【JRの輸送人員】年間83億人、1県だけゼロという結果

【JRの輸送人員】年間83億人、1県だけゼロという結果

JRが1年間に運んだ人は全国で83億人。
ただしこの数字には、鉄道が通っていない県が1つ含まれます。
路線があるかないかで、まず大きな線が引かれる指標です。

使ったのは総務省統計局「社会・人口統計体系」(2023年)のデータです。

東京都が299,052.84万人で1位。
一方で、輸送人員がゼロの県が1つあります。

47都道府県の単純平均

17,651.3万人

JR輸送人員(2023年)

最も多い 東京都

299,052.8万人

最も少ない 沖縄県

0万人

JRの輸送人員が多い5都府県

上位5都道府県のJR輸送人員
上位5都道府県のJR輸送人員 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2023年) 050,000100,000150,000200,000250,000東京都: 299,052.8万人299,052.8万人神奈川県: 99,183万人99,183万人大阪府: 75,030.3万人75,030.3万人千葉県: 66,829.8万人66,829.8万人埼玉県: 60,238.5万人60,238.5万人東京都神奈川県大阪府千葉県埼玉県
上位5都道府県のJR輸送人員
項目JR輸送人員
東京都299,052.8万人
神奈川県99,183万人
大阪府75,030.3万人
千葉県66,829.8万人
埼玉県60,238.5万人
下位5都道府県のJR輸送人員
下位5都道府県のJR輸送人員 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2023年) 0100200300400500600700島根県: 508.5万人508.5万人高知県: 513.4万人513.4万人鳥取県: 747.7万人747.7万人徳島県: 786.4万人786.4万人沖縄県島根県高知県鳥取県徳島県
下位5都道府県のJR輸送人員
項目JR輸送人員
沖縄県0万人
島根県508.5万人
高知県513.4万人
鳥取県747.7万人
徳島県786.4万人

JRの輸送人員が多い上位5都府県です。

東京都は299,052.84万人、神奈川県は99,183万人、大阪府は75,030.3万人でした。
東京都は2位の神奈川県の3.02倍あります。

4位以下は千葉県、埼玉県と続き、上位5都県で全国の72.4パーセント。
上位3都府県で57.0パーセント、上位10都道府県で85.9パーセントでした。
東京都1都で36.0パーセントを占めます。

上位5のうち4つが首都圏、残る1つが大阪府です。
JRの利用は、通勤路線のある大都市圏にほぼ集約されていることになります。
6位以下は兵庫県、愛知県、福岡県と続きますが、上位5との差は大きく開きます。

沖縄県だけがゼロという結果です

上位3都府県で57.0パーセント。
ここまで偏る指標はほかにありません。
理由をここから考えてみます。

人口10万人あたりで割り直しても、東京都が1位のままです。

1位は東京都の2,123.05万人、2位は神奈川県1,074.69万人、3位は千葉県1,068.08万人。

逆に人口あたりの下位は三重県63.25万人、そして沖縄県のゼロ。

上位3都府県で全国の57.0パーセントという集中は、この一連の記事のなかでも際立っています。
首都圏では通勤・通学の足として毎日使われる一方、地方では日常の移動に車が使われるためでしょう。

三重県が人口あたり下位なのは、JR以外に近鉄をはじめとする私鉄の路線が発達しているためだと考えられます。
当サイトの私鉄の記事とあわせて読むと、鉄道の使われ方が県によって違うことが見えてきます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、関東7都県が1,242.3万人で最も多く、四国4県が100.7万人で最も少なくなります。
近畿7府県661万人と中国5県323.1万人がそれに続きました。

三重県が人口あたりで下位なのは、私鉄が発達しているからでした。JRだけ見ていると、その県の鉄道の姿を取り違えます。

実数で見ると順位は変わる

人口10万人あたりのJR輸送人員の上位5都道府県
人口10万人あたりのJR輸送人員の上位5都道府県 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2023年) 05001,0001,5002,000東京都: 2,123.12,123.1神奈川県: 1,074.71,074.7千葉県: 1,068.11,068.1大阪府: 856.2856.2埼玉県: 821.7821.7東京都神奈川県千葉県大阪府埼玉県
人口10万人あたりのJR輸送人員の上位5都道府県
項目人口10万人あたりのJR輸送人員
東京都2,123.1
神奈川県1,074.7
千葉県1,068.1
大阪府856.2
埼玉県821.7

JRの輸送人員が少ない県

JRの輸送人員が少ない県です。

最も少ないのは沖縄県のゼロ。
沖縄県にはJRの路線がありません。
次いで島根県が508.46万人、高知県が513.44万人と続きます。

沖縄県のゼロは、鉄道がないという意味ではありません。
那覇市には沖縄都市モノレール(ゆいレール)が走っていますが、JRではないためこの統計には計上されません。

下位に並ぶのは、路線網が細い県です。
ただし三重県のように、JRでは人口あたり下位でも私鉄が発達している県もあります。
この統計だけで「鉄道が使われていない県」と判断することはできません。

47県を順に並べたときの真ん中は2,929.79万人でした。

沖縄県のゼロは「鉄道がない」ではなく「JRがない」という意味です。ゆいレールは別の統計に入ります。ここは書いていていちばん気をつけたところでした。

地方別に見る

地方別の平均(JR輸送人員)
地方別の平均(JR輸送人員) 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2023年) 020,00040,00060,000北海道: 11,956.6万人11,956.6万人東北: 3,069万人3,069万人関東: 77,248.4万人77,248.4万人中部: 5,990.5万人5,990.5万人近畿: 20,764.8万人20,764.8万人中国: 4,568.4万人4,568.4万人四国: 901.1万人901.1万人九州: 4,098.2万人4,098.2万人北海道東北関東中部近畿中国四国九州
地方別の平均(JR輸送人員)
項目JR輸送人員の平均
北海道11,956.6万人
東北3,069万人
関東77,248.4万人
中部5,990.5万人
近畿20,764.8万人
中国4,568.4万人
四国901.1万人
九州4,098.2万人

鉄道の使われ方は、都市と地方でまるで違います。

地方ごとに足し上げると、関東7都県が全国の65.2パーセントで最も大きくなります。
次いで近畿7府県が17.5パーセント、中部9県が6.5パーセント、九州・沖縄8県が4パーセントと続きました。

少ないほうは中国5県が2.8パーセント、東北6県が2.2パーセント、北海道が1.4パーセント、四国4県が0.4パーセントでした。

住民の数でならすと、顔ぶれが変わります。
関東7都県が1,242.3万人、近畿7府県が661万人、中国5県が323.1万人の順に多く、最も少ないのは四国4県が100.7万人です。

地図で見る

JR輸送人員(2023年)
JR輸送人員(2023年) 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(総務省統計局)をもとに作成。単位は万人。 北海道 11,956.6万人青森 990.3万人岩手 1,790.6万人宮城 10,341.0万人秋田 1,111.1万人山形 1,209.3万人福島 2,971.7万人茨城 7,638.2万人栃木 4,462.5万人群馬 3,334.2万人埼玉 60,238.5万人千葉 66,829.8万人東京 299,052.8万人神奈川 99,183万人新潟 4,981.5万人富山 844.6万人石川 1,807.1万人福井 943.6万人山梨 1,793.6万人長野 4,214.8万人岐阜 3,994.9万人静岡 11,535.8万人愛知 23,798.5万人三重 1,092.4万人滋賀 10,439.4万人京都 17,238.5万人大阪 75,030.3万人兵庫 36,595.8万人奈良 2,929.8万人和歌山 2,027.0万人鳥取 747.7万人島根 508.5万人岡山 6,731.2万人広島 11,920.5万人山口 2,934.2万人徳島 786.4万人香川 1,482.2万人愛媛 822.4万人高知 513.4万人福岡 22,349.0万人佐賀 1,744.7万人長崎 1,345.7万人熊本 2,387.6万人大分 2,003.4万人宮崎 837.9万人鹿児島 2,117.1万人沖縄 0万人
JR輸送人員(万人)
JR輸送人員(2023年)
項目JR輸送人員
北海道11,956.6万人
青森県990.3万人
岩手県1,790.6万人
宮城県10,341.0万人
秋田県1,111.1万人
山形県1,209.3万人
福島県2,971.7万人
茨城県7,638.2万人
栃木県4,462.5万人
群馬県3,334.2万人
埼玉県60,238.5万人
千葉県66,829.8万人
東京都299,052.8万人
神奈川県99,183万人
新潟県4,981.5万人
富山県844.6万人
石川県1,807.1万人
福井県943.6万人
山梨県1,793.6万人
長野県4,214.8万人
岐阜県3,994.9万人
静岡県11,535.8万人
愛知県23,798.5万人
三重県1,092.4万人
滋賀県10,439.4万人
京都府17,238.5万人
大阪府75,030.3万人
兵庫県36,595.8万人
奈良県2,929.8万人
和歌山県2,027.0万人
鳥取県747.7万人
島根県508.5万人
岡山県6,731.2万人
広島県11,920.5万人
山口県2,934.2万人
徳島県786.4万人
香川県1,482.2万人
愛媛県822.4万人
高知県513.4万人
福岡県22,349.0万人
佐賀県1,744.7万人
長崎県1,345.7万人
熊本県2,387.6万人
大分県2,003.4万人
宮崎県837.9万人
鹿児島県2,117.1万人
沖縄県0万人

東京都だけが濃く出ます。
ほかを大きく引き離しており、次いで神奈川県、大阪府、千葉県、埼玉県が続きます。
薄いのは沖縄県、島根県、高知県でした。

47都道府県の中央値は2,929.79万人。
東京都の299,052.84万人は中央値の102倍です。
ゼロの県があるため、1位と47位の倍率は計算できません。
当サイトが扱う指標のなかでも、ここまで一方に寄ったものは多くありません。

上位3都府県で57.0パーセント。
全国83億人を日本の人口で割ると、1人あたり年に66回ほどJRに乗っている計算になります。

順位都道府県JR輸送人員(万人)地方人口10万人あたりのJR輸送人員
1東京都299052.84関東2123.05
2神奈川県99183関東1074.69
3大阪府75030.3近畿856.22
4千葉県66829.8関東1068.08
5埼玉県60238.48関東821.70
6兵庫県36595.83近畿681.49
7愛知県23798.45中部318.29
8福岡県22348.97九州437.96
9京都府17238.47近畿680.02
10北海道11956.56北海道234.81
11広島県11920.45中国435.37
12静岡県11535.79中部324.49
13滋賀県10439.44近畿741.96
14宮城県10341.01東北456.76
15茨城県7638.17関東270.38
16岡山県6731.18中国364.44
17新潟県4981.51中部234.31
18栃木県4462.48関東235.24
19長野県4214.75中部210.32
20岐阜県3994.94中部206.88
21群馬県3334.23関東175.30
22福島県2971.69東北168.18
23山口県2934.23中国226.06
24奈良県2929.79近畿226.06
25熊本県2387.56九州139.71
26鹿児島県2117.07九州136.67
27和歌山県2027.04近畿227.25
28大分県2003.37九州182.79
29石川県1807.06中部162.94
30山梨県1793.57中部225.32
31岩手県1790.59東北153.96
32佐賀県1744.7九州219.46
33香川県1482.23四国160.07
34長崎県1345.74九州106.21
35山形県1209.3東北117.87
36秋田県1111.08東北121.56
37三重県1092.39近畿63.25
38青森県990.31東北83.64
39福井県943.61中部126.83
40富山県844.63中部83.88
41宮崎県837.9九州80.41
42愛媛県822.35四国63.70
43徳島県786.36四国113.15
44鳥取県747.73中国139.24
45高知県513.44四国77.09
46島根県508.46中国78.22
47沖縄県0九州0.00
社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2023年、総務省統計局)をもとに作成

このグラフについての豆知識

沖縄県にJRはない

沖縄県の輸送人員がゼロなのは、県内にJRの路線がないためです。
沖縄本島には戦前に軽便鉄道が走っていましたが、戦争で失われました。

現在は沖縄都市モノレールが那覇市とその周辺を結んでいますが、JRではないためこの統計には表れません。
「鉄道が走っていない県」ではなく「JRが走っていない県」だという点は、読むときに分けておきたいところです。

ゼロがある統計の読み方

47都道府県を比べる記事の多くは、1位と47位の倍率で差の大きさを示します。
この指標ではそれができません。
ゼロで割ることになるからです。

こういう指標では、倍率の代わりに中央値との比を見るのが実用的です。
東京都は中央値の102倍。
上位3都府県で57.0パーセント、上位10で85.9パーセント。
残る37県で全体の14.1パーセントを分け合っている形になります。

もうひとつ、ゼロは「少ない」とは意味が違います。
沖縄県が47位なのは利用が少ないからではなく、そもそも対象となる路線が存在しないためです。
順位表の最下位を、そのまま「使われていない」と読むと間違えます。

10年前とくらべると

全国のJRの輸送人員は、2013年の896,933.9万人から2023年の829,608.9万人へ、この10年で8パーセント減りました。
10年前も先頭は東京都で、顔ぶれは変わっていません。

県ごとに見ると、いちばん増えたのは熊本県で12パーセント増です。
数字は読みやすいように万人へ換算しており、もとの単位は千人。
2023年のものです。

地方のなかで見たJR輸送人員

地方最も多い(万人)最も少ない(万人)
東北宮城県 10341.01青森県 990.31
関東東京都 299052.84群馬県 3334.23
中部愛知県 23798.45富山県 844.63
近畿大阪府 75030.3三重県 1092.39
中国広島県 11920.45島根県 508.46
四国香川県 1482.23高知県 513.44
九州福岡県 22348.97沖縄県 0
社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2023年、総務省統計局)をもとに作成

まとめ

JRの輸送人員を47都道府県で比べると、最も多い東京都で299,052.84万人。
一方で沖縄県はゼロでした。
東京都1都で全国の36.0パーセントを占めます。

沖縄県にJRの路線がないこと、私鉄や地下鉄は別に集計されることの2つは押さえておいてください。
数字は読みやすいように万人へ換算しており、もとの単位は千人。
2023年のものになります。

上位3都府県で57.0パーセント。
首都圏の通勤路線に利用が集中しています。

ゼロの県があるため1位と47位の倍率は出せません。
東京都は中央値の102倍という形で見ることになります。
全国83億人を日本の人口で割ると、1人あたり年に66回ほどJRに乗っている計算です。
地方ごとに足し上げると関東7都県が全国の65.2パーセントで最多でした。

東京都1都で全国の36.0パーセント、上位3都府県だと57.0パーセント。この集中ぶりは、当サイトで扱ってきた指標のなかでも際立っています。

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出典

  • 統計名: 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)
  • 調査年: 2023年
  • 公開元: 総務省統計局
  • 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
  • 備考: 指標コードC3704(JR輸送人員)の2023年の値を万人に換算したもの。人口10万人あたりは2023年の総人口で割った参考値

注記: 指標コードC3704(JR輸送人員)の2023年の値を万人に換算したもの。
人口10万人あたりは2023年の総人口で割った参考値

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