【多目的運動広場】全国7,711施設、実数の差は7倍と小さめ

【多目的運動広場】全国7,711施設、実数の差は7倍と小さめ

サッカーにも野球にも使える多目的運動広場は、全国で7,711施設。
地域のグラウンドとして最も数の多い施設です。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系、2021年の数字。

北海道が330施設で1位。
実数の差は7倍と小さく、全国にまんべんなく置かれています。
47都道府県の平均は164.1施設、中央値は145施設です。
1位と47位の間には7倍の開き、人口10万人あたりでは21.1倍の開きがありました。

47都道府県の単純平均

164施設

公共多目的運動広場数(2021年)

最も多い 北海道

330施設

最も少ない 福井県

47施設

地図で見る

公共多目的運動広場数(2021年)
公共多目的運動広場数(2021年) 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(総務省統計局)をもとに作成。単位は施設。 北海道 330施設青森 71施設岩手 116施設宮城 145施設秋田 140施設山形 102施設福島 264施設茨城 177施設栃木 114施設群馬 247施設埼玉 261施設千葉 208施設東京 134施設神奈川 322施設新潟 166施設富山 109施設石川 81施設福井 47施設山梨 131施設長野 263施設岐阜 209施設静岡 317施設愛知 245施設三重 103施設滋賀 116施設京都 141施設大阪 237施設兵庫 186施設奈良 83施設和歌山 91施設鳥取 111施設島根 97施設岡山 146施設広島 298施設山口 186施設徳島 78施設香川 71施設愛媛 149施設高知 87施設福岡 235施設佐賀 145施設長崎 177施設熊本 231施設大分 100施設宮崎 132施設鹿児島 232施設沖縄 80施設
公共多目的運動広場数(施設)
公共多目的運動広場数(2021年)
項目公共多目的運動広場数
北海道330施設
青森県71施設
岩手県116施設
宮城県145施設
秋田県140施設
山形県102施設
福島県264施設
茨城県177施設
栃木県114施設
群馬県247施設
埼玉県261施設
千葉県208施設
東京都134施設
神奈川県322施設
新潟県166施設
富山県109施設
石川県81施設
福井県47施設
山梨県131施設
長野県263施設
岐阜県209施設
静岡県317施設
愛知県245施設
三重県103施設
滋賀県116施設
京都府141施設
大阪府237施設
兵庫県186施設
奈良県83施設
和歌山県91施設
鳥取県111施設
島根県97施設
岡山県146施設
広島県298施設
山口県186施設
徳島県78施設
香川県71施設
愛媛県149施設
高知県87施設
福岡県235施設
佐賀県145施設
長崎県177施設
熊本県231施設
大分県100施設
宮崎県132施設
鹿児島県232施設
沖縄県80施設

日本地図で見ると、色が濃く出るのは北海道です。
次いで神奈川県、静岡県、広島県、福島県が続きます。
淡いのは福井県、香川県、青森県でした。

47都道府県の平均は164.1施設、中央値は145施設です。
北海道の330施設は平均の2.0倍にあたります。

上位3で12.6パーセント、1位と47位で7倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと鳥取県が20.22施設で最も多く、開きは21.1倍になります。

実数1位の北海道は人口あたりでは30位、人口あたり1位の鳥取県は実数では33位でした。

順位都道府県公共多目的運動広場数(施設)地方人口10万人あたりの公共多目的運動広場数
1北海道330北海道6.37
2神奈川県322関東3.49
3静岡県317中部8.79
4広島県298中国10.72
5福島県264東北14.57
6長野県263中部12.94
7埼玉県261関東3.56
8群馬県247関東12.82
9愛知県245中部3.26
10大阪府237近畿2.69
11福岡県235九州4.59
12鹿児島県232九州14.72
13熊本県231九州13.37
14岐阜県209中部10.66
15千葉県208関東3.31
16山口県186中国14.01
16兵庫県186近畿3.42
18茨城県177関東6.21
18長崎県177九州13.65
20新潟県166中部7.63
21愛媛県149四国11.28
22岡山県146中国7.78
23宮城県145東北6.33
23佐賀県145九州17.99
25京都府141近畿5.51
26秋田県140東北14.81
27東京都134関東0.96
28宮崎県132九州12.44
29山梨県131中部16.27
30岩手県116東北9.70
30滋賀県116近畿8.22
32栃木県114関東5.93
33鳥取県111中国20.22
34富山県109中部10.63
35三重県103近畿5.87
36山形県102東北9.67
37大分県100九州8.98
38島根県97中国14.59
39和歌山県91近畿9.96
40高知県87四国12.72
41奈良県83近畿6.31
42石川県81中部7.20
43沖縄県80九州5.45
44徳島県78四国10.96
45香川県71四国7.54
45青森県71東北5.81
47福井県47中部6.18
社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2021年、総務省統計局)をもとに作成

多目的運動広場が多い5道県

上位5都道府県の公共多目的運動広場数
上位5都道府県の公共多目的運動広場数 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2021年) 050100150200250300北海道: 330施設330施設神奈川県: 322施設322施設静岡県: 317施設317施設広島県: 298施設298施設福島県: 264施設264施設北海道神奈川県静岡県広島県福島県
上位5都道府県の公共多目的運動広場数
項目公共多目的運動広場数
北海道330施設
神奈川県322施設
静岡県317施設
広島県298施設
福島県264施設
下位5都道府県の公共多目的運動広場数
下位5都道府県の公共多目的運動広場数 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2021年) 020406080福井県: 47施設47施設青森県: 71施設71施設香川県: 71施設71施設徳島県: 78施設78施設沖縄県: 80施設80施設福井県青森県香川県徳島県沖縄県
下位5都道府県の公共多目的運動広場数
項目公共多目的運動広場数
福井県47施設
青森県71施設
香川県71施設
徳島県78施設
沖縄県80施設

多目的運動広場が多い上位5道県です。

北海道は330施設、神奈川県は322施設、静岡県は317施設でした。
北海道は2位の神奈川県の1.02倍です。

4位は広島県で298施設、5位は福島県で264施設。
上位5で全国の19.9パーセント、上位3で12.6パーセント、上位10で36.1パーセントでした。

1位だけで4.3パーセントを占めます。
47都道府県の平均は164.1施設なので、1位は平均の2.0倍。
中央値の145施設と比べると2.3倍にあたります。

6位以下は長野県で263施設、埼玉県で261施設、群馬県で247施設と続きました。

2位と3位の差は5施設、3位と4位の差は19施設でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の80.1パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると652施設。
これだけで全国の8.5パーセントにあたります。

1位と2位はごくわずかな差でした。
面積の広い道と人口の多い県が並ぶところに、この施設の性格が出ています。

実数の差は7倍と、この記事では最も小さい部類です

数字を並べるところまでが統計の仕事で、ここから先は解釈になります。
公共の多目的運動広場の数の分布について、ほかの指標と突き合わせて立てた推測を書きます。
事実として確かめたものではありません。

人口10万人あたりで割り直すと、差はむしろ広がります。

1位は鳥取県の20.22施設、2位は佐賀県17.99施設、3位は山梨県16.27施設。

4位以下は秋田県、鹿児島県と続きます。
逆に人口あたりの下位は大阪府2.69施設、東京都0.96施設。
鳥取県と東京都では21.1倍の開きです。

多目的運動広場は、専用の設備を持たない土のグラウンドが中心です。
造る費用が小さいため、小さな自治体でも整備しやすい施設だと言えます。

ですから市町村の数が多い県ほど、住民あたりの数は増えます。
実数では7倍だった差が、人口あたりでは21.1倍に広がるのはそのためです。

人口あたりの下位に来るのは大都市を抱える都府県です。
用地が限られ、1面のグラウンドを多くの人が分け合うことになります。

陸上競技場のような専用施設とは違い、この広場は日常の運動の場です。
数の多さがそのまま身近さにつながります。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、中国5県が11.6施設で最も多く、関東7都県が3.4施設で最も少なくなります。
四国4県10.5施設と東北6県9.8施設がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

人口10万人あたりの公共多目的運動広場数の上位5都道府県
人口10万人あたりの公共多目的運動広場数の上位5都道府県 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2021年) 05101520鳥取県: 20.220.2佐賀県: 18.018.0山梨県: 16.316.3秋田県: 14.814.8鹿児島県: 14.714.7鳥取県佐賀県山梨県秋田県鹿児島県
人口10万人あたりの公共多目的運動広場数の上位5都道府県
項目人口10万人あたりの公共多目的運動広場数
鳥取県20.2
佐賀県18.0
山梨県16.3
秋田県14.8
鹿児島県14.7

多目的運動広場が少ない5県

多目的運動広場が少ない下位5県です。

47位の福井県は47施設、46位の香川県は71施設、45位の青森県は71施設でした。
1位の北海道とは7倍の差があります。

44位は徳島県で78施設、43位は沖縄県で80施設、42位は石川県で81施設と続きます。

1位と47位で7倍。
この記事で扱う指標のなかで最も小さい開きです。

47都道府県の中央値は145施設。
平均は164.1施設なので、平均が中央値の1.1倍です。

47位の福井県は平均の28.6パーセント、中央値の32.4パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の4.5パーセントにしかなりません。
1位の北海道1つで4.3パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の福井県は、1位の北海道の14.24パーセントにあたる水準です。

46位との差は24施設、45位との差は24施設でした。
1位の北海道と47位の福井県の間には283施設の開きがあります。

地方別に見る

地方別の平均(公共多目的運動広場数)
地方別の平均(公共多目的運動広場数) 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2021年) 050100150200250300北海道: 330施設330施設東北: 140施設140施設関東: 209施設209施設中部: 174施設174施設近畿: 137施設137施設中国: 168施設168施設四国: 96施設96施設九州: 167施設167施設北海道東北関東中部近畿中国四国九州
地方別の平均(公共多目的運動広場数)
項目公共多目的運動広場数の平均
北海道330施設
東北140施設
関東209施設
中部174施設
近畿137施設
中国168施設
四国96施設
九州167施設

多目的運動広場は、全国にまんべんなく置かれています。

地方別に合計を出すと、中部9県が全国の20.3パーセントで最も大きくなります。
次いで関東7都県が19パーセント、九州・沖縄8県が17.3パーセント、近畿7府県が12.4パーセントと続きました。

少ないほうは東北6県が10.9パーセント、中国5県が10.9パーセント、四国4県が5パーセント、北海道が4.3パーセントでした。

人口10万人あたりの平均で見ると並びが変わります。
中国5県が11.6施設、四国4県が10.5施設、東北6県が9.8施設の順に多く、最も少ないのは関東7都県が3.4施設です。

このグラフについての豆知識

多目的運動広場とは

特定の競技専用ではなく、サッカー、野球、陸上など複数の用途に使えるグラウンドのことです。
社会体育施設のなかで最も数の多い区分です。

専用の観客席や照明を持たない、簡素な施設が中心になります。

造りやすい施設

土のグラウンドであれば、整備の費用は建物を建てるよりずっと小さくなります。
小規模な自治体でも用意しやすい施設です。

全国では7,711施設。
47都道府県の平均はおよそ164施設になります。

数字の開き

1位の北海道は330施設、47位の福井県は47施設。
両者の間には7倍の開きがあります。
上位3で全国の12.6パーセント、上位10で36.1パーセントを占めます。

中央値は145施設、平均は164.1施設です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと21.1倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

10年前とくらべると

全国の公共の多目的運動広場の数は、2011年の7,346施設から2021年の7,711施設へ、この10年で5%増えました。

1位は2011年も北海道で、10年たっても変わっていません。

伸びがいちばん大きかったのは愛媛県で、33%増でした。

順位の並びがにている記事

公共の多目的運動広場の数とよく似た並びになる記事が、当サイトにあるか探しました。

最も似ていたのは【公共のスポーツ施設】全国4万5,658施設、人口あたりでは大都市が下位(順位相関0.83)です。
逆に、ほぼ裏返しの並びになったのが【ひとりが使う部屋数】全国1.93室、差は1.52倍(相関-0.52)でした。

並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。

地方のなかで見た公共多目的運動広場数

地方最も多い(施設)最も少ない(施設)
東北福島県 264青森県 71
関東神奈川県 322栃木県 114
中部静岡県 317福井県 47
近畿大阪府 237奈良県 83
中国広島県 298島根県 97
四国愛媛県 149香川県 71
九州福岡県 235沖縄県 80
社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2021年、総務省統計局)をもとに作成

まとめ

公共の多目的運動広場の数を47都道府県で比べると、最も多い北海道で330施設、最も少ない福井県で47施設でした。
1位と47位の間には7倍の開きがあります。

上位3で全国の12.6パーセント、上位10で36.1パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は145施設、平均は164.1施設でした。
人口10万人あたりに直すと21.1倍の開きになります。

公共の多目的運動広場の数の順位を見るときは、次の3点をあわせて見てください。
1つ目は、公共の施設だけを数えること。
2つ目は、学校のグラウンドは含まないこと。
3つ目は2021年の数字であることです。

人口10万人あたりでは鳥取県が20.22施設で最多。
実数の1位とは顔ぶれが変わります。

地方別に合計を出すと中部9県が全国の20.3パーセントで最多、人口10万人あたりでは中国5県が11.6施設で最多でした。
陸上競技場や運動公園の数を比べた記事とあわせて読んでみてください。

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出典

  • 統計名: 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)
  • 調査年: 2021年
  • 公開元: 総務省統計局
  • 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
  • 備考: 指標コードG310203(公共多目的運動広場数)の2021年の値。人口10万人あたりは2021年の総人口で割った参考値

注記: 指標コードG310203(公共多目的運動広場数)の2021年の値。
人口10万人あたりは2021年の総人口で割った参考値

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