この記事では、青少年教育施設の数を47都道府県で比べます。
少年自然の家や青年の家など、子どもや若者が宿泊しながら学ぶ施設です。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系、2021年の数字。
全国840施設のうち、大阪府が69施設で1位。
人口10万人あたりでは順位が入れ替わります。
47都道府県の単純平均
18施設
青少年教育施設数（2021年）
最も多い 大阪府
69施設
最も少ない 青森県
6施設
地図で見る
| 項目 | 青少年教育施設数 |
|---|---|
| 北海道 | 61施設 |
| 青森県 | 6施設 |
| 岩手県 | 6施設 |
| 宮城県 | 12施設 |
| 秋田県 | 15施設 |
| 山形県 | 12施設 |
| 福島県 | 19施設 |
| 茨城県 | 12施設 |
| 栃木県 | 13施設 |
| 群馬県 | 18施設 |
| 埼玉県 | 18施設 |
| 千葉県 | 37施設 |
| 東京都 | 36施設 |
| 神奈川県 | 34施設 |
| 新潟県 | 17施設 |
| 富山県 | 9施設 |
| 石川県 | 16施設 |
| 福井県 | 10施設 |
| 山梨県 | 13施設 |
| 長野県 | 27施設 |
| 岐阜県 | 19施設 |
| 静岡県 | 19施設 |
| 愛知県 | 25施設 |
| 三重県 | 8施設 |
| 滋賀県 | 12施設 |
| 京都府 | 18施設 |
| 大阪府 | 69施設 |
| 兵庫県 | 43施設 |
| 奈良県 | 10施設 |
| 和歌山県 | 6施設 |
| 鳥取県 | 11施設 |
| 島根県 | 8施設 |
| 岡山県 | 15施設 |
| 広島県 | 24施設 |
| 山口県 | 12施設 |
| 徳島県 | 6施設 |
| 香川県 | 8施設 |
| 愛媛県 | 11施設 |
| 高知県 | 13施設 |
| 福岡県 | 29施設 |
| 佐賀県 | 11施設 |
| 長崎県 | 12施設 |
| 熊本県 | 14施設 |
| 大分県 | 10施設 |
| 宮崎県 | 7施設 |
| 鹿児島県 | 17施設 |
| 沖縄県 | 12施設 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは大阪府、北海道、兵庫県、千葉県、東京都です。
淡いのは青森県、岩手県、和歌山県、徳島県、宮崎県でした。
47都道府県の平均は17.9施設、中央値は13施設です。
大阪府の69施設は平均の3.9倍にあたります。
上位3道府県で20.6パーセント、1位と47位で11.5倍の開きがありました。
| 順位 | 都道府県 | 青少年教育施設数（施設） | 地方 | 人口10万人あたりの青少年教育施設数 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 大阪府 | 69 | 近畿 | 0.78 |
| 2 | 北海道 | 61 | 北海道 | 1.18 |
| 3 | 兵庫県 | 43 | 近畿 | 0.79 |
| 4 | 千葉県 | 37 | 関東 | 0.59 |
| 5 | 東京都 | 36 | 関東 | 0.26 |
| 6 | 神奈川県 | 34 | 関東 | 0.37 |
| 7 | 福岡県 | 29 | 九州 | 0.57 |
| 8 | 長野県 | 27 | 中部 | 1.33 |
| 9 | 愛知県 | 25 | 中部 | 0.33 |
| 10 | 広島県 | 24 | 中国 | 0.86 |
| 11 | 岐阜県 | 19 | 中部 | 0.97 |
| 11 | 静岡県 | 19 | 中部 | 0.53 |
| 11 | 福島県 | 19 | 東北 | 1.05 |
| 14 | 京都府 | 18 | 近畿 | 0.70 |
| 14 | 群馬県 | 18 | 関東 | 0.93 |
| 14 | 埼玉県 | 18 | 関東 | 0.25 |
| 17 | 鹿児島県 | 17 | 九州 | 1.08 |
| 17 | 新潟県 | 17 | 中部 | 0.78 |
| 19 | 石川県 | 16 | 中部 | 1.42 |
| 20 | 岡山県 | 15 | 中国 | 0.80 |
| 20 | 秋田県 | 15 | 東北 | 1.59 |
| 22 | 熊本県 | 14 | 九州 | 0.81 |
| 23 | 高知県 | 13 | 四国 | 1.90 |
| 23 | 山梨県 | 13 | 中部 | 1.61 |
| 23 | 栃木県 | 13 | 関東 | 0.68 |
| 26 | 茨城県 | 12 | 関東 | 0.42 |
| 26 | 沖縄県 | 12 | 九州 | 0.82 |
| 26 | 宮城県 | 12 | 東北 | 0.52 |
| 26 | 山形県 | 12 | 東北 | 1.14 |
| 26 | 山口県 | 12 | 中国 | 0.90 |
| 26 | 滋賀県 | 12 | 近畿 | 0.85 |
| 26 | 長崎県 | 12 | 九州 | 0.93 |
| 33 | 愛媛県 | 11 | 四国 | 0.83 |
| 33 | 佐賀県 | 11 | 九州 | 1.36 |
| 33 | 鳥取県 | 11 | 中国 | 2.00 |
| 36 | 大分県 | 10 | 九州 | 0.90 |
| 36 | 奈良県 | 10 | 近畿 | 0.76 |
| 36 | 福井県 | 10 | 中部 | 1.32 |
| 39 | 富山県 | 9 | 中部 | 0.88 |
| 40 | 香川県 | 8 | 四国 | 0.85 |
| 40 | 三重県 | 8 | 近畿 | 0.46 |
| 40 | 島根県 | 8 | 中国 | 1.20 |
| 43 | 宮崎県 | 7 | 九州 | 0.66 |
| 44 | 岩手県 | 6 | 東北 | 0.50 |
| 44 | 青森県 | 6 | 東北 | 0.49 |
| 44 | 徳島県 | 6 | 四国 | 0.84 |
| 44 | 和歌山県 | 6 | 近畿 | 0.66 |
青少年教育施設が多い5道府県
青少年教育施設が多い上位5道府県です。
大阪府は69施設、北海道は61施設、兵庫県は43施設、千葉県は37施設、東京都は36施設でした。
大阪府は2位の北海道の1.13倍で、上位は接近しています。
6位以下は神奈川県34施設、福岡県29施設、長野県27施設と続きます。
上位3道府県で全国の20.6パーセント、上位5道府県で29.3パーセント、上位10都道府県で45.8パーセント。
1位のシェアは8.2パーセントにとどまり、全国に散らばっています。
人口あたりでは鳥取県が埼玉県の8倍です
ここから先は、青少年教育施設数がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
人口10万人あたりで割り直すと、上位と下位がそっくり入れ替わります。
1位は鳥取県の2.0施設、2位は高知県1.9施設、3位は山梨県1.61施設。
4位は秋田県1.59施設、5位は石川県1.42施設、6位は佐賀県1.36施設と続きます。
逆に人口あたりの下位は神奈川県0.37施設、愛知県0.33施設、東京都0.26施設、埼玉県0.25施設。
鳥取県と埼玉県では8倍の開きです。
実数5位の東京都が人口あたりでは46位。
大都市がそろって下位に並ぶ形になりました。
青少年教育施設は、自然のなかで宿泊しながら学ぶことを目的とした施設です。
山や海に近い場所に置かれることが多く、広い土地も必要になります。
都市部に少ないのは自然な結果と言えそうです。
ただし都市部の子どもがこうした施設を使わないわけではなく、他県の施設へ出かける形での利用も考えられます。
地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、北海道が1.2施設で最も多く、関東7都県が0.4施設で最も少なくなります。
中国5県と四国4県がともに1.0施設、東北6県と九州・沖縄8県がともに0.8施設と続きました。
実数で見ると順位は変わる
青少年教育施設が少ない県
青少年教育施設が少ない県です。
最も少ないのは6施設で、青森県、岩手県、和歌山県、徳島県の4県が並びます。
次いで宮崎県が7施設でした。
大阪府の69施設とは11.5倍の差があります。
全国840施設を47で割ると1県あたり17.9施設。
中央値は13施設なので、半数の県は13施設以下ということになります。
数の小さい統計のため、下位では同じ値の県が重なりやすくなっています。
地方別に見る
地方別に合計を出すと、関東が最も大きくなります。
関東7都県が全国の20.0パーセント、近畿7府県が19.8パーセント、中部9県が18.5パーセント、九州・沖縄8県が13.3パーセントと続きます。
少ないほうは東北6県と中国5県がともに8.3パーセント、北海道が7.3パーセント、四国4県が4.5パーセントでした。
上位4つの地方が13パーセントから20パーセントの間に収まり、地方ごとの差は小さめです。
人口10万人あたりの平均では順位が変わります。
北海道が1.2施設で1位、中国5県と四国4県が1.0施設で並んで2位。
関東7都県は0.4施設で最下位、近畿7府県と中部9県も0.7施設で下位に並びました。
このグラフについての豆知識
泊まって学ぶ施設
青少年教育施設は、少年自然の家、青年の家、青少年交流の家、青少年キャンプ場などをまとめた区分です。
子どもや若者が集団で宿泊しながら、自然体験や学習活動を行う場として設けられてきました。
国立、公立、私立を合わせて全国840施設。
学校の林間学校や臨海学校で利用した経験のある人も多いはずです。
人口あたりで8倍の開き
人口10万人あたりでは鳥取県2.0施設に対し、埼玉県は0.25施設で8倍の開き。
実数の11.5倍と近い数字です。
実数でも人口あたりでも、都市部が特に手厚いわけではないという結果になりました。
自然のなかに置かれる施設だという性格が、そのまま分布に出ています。
数字は2021年のものです。
10年前とくらべると
全国の青少年教育施設数は、2011年の1,048施設から2021年の840施設へ、この10年でおよそ20％減りました。
10年前の先頭は北海道。
いま1位の大阪府は、当時2位からの入れかわりです。
県別では宮崎県の17％増が最大です。
順位の並びがにている記事
この青少年教育施設数の並びに近い記事を、全記事の順位から機械で洗い出しました。
並びが最も重なったのは【本を貸し出す図書館】全国3,291館、ほぼすべての館が貸出で、相関は0.87です。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【スーパーの数】が多いのは大都市ではありませんでした、人口あたりで比較（順位相関-0.65）です。
これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。
地方のなかで見た青少年教育施設数
| 地方 | 最も多い（施設） | 最も少ない（施設） |
|---|---|---|
| 東北 | 福島県 19 | 岩手県 6 |
| 関東 | 千葉県 37 | 茨城県 12 |
| 中部 | 長野県 27 | 富山県 9 |
| 近畿 | 大阪府 69 | 和歌山県 6 |
| 中国 | 広島県 24 | 島根県 8 |
| 四国 | 高知県 13 | 徳島県 6 |
| 九州 | 福岡県 29 | 宮崎県 7 |
まとめ
青少年教育施設の数を47都道府県で比べると、最も多い大阪府で69施設、最も少ない県は6施設でした。
6施設の県が4つ並ぶ、数の小さい統計です。
ここまでの青少年教育施設数の数字には、注意点が3つあります。
1つ目は、少年自然の家や青年の家などをまとめた区分であること。
2つ目は、国立・公立・私立を合わせた数であること。
3つ目は2021年の数字であることです。
人口10万人あたりでは鳥取県2.0施設が1位、埼玉県0.25施設が47位で8倍の開き。
実数5位の東京都も人口あたりでは46位まで下がります。
地方別の人口あたり平均は北海道1.2施設が最多、関東7都県0.4施設が最少でした。
児童館や公民館の数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2021年
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードG1602（青少年教育施設数）の2021年の値。人口10万人あたりは2021年の総人口で割った参考値
注記: 指標コードG1602（青少年教育施設数）の2021年の値。
人口10万人あたりは2021年の総人口で割った参考値
