【公共の陸上競技場】全国901施設、人口あたりでは17倍を超える差

自治体などが設置した陸上競技場は、全国で901施設。
国体や地域の大会の会場になる施設です。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系、2021年の数字。

北海道が63施設で1位。
人口10万人あたりでは九州の県が最も多くなります。
47都道府県の平均は19.2施設、中央値は17施設です。
1位と47位の間には15.8倍の開き、人口10万人あたりでは17.2倍の開きがありました。

地図で見る

日本地図で見ると、色が濃く出るのは北海道です。
次いで東京都、鹿児島県、沖縄県、埼玉県が続きます。
淡いのは徳島県、高知県、奈良県でした。

47都道府県の平均は19.2施設、中央値は17施設です。
北海道の63施設は平均の3.3倍にあたります。

上位3で16.2パーセント、1位と47位で15.8倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと鹿児島県が2.41施設で最も多く、開きは17.2倍になります。

実数1位の北海道は人口あたりでは19位、人口あたり1位の鹿児島県は実数では3位でした。

地方別に見る

陸上競技場は、自治体の数と面積を映します。

地方別に合計を出すと、関東7都県が全国の22.9パーセントで最も大きくなります。
次いで中部9県が19パーセント、九州・沖縄8県が19パーセント、東北6県が13.9パーセントと続きました。

少ないほうは近畿7府県が8.8パーセント、北海道が7パーセント、中国5県が6.5パーセント、四国4県が3パーセントでした。

人口10万人あたりの平均で見ると並びが変わります。
東北6県が1.5施設、北海道が1.2施設、九州・沖縄8県が1.2施設の順に多く、最も少ないのは近畿7府県が0.4施設です。

公共の陸上競技場が多い5都道県

公共の陸上競技場が多い上位5都道県です。

北海道は63施設、東京都は45施設、鹿児島県は38施設でした。
北海道は2位の東京都の1.4倍です。

4位は沖縄県で34施設、5位は埼玉県で32施設。
上位5で全国の23.5パーセント、上位3で16.2パーセント、上位10で39.1パーセントでした。

1位だけで7パーセントを占めます。
47都道府県の平均は19.2施設なので、1位は平均の3.3倍。
中央値の17施設と比べると3.7倍にあたります。

6位以下は群馬県で29施設、栃木県で28施設、千葉県で28施設と続きました。

2位と3位の差は7施設、3位と4位の差は4施設でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の76.5パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると108施設。
これだけで全国の12.0パーセントにあたります。

1位は面積の広い道でした。
市町村ごとに1つずつ置いていけば、自治体の多い地域ほど数は増えます。

人口あたりでは鹿児島県が1位になります

ここからは統計を離れて、公共の陸上競技場の数の背景を推測します。
確かめられた事実ではなく、ほかの数字と並べて考えた見立てとして読んでください。

人口10万人あたりで割り直すと、順位が大きく入れ替わります。

1位は鹿児島県の2.41施設、2位は秋田県2.33施設、3位は沖縄県2.32施設。

4位以下は島根県、青森県と続きます。
逆に人口あたりの下位は神奈川県0.25施設、大阪府0.14施設。
鹿児島県と大阪府では17.2倍の開きです。

陸上競技場は、市町村が1つずつ整備してきた施設です。
ですから自治体の数が多く人口の少ない県ほど、住民あたりの数は増えます。

国体の開催に合わせて整備が進んだ県もあります。
大会の受け入れが施設の数を押し上げた面は小さくないでしょう。

人口あたりの下位に来るのは大都市を抱える都府県です。
用地の確保が難しく、1つの施設で多くの住民をまかなうことになります。

実数の15.8倍に対し、人口あたりでは17.2倍。
人口あたりのほうが差の大きい、施設系によくある形です。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、東北6県が1.5施設で最も多く、近畿7府県が0.4施設で最も少なくなります。
北海道1.2施設と九州・沖縄8県1.2施設がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

公共の陸上競技場が少ない5県

公共の陸上競技場が少ない下位5県です。

47位の徳島県は4施設、46位の高知県は6施設、45位の奈良県は6施設でした。
1位の北海道とは15.8倍の差があります。

44位は香川県で7施設、43位は和歌山県で7施設、42位は佐賀県で8施設と続きます。

全国で901施設という規模なので、県あたりでは平均19施設ほどにとどまります。

47都道府県の中央値は17施設。
平均は19.2施設なので、平均が中央値の1.1倍です。

47位の徳島県は平均の20.8パーセント、中央値の23.5パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の3.3パーセントにしかなりません。
1位の北海道1つで7パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の徳島県は、1位の北海道の6.35パーセントにあたる水準です。

46位との差は2施設、45位との差は2施設でした。
1位の北海道と47位の徳島県の間には59施設の開きがあります。

このグラフについての豆知識

公共のスポーツ施設

社会体育施設の調査では、施設を公共と民間に分けて数えます。
この記事は公共の分です。

国や自治体、公共的な団体が設置した施設が対象で、学校の体育施設は別に集計されます。

全国で901施設

47都道府県の平均はおよそ19施設。
1つの県に20前後というのが標準的な姿です。

人口10万人あたりでは17.2倍の開きがあり、住民あたりの充実度には大きな差があります。

数字の開き

1位の北海道は63施設、47位の徳島県は4施設。
両者の間には15.8倍の開きがあります。
上位3で全国の16.2パーセント、上位10で39.1パーセントを占めます。

中央値は17施設、平均は19.2施設です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと17.2倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

10年前とくらべると

全国の公共の陸上競技場の数は、2011年の913施設から2021年の901施設へ、この10年でほとんど変わっていません。

10年前も先頭は北海道です。
顔ぶれは変わりませんでした。

県ごとに見ると、いちばん増えたのは奈良県で50％増です。

順位の並びがにている記事

公共の陸上競技場の数の並びと似ている記事、そして正反対の記事を挙げます。

最も似ていたのは【公共のスポーツ施設】全国4万5,658施設、人口あたりでは大都市が下位（順位相関0.71）です。
正反対だったのは【ちくわへの支出】平均年2,076円、山陰でよく食べるで、相関は-0.69です。

並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。

地方のなかで見た公共陸上競技場数

まとめ

公共の陸上競技場の数を47都道府県で比べると、最も多い北海道で63施設、最も少ない徳島県で4施設でした。
1位と47位の間には15.8倍の開きがあります。

上位3で全国の16.2パーセント、上位10で39.1パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は17施設、平均は19.2施設でした。
人口10万人あたりに直すと17.2倍の開きになります。

公共の陸上競技場の数の統計を読むときの注意点は3つです。
1つ目は、公共の施設だけを数えること。
2つ目は、学校の体育施設は含まないこと。
3つ目は2021年の数字であることです。

人口10万人あたりでは鹿児島県が2.41施設で最多。
実数の1位とは顔ぶれが変わります。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の22.9パーセントで最多、人口10万人あたりでは東北6県が1.5施設で最多でした。
多目的運動広場や運動公園の数を比べた記事とあわせて読んでみてください。

関連記事

• 【多目的運動広場】全国7,711施設、実数の差は7倍と小さめ
• 【柔道場や剣道場】全国2,322施設、人口あたりでは8.3倍の差
• 【運動公園の数】全国848か所、大都市ほど手薄という結果
• 【民間のスポーツ施設】全国2万9,818施設、人口あたり1位は岐阜県
• 【都市公園の数】全国11万4,966か所、身近な公園はどこに多いのか
• 【ゲートボール場の数】全国1,839か所、開きは88倍

出典

• 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
• 調査年: 2021年
• 公開元: 総務省統計局
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
• 備考: 指標コードG310201（公共陸上競技場数）の2021年の値。人口10万人あたりは2021年の総人口で割った参考値

注記: 指標コードG310201（公共陸上競技場数）の2021年の値。
人口10万人あたりは2021年の総人口で割った参考値