47都道府県で、高校の数が10年でどう変わったかを比べます。
2014年と2024年の高等学校数を比べた変化率です。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系。
全国は4,963校から4,774校へ、189校減りました。
増えたのが3県、変わらなかったのが4県、減ったのが40都道府県です。
47都道府県の単純平均
-4.6％
高等学校数の10年変化率（2014年と2024年の比較）
最も多い 沖縄県
1.6％
最も少ない 青森県
-23.2％
地図で見る10年の変化
| 項目 | 高等学校数の10年変化率 |
|---|---|
| 北海道 | -6.6％ |
| 青森県 | -23.2％ |
| 岩手県 | -3.7％ |
| 宮城県 | -2.0％ |
| 秋田県 | -12.3％ |
| 山形県 | -4.8％ |
| 福島県 | -13.5％ |
| 茨城県 | -2.5％ |
| 栃木県 | -1.3％ |
| 群馬県 | -4.9％ |
| 埼玉県 | -2.6％ |
| 千葉県 | -2.2％ |
| 東京都 | -0.5％ |
| 神奈川県 | -3.4％ |
| 新潟県 | -4.8％ |
| 富山県 | -7.6％ |
| 石川県 | 0％ |
| 福井県 | -18.0％ |
| 山梨県 | -9.1％ |
| 長野県 | -2.9％ |
| 岐阜県 | 1.2％ |
| 静岡県 | -2.9％ |
| 愛知県 | 0.5％ |
| 三重県 | -2.8％ |
| 滋賀県 | -5.1％ |
| 京都府 | 0％ |
| 大阪府 | -3.1％ |
| 兵庫県 | -3.3％ |
| 奈良県 | -7.6％ |
| 和歌山県 | -8％ |
| 鳥取県 | 0％ |
| 島根県 | -2.1％ |
| 岡山県 | -1.1％ |
| 広島県 | -2.3％ |
| 山口県 | -7.4％ |
| 徳島県 | -5.3％ |
| 香川県 | -4.8％ |
| 愛媛県 | -1.5％ |
| 高知県 | -6.5％ |
| 福岡県 | -1.2％ |
| 佐賀県 | -2.2％ |
| 長崎県 | 0％ |
| 熊本県 | -6.4％ |
| 大分県 | -12.9％ |
| 宮崎県 | -3.8％ |
| 鹿児島県 | -5.3％ |
| 沖縄県 | 1.6％ |
| 項目 | 全国の高等学校数 |
|---|---|
| 2014年 | 4,963％ |
| 2015年 | 4,939％ |
| 2016年 | 4,925％ |
| 2017年 | 4,907％ |
| 2018年 | 4,897％ |
| 2019年 | 4,887％ |
| 2020年 | 4,874％ |
| 2021年 | 4,856％ |
| 2022年 | 4,824％ |
| 2023年 | 4,791％ |
| 2024年 | 4,774％ |
日本地図で見ると、色が濃く出る（減らなかった）のは沖縄県と岐阜県、愛知県、京都府、石川県、鳥取県、長崎県です。
淡い（減り方が大きい）のは東北全域と福井県、大分県でした。
47都道府県の単純平均はマイナス4.64パーセント、中央値はマイナス3.30パーセントです。
全国値のマイナス3.81パーセントより減り方が大きいのは、校数の多い都府県ほど減り方が小さいためです。
増えたのは3県、10パーセント以上減ったのは5県。
1位と47位で24.73ポイントの幅がありました。
| 順位 | 都道府県 | 高等学校数の10年変化率（％） | 地方 | 2024年の高等学校数 | 2014年の高等学校数 | 10年間の増減数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 沖縄県 | 1.56 | 九州 | 65 | 64 | 1 |
| 2 | 岐阜県 | 1.23 | 中部 | 82 | 81 | 1 |
| 3 | 愛知県 | 0.45 | 中部 | 221 | 220 | 1 |
| 4 | 京都府 | 0.0 | 近畿 | 104 | 104 | 0 |
| 4 | 石川県 | 0.0 | 中部 | 56 | 56 | 0 |
| 4 | 長崎県 | 0.0 | 九州 | 79 | 79 | 0 |
| 4 | 鳥取県 | 0.0 | 中国 | 32 | 32 | 0 |
| 8 | 東京都 | -0.46 | 関東 | 429 | 431 | -2 |
| 9 | 岡山県 | -1.14 | 中国 | 87 | 88 | -1 |
| 10 | 福岡県 | -1.21 | 九州 | 163 | 165 | -2 |
| 11 | 栃木県 | -1.32 | 関東 | 75 | 76 | -1 |
| 12 | 愛媛県 | -1.52 | 四国 | 65 | 66 | -1 |
| 13 | 宮城県 | -2.04 | 東北 | 96 | 98 | -2 |
| 14 | 島根県 | -2.08 | 中国 | 47 | 48 | -1 |
| 15 | 千葉県 | -2.16 | 関東 | 181 | 185 | -4 |
| 16 | 佐賀県 | -2.22 | 九州 | 44 | 45 | -1 |
| 17 | 広島県 | -2.33 | 中国 | 126 | 129 | -3 |
| 18 | 茨城県 | -2.48 | 関東 | 118 | 121 | -3 |
| 19 | 埼玉県 | -2.55 | 関東 | 191 | 196 | -5 |
| 20 | 三重県 | -2.78 | 近畿 | 70 | 72 | -2 |
| 21 | 静岡県 | -2.86 | 中部 | 136 | 140 | -4 |
| 22 | 長野県 | -2.94 | 中部 | 99 | 102 | -3 |
| 23 | 大阪府 | -3.11 | 近畿 | 249 | 257 | -8 |
| 24 | 兵庫県 | -3.3 | 近畿 | 205 | 212 | -7 |
| 25 | 神奈川県 | -3.4 | 関東 | 227 | 235 | -8 |
| 26 | 岩手県 | -3.7 | 東北 | 78 | 81 | -3 |
| 27 | 宮崎県 | -3.77 | 九州 | 51 | 53 | -2 |
| 28 | 香川県 | -4.76 | 四国 | 40 | 42 | -2 |
| 28 | 新潟県 | -4.76 | 中部 | 100 | 105 | -5 |
| 30 | 山形県 | -4.84 | 東北 | 59 | 62 | -3 |
| 31 | 群馬県 | -4.94 | 関東 | 77 | 81 | -4 |
| 32 | 滋賀県 | -5.08 | 近畿 | 56 | 59 | -3 |
| 33 | 徳島県 | -5.26 | 四国 | 36 | 38 | -2 |
| 34 | 鹿児島県 | -5.32 | 九州 | 89 | 94 | -5 |
| 35 | 熊本県 | -6.41 | 九州 | 73 | 78 | -5 |
| 36 | 高知県 | -6.52 | 四国 | 43 | 46 | -3 |
| 37 | 北海道 | -6.55 | 北海道 | 271 | 290 | -19 |
| 38 | 山口県 | -7.41 | 中国 | 75 | 81 | -6 |
| 39 | 奈良県 | -7.55 | 近畿 | 49 | 53 | -4 |
| 39 | 富山県 | -7.55 | 中部 | 49 | 53 | -4 |
| 41 | 和歌山県 | -8.0 | 近畿 | 46 | 50 | -4 |
| 42 | 山梨県 | -9.09 | 中部 | 40 | 44 | -4 |
| 43 | 秋田県 | -12.28 | 東北 | 50 | 57 | -7 |
| 44 | 大分県 | -12.9 | 九州 | 54 | 62 | -8 |
| 45 | 福島県 | -13.51 | 東北 | 96 | 111 | -15 |
| 46 | 福井県 | -17.95 | 中部 | 32 | 39 | -7 |
| 47 | 青森県 | -23.17 | 東北 | 63 | 82 | -19 |
増えた県と減らなかった5県
増えた県と、減らなかった上位5県です。
沖縄県はプラス1.56パーセント、岐阜県はプラス1.23パーセント、愛知県はプラス0.45パーセント、石川県と京都府はいずれも増減なしでした。
10年で高校が増えたのは沖縄県、岐阜県、愛知県の3県だけです。
増減なしの県は石川県、京都府、鳥取県、長崎県の4県。
8位以下は東京都マイナス0.46パーセント、岡山県マイナス1.14パーセント、福岡県マイナス1.21パーセントと続きます。
増えた3県はいずれも1校増えただけで、沖縄県は64校から65校になりました。
減った分がどこへ行ったかは、この数字では追えません
ここからは統計を離れて、10年間の高等学校数の変化の背景を推測します。
確かめられた事実ではなく、ほかの数字と並べて考えた見立てとして読んでください。
高校が減ったのは子どもが減ったからだ、という説明は方向としては合っています。
ただ、それだけでは足りません。
10年の変化率と15歳未満人口割合の相関係数はプラス0.38、人口増減率とはプラス0.46、65歳以上人口割合とはマイナス0.47。
子どもが多くて人口が減っていない県ほど、高校が残っているという関係です。
増えた3県のうち沖縄県は15歳未満人口割合が全国で最も高く、愛知県も人口が減っていない県でした。
ただし相関の強さは0.5に届きません。
同じ10年で出生数はどの都道府県でも大きく減りましたが、高校数の減り方は全国平均でマイナス3.81パーセントにとどまります。
子どもの減り方に比べれば、学校の数はずっとゆるやかにしか動いていません。
減った189校がどうなったのかは、この数字だけでは追えません。
廃校になった学校もあれば、2校が1校に統合されて数のうえで1校減った学校もあるはずです。
統合であれば、通う生徒はいても校数は減ります。
校数の減少は、そのまま通える学校の消滅を意味しません。
青森県が単独で大きく外れているのも、こうした動きの表れと見るのが自然でしょう。
2022年から2023年にかけて1年で8校減っており、その年に何かまとまった動きがあったことをうかがわせます。
ただ、この統計からは中身までは分かりません。
減り方が大きかった5県
減り方が大きかった下位5県です。
青森県はマイナス23.17パーセント、福井県はマイナス17.95パーセント、福島県はマイナス13.51パーセント、大分県はマイナス12.90パーセント、秋田県はマイナス12.28パーセントでした。
沖縄県のプラス1.56パーセントとは24.73ポイントの差があります。
青森県のマイナス23.17パーセントは、46位の福井県より5.22ポイント大きい数字です。
82校から63校へ19校減っており、ほかの県が並ぶ帯から単独で外れています。
年ごとに見ると2022年の71校から2023年の63校へ、1年で8校減りました。
10パーセント以上減ったのは5県。
校数そのものが最も少ないのは鳥取県と福井県の32校で、徳島県36校と続きます。
地方別に見る10年の変化
地方別に平均を出すと、関東が最も小さくなります。
関東7都県がマイナス2.47パーセント、中国5県がマイナス2.59パーセント、九州・沖縄8県がマイナス3.78パーセント、近畿7府県がマイナス4.26パーセントと続きます。
減り方が大きいほうは四国4県がマイナス4.51パーセント、中部9県がマイナス4.83パーセント、北海道がマイナス6.55パーセント、東北6県がマイナス9.92パーセントでした。
関東と東北では7.45ポイントの差があります。
東北6県のマイナス9.92パーセントは、2位の北海道に3.37ポイントの差をつけた数字です。
青森県マイナス23.17パーセント、福島県マイナス13.51パーセント、秋田県マイナス12.28パーセントと、10パーセント以上減った5県のうち3県が東北に集まりました。
関東7都県のマイナス2.47パーセントは8地方で最も小さい数字です。
もっとも、増えた県は1つもありません。
このグラフについての豆知識
16年で469校減った
全国の高等学校数は2008年の5,243校から2024年の4,774校へ、469校減りました。
折れ線を見ると2008年から2013年までの5年で262校減り、そこからはペースが落ちています。
減り方が最も急だったのは10年以上前でした。
2024年に最も校数が多いのは東京都の429校。
最も少ない鳥取県と福井県の32校とは13.4倍の開きがあります。
全日制も定時制も通信制も1校
この指標は国立・公立・私立を合わせた高等学校の数で、全日制、定時制、通信制のいずれも1校として数えます。
中等教育学校や高等専門学校は含みません。
分校は本校に含めて数えるため、分校を閉じても校数は変わらない場合があります。
校数の増減と、通える場所の増減は一致しないことがある点に注意が必要です。
数字は2014年と2024年の比較です。
地方のなかで見た高等学校数の10年変化率
| 地方 | 最も多い（％） | 最も少ない（％） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 -2.04 | 青森県 -23.17 |
| 関東 | 東京都 -0.46 | 群馬県 -4.94 |
| 中部 | 岐阜県 1.23 | 福井県 -17.95 |
| 近畿 | 京都府 0.0 | 和歌山県 -8.0 |
| 中国 | 鳥取県 0.0 | 山口県 -7.41 |
| 四国 | 愛媛県 -1.52 | 高知県 -6.52 |
| 九州 | 沖縄県 1.56 | 大分県 -12.9 |
まとめ
高校の数の10年変化を比べると、最も伸びた沖縄県でプラス1.56パーセント、最も減った青森県でマイナス23.17パーセントでした。
全国は189校減、増えたのは沖縄県、岐阜県、愛知県の3県だけです。
ここまでの10年間の高等学校数の変化の数字には、注意点が3つあります。
1つ目は、統合で1校になったケースも減少として数えること。
2つ目は、分校を本校に含めて数えること。
3つ目は2014年と2024年の比較であることです。
15歳未満人口割合との相関係数はプラス0.38、人口増減率とはプラス0.46。
子どもの減り方ほどには、学校の数は動いていません。
青森県は82校から63校へ19校減り、2022年から2023年の1年だけで8校減っています。
小学校数や幼稚園数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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- 【高2の肥満傾向児】全国9.41パーセント、差は2.19倍
- 【高校生のむし歯】全国45.75パーセント、差は1.98倍
出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2014年と2024年の比較
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードE4101（高等学校数）を2014年と2024年で比べた。国立・公立・私立を合わせた学校数。全日制・定時制・通信制を含む。e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
注記: 指標コードE4101（高等学校数）を2014年と2024年で比べた。
国立・公立・私立を合わせた学校数。
全日制・定時制・通信制を含む。
e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
