。
秋田県、岩手県、福島県が13パーセント以上減っており、地方としてまとまった落ち込み方をしています。
九州・沖縄8県のマイナス7.88パーセントは、鹿児島県マイナス15.32パーセントが押し下げた結果です。
同じ九州・沖縄でも沖縄県はマイナス2.56パーセントで全国5位につけています。
減り方が小さかった5都県
減り方が小さかった上位5都県です。
埼玉県はマイナス1.33パーセント、神奈川県はマイナス1.46パーセント、愛知県はマイナス2.03パーセント、東京都はマイナス2.20パーセント、沖縄県はマイナス2.56パーセントでした。
いちばん小さい埼玉県は451校から445校へ6校減っています。
6位以下は静岡県マイナス2.71パーセント、大阪府マイナス3.93パーセント、長野県マイナス4.00パーセントと続きます。
減り方が5パーセント未満にとどまったのは14都府県。
学校数そのものが最も多いのは東京都の799校です。
学校は生徒ほど減っていません
ここから先は、10年間の中学校数の変化がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
中学生の数を比べた記事と並べると、動きの大きさがまるでちがいます。
同じ10年で中学校生徒数はマイナス10.36パーセントでした。
学校数のマイナス6.39パーセントに対して、生徒の減り方は1.6倍です。
1校あたりの生徒数を出すと、2014年は332人、2024年は318人。
10年で14人減った計算になります。
生徒数の変化率との相関はプラス0.54。
方向は合っていますが、強い関係ではありません。
学校は生徒が減ってすぐ閉じられるものではなく、通学距離や地域の事情で残ります。
統廃合の判断が市町村ごとに違うぶん、県単位では相関がぼやけると考えられます。
人口の指標との相関はプラス0.69（人口増減率）、マイナス0.69（65歳以上人口割合）。
生徒数より人口全体との関係のほうが強く出ているのは、学校の配置が子どもの数だけでなく地域の面積や集落の分布に左右されるためかもしれません。
実数で見ると景色が変わります。
10年で減った学校数がいちばん多いのは北海道のマイナス84校、次いで鹿児島県マイナス38校、福島県マイナス32校。
率では43位の北海道が、校数では飛び抜けて多く減っています。
広い面積に小さな学校が点在していた分、統廃合の余地も大きかったということです。
埼玉県、神奈川県、愛知県、東京都と、上位には人口の多い都県が並びます。
生徒数もそれほど減っていないので、統廃合を進める理由が薄かったと見るのが自然でしょう。
減り方が大きかった5道県
減り方が大きかった下位5道県です。
秋田県はマイナス16.26パーセント、鹿児島県はマイナス15.32パーセント、岩手県はマイナス13.95パーセント、福島県はマイナス13.45パーセント、北海道はマイナス13.10パーセントでした。
埼玉県のマイナス1.33パーセントとは14.93ポイントの差があります。
鹿児島県が46位に入るのは意外に見えるかもしれません。
248校から210校へ38校減っており、減った校数では北海道の84校に次いで多い県です。
離島や山間部を抱える県で統廃合が進んだ、と読むのが自然でしょう。
10パーセント以上減ったのは11道県。
学校数そのものが最も少ないのは鳥取県の57校で、香川県73校、富山県75校と続きます。
このグラフについての豆知識
毎年ほぼ同じペースで減っている
全国の中学校数は2014年の10,557校から2024年の9,882校へ、675校減りました。
年にならすと67校ずつです。
折れ線はほぼ一直線で、年による凹凸がほとんどありません。
生徒数のように入学と卒業の人数差で振れることがなく、統廃合が淡々と積み上がった形になっています。
2024年に中学校が最も多いのは東京都の799校。
最も少ない鳥取県の57校とは14.0倍の開きがあります。
分校は本校に含める
この指標は国立・公立・私立を合わせた学校数です。
分校は本校に含めて数えるため、分校を閉じても学校数は変わりません。
ですから、この記事の減り方は実際に通える場所が減った数より少なく出ている可能性があります。
中等教育学校も含みません。
数字は2014年と2024年の比較です。
順位の並びがにている記事
10年間の中学校数の変化の47都道府県の並びを、ほかの記事の並びと総当たりで比べました。
並びが最も重なったのは【婚姻率】全国は人口1,000人あたり4.0件、開きは2.28倍で、相関は0.71です。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【体育施設の数】全国7万6千か所、人口10万人あたり最多と最少では3.2倍の差（順位相関-0.64）です。
似ているからといって理由が同じとはかぎりません。
それでも、2つを重ねると土地の性格が見えてくることがあります。
地方のなかで見た中学校数の10年変化率
| 地方 | 最も多い（％） | 最も少ない（％） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 -7.44 | 秋田県 -16.26 |
| 関東 | 埼玉県 -1.33 | 栃木県 -10.34 |
| 中部 | 愛知県 -2.03 | 福井県 -10.59 |
| 近畿 | 大阪府 -3.93 | 奈良県 -10.17 |
| 中国 | 岡山県 -4.73 | 鳥取県 -12.31 |
| 四国 | 徳島県 -4.3 | 高知県 -9.16 |
| 九州 | 沖縄県 -2.56 | 鹿児島県 -15.32 |
まとめ
中学校の数の10年変化を比べると、減り方が最も小さい埼玉県でマイナス1.33パーセント、最も大きい秋田県でマイナス16.26パーセントでした。
全国は675校減、47都道府県すべてで減っています。
10年間の中学校数の変化の数字を受け取る前に、3つ添えておきます。
1つ目は、分校を本校に含めて数えること。
2つ目は、中等教育学校を含まないこと。
3つ目は2014年と2024年の比較であることです。
同じ10年で中学校生徒数はマイナス10.36パーセント。
生徒の減り方は学校の1.6倍で、1校あたりの生徒数は332人から318人へ減りました。
実数では北海道が10年でマイナス84校と、いちばん多く減りました。
中学生の数や小学校数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
関連記事
- 【高校の数・10年推移】東北の減り方がとりわけ大きい
- 【幼稚園の数・10年推移】全国で4,375園の減少、制度の変更も混ざる
- 【子どもの割合】を47都道府県で比較すると15％を超えるのは1県だけ
- 【中学校の先生の数】全国24万7,426人、人口あたり1位は高知県
- 【中2の肥満傾向児】全国9.32パーセント、小6より少し低い
- 【中学生のむし歯】全国36.49パーセント、小学生より低い
出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2014年と2024年の比較
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードE3101（中学校数）を2014年と2024年で比べた。国立・公立・私立を合わせた学校数。分校は本校に含む。e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
注記: 指標コードE3101（中学校数）を2014年と2024年で比べた。
国立・公立・私立を合わせた学校数。
分校は本校に含む。
e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
