【1か月のテレビ・カメラ代】平均1,385円、8.53倍の差

テレビやカメラ、楽器などに、1世帯はひと月いくら使っているのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の全国家計構造調査、2024年の数字。

愛媛県が4,024円で1位。
47都道府県の平均は1,385円、中央値は1,217円です。
1位と47位の差は8.53倍、消費支出に占める割合で見ると9倍でした。
金額そのものと、消費支出に占める割合の両方から見ていきます。

47都道府県の単純平均

1,385円

1か月の教養娯楽用耐久財への支出（2024年）

最も多い愛媛県

4,024円

最も少ない秋田県

472円

地図で見る

1か月の教養娯楽用耐久財への支出（2024年）

1か月の教養娯楽用耐久財への支出（円）

1か月の教養娯楽用耐久財への支出（2024年）
項目	1か月の教養娯楽用耐久財への支出
北海道	1,233円
青森県	740円
岩手県	603円
宮城県	1,407円
秋田県	472円
山形県	1,649円
福島県	1,049円
茨城県	1,519円
栃木県	1,637円
群馬県	794円
埼玉県	2,084円
千葉県	2,267円
東京都	1,811円
神奈川県	2,101円
新潟県	1,132円
富山県	1,677円
石川県	1,044円
福井県	1,217円
山梨県	2,608円
長野県	1,419円
岐阜県	957円
静岡県	2,542円
愛知県	1,382円
三重県	1,541円
滋賀県	1,111円
京都府	1,310円
大阪府	1,533円
兵庫県	1,439円
奈良県	906円
和歌山県	895円
鳥取県	1,833円
島根県	794円
岡山県	1,208円
広島県	1,952円
山口県	610円
徳島県	1,232円
香川県	1,111円
愛媛県	4,024円
高知県	859円
福岡県	1,186円
佐賀県	1,087円
長崎県	737円
熊本県	2,245円
大分県	1,158円
宮崎県	1,128円
鹿児島県	741円
沖縄県	1,096円

日本地図で見ると、色が濃く出るのは愛媛県です。
次いで山梨県、静岡県、千葉県、熊本県が続きます。
淡いのは秋田県、岩手県、山口県でした。

47都道府県の平均は1,385円、中央値は1,217円です。
愛媛県の4,024円は平均の2.91倍にあたります。

1位と47位で8.53倍の開きがありました。
金額の差は月あたり3,552円です。

消費支出に占める割合で見ると愛媛県が1.8パーセントで最も高く、開きは9倍になります。

金額1位の愛媛県は割合では1位、割合1位の愛媛県は金額では1位でした。

順位	都道府県	1か月の教養娯楽用耐久財への支出（円）	地方	消費支出に占める割合
1	愛媛県	4024	四国	1.8
2	山梨県	2608	中部	1
3	静岡県	2542	中部	0.99
4	千葉県	2267	関東	0.83
5	熊本県	2245	九州	0.96
6	神奈川県	2101	関東	0.79
7	埼玉県	2084	関東	0.83
8	広島県	1952	中国	0.76
9	鳥取県	1833	中国	0.66
10	東京都	1811	関東	0.69
11	富山県	1677	中部	0.59
12	山形県	1649	東北	0.64
13	栃木県	1637	関東	0.63
14	三重県	1541	近畿	0.66
15	大阪府	1533	近畿	0.63
16	茨城県	1519	関東	0.56
17	兵庫県	1439	近畿	0.56
18	長野県	1419	中部	0.54
19	宮城県	1407	東北	0.56
20	愛知県	1382	中部	0.54
21	京都府	1310	近畿	0.55
22	北海道	1233	北海道	0.54
23	徳島県	1232	四国	0.51
24	福井県	1217	中部	0.46
25	岡山県	1208	中国	0.51
26	福岡県	1186	九州	0.53
27	大分県	1158	九州	0.48
28	新潟県	1132	中部	0.44
29	宮崎県	1128	九州	0.53
30	香川県	1111	四国	0.47
30	滋賀県	1111	近畿	0.39
32	沖縄県	1096	九州	0.51
33	佐賀県	1087	九州	0.48
34	福島県	1049	東北	0.41
35	石川県	1044	中部	0.38
36	岐阜県	957	中部	0.37
37	奈良県	906	近畿	0.35
38	和歌山県	895	近畿	0.41
39	高知県	859	四国	0.39
40	群馬県	794	関東	0.3
40	島根県	794	中国	0.3
42	鹿児島県	741	九州	0.33
43	青森県	740	東北	0.35
44	長崎県	737	九州	0.31
45	山口県	610	中国	0.26
46	岩手県	603	東北	0.24
47	秋田県	472	東北	0.2

全国家計構造調査（1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県）（2024年、総務省統計局）をもとに作成

教養娯楽用耐久財への支出が多い上位5県

上位5都道府県の1か月の教養娯楽用耐久財への支出

上位5都道府県の1か月の教養娯楽用耐久財への支出
項目	1か月の教養娯楽用耐久財への支出
愛媛県	4,024円
山梨県	2,608円
静岡県	2,542円
千葉県	2,267円
熊本県	2,245円

下位5都道府県の1か月の教養娯楽用耐久財への支出

下位5都道府県の1か月の教養娯楽用耐久財への支出
項目	1か月の教養娯楽用耐久財への支出
秋田県	472円
岩手県	603円
山口県	610円
長崎県	737円
青森県	740円

教養娯楽用耐久財への支出が多い上位5県です。

愛媛県は4,024円、山梨県は2,608円、静岡県は2,542円でした。
愛媛県は2位の山梨県の1.54倍です。

4位は千葉県で2,267円、5位は熊本県で2,245円。
6位以下は神奈川県、埼玉県、広島県と続きました。

47都道府県の平均は1,385円、中央値は1,217円です。
1位の愛媛県は平均を2,639円上回り、平均の2.91倍にあたります。

2位と3位の差は66円、3位と4位の差は275円でした。
上位のなかでも順位ごとの開きは小さく、団子になっています。

1年に直すと、1位の愛媛県は48,288円ほどになります。
上位5県の平均は2,737円で、47都道府県の平均を1,352円上回りました。

上位5県のなかでも、1位と5位の差は1,779円あります。
中央値と比べると1位は3.31倍でした。

1位は四国の県でした。
全国の平均を大きく上回ります。

1位の愛媛県と5位の熊本県の差は1,779円、1位と8位の差は2,072円でした。

消費支出に占める割合で見ます

ここから先は、1世帯当たりの教養娯楽用耐久財への支出がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。

消費支出に占める割合で割り直すと、並びが変わります。

1位は愛媛県の1.8パーセント、2位は山梨県1パーセント、3位は静岡県0.99パーセント。

4位以下は熊本県、埼玉県と続きます。
逆に割合の下位は岩手県0.24パーセント、秋田県0.2パーセント。
愛媛県と秋田県では9倍の開きです。
47都道府県の平均は0.56パーセントでした。

消費支出に占める割合で見ても1位は変わりません。
数年に一度の大きな買いものなので、年による振れが大きい費目です。

テレビやパソコンは、買い替えの時期が重なると特定の年に支出が集中します。

1年だけの数字で県の特徴を決めつけるのは避けたほうがよいでしょう。

地方別に県の平均を出すと、四国4県が1,807円で最も高く、東北6県が987円で最も低くなります。
関東7都県1,745円と中部9県1,553円がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

消費支出に占める割合の上位5都道府県

消費支出に占める割合の上位5都道府県
項目	消費支出に占める割合
愛媛県	1.8
山梨県	1
静岡県	1.0
熊本県	1.0
埼玉県	0.8

教養娯楽用耐久財への支出が少ない下位5県

教養娯楽用耐久財への支出が少ない下位5県です。

47位の秋田県は472円、46位の岩手県は603円、45位の山口県は610円でした。
1位の愛媛県とは8.53倍の差があります。

44位は長崎県で737円、43位は青森県で740円、42位は鹿児島県で741円と続きます。

47位は東北の県でした。
1位との差は8.53倍にのぼります。

47位の秋田県は平均の34.1パーセント、中央値の38.8パーセントにあたります。
平均との差は913円でした。

1位と47位の差は月あたり3,552円。
1年に直すと42,624円の開きになります。

46位との差は131円、45位との差は138円でした。
下位のほうも順位ごとの差はわずかです。

下位5県の平均は632円。
47都道府県の平均を753円下回り、上位5県との差は2,105円になります。

47位の秋田県と43位の青森県の差は268円です。
下位のほうは金額が近く、順位は僅差で決まりました。

地方別に見る

地方別の平均（1か月の教養娯楽用耐久財への支出）

地方別の平均（1か月の教養娯楽用耐久財への支出）
項目	1か月の教養娯楽用耐久財への支出の平均
北海道	1,233円
東北	987円
関東	1,745円
中部	1,553円
近畿	1,248円
中国	1,279円
四国	1,807円
九州	1,172円

教養娯楽用耐久財への支出は、年による振れが大きい項目です。

地方別に県の平均を出すと、四国4県が1,807円で最も高くなります。
次いで関東7都県が1,745円、中部9県が1,553円、中国5県が1,279円と続きました。

低いほうは近畿7府県が1,248円、北海道が1,233円、九州・沖縄8県が1,172円、東北6県が987円でした。

消費支出に占める割合で見ると並びが変わります。
四国4県が0.79パーセント、関東7都県が0.66パーセント、中部9県が0.59パーセントの順に高く、最も低いのは東北6県が0.4パーセントです。

このグラフについての豆知識

数年に一度の買いもの

教養娯楽用耐久財にはテレビ、パソコン、カメラ、楽器、ビデオ機器などが含まれます。

どれも数年に一度しか買わないものです。
標本調査ではとくに年による振れが大きくなります。

家計調査とは対象が違う

当サイトには「1世帯が1年間に払う◯◯代」という記事もありますが、あちらは家計調査がもとで、対象は県庁所在市です。
この記事の全国家計構造調査は都道府県の全域が対象になります。

同じ品目でも数字が違うのはそのためです。
また標本調査による推計値なので、金額が小さく買う頻度の低い品目ほど、年による振れが大きくなります。

数字の開き

1位の愛媛県は4,024円、47位の秋田県は472円。
両者の間には8.53倍、金額にして月3,552円の開きがあります。

47都道府県の平均は1,385円、中央値は1,217円です。
平均と中央値が近いのは、極端に高い県や低い県が少なく、多くの県が真ん中あたりに集まっているためです。

消費支出に占める割合で見ると愛媛県が1.8パーセントで最も高く、平均は0.56パーセント。
開きは9倍になります。

順位の並びがにている記事

1世帯当たりの教養娯楽用耐久財への支出の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。

0.6という高い相関を示したのが【准看の平均月給】全国27.4万円、看護師より4万円低いでした。
逆に、ほぼ裏返しの並びになったのが【プールの数】全国6,386か所、屋内と屋外では上位の顔ぶれが入れ替わります（相関-0.5）でした。

並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。

地方のなかで見た1か月の教養娯楽用耐久財への支出

地方	最も多い（円）	最も少ない（円）
東北	山形県 1649	秋田県 472
関東	千葉県 2267	群馬県 794
中部	山梨県 2608	岐阜県 957
近畿	三重県 1541	和歌山県 895
中国	広島県 1952	山口県 610
四国	愛媛県 4024	高知県 859
九州	熊本県 2245	長崎県 737

全国家計構造調査（1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県）（2024年、総務省統計局）をもとに作成

まとめ

1か月の教養娯楽用耐久財への支出を47都道府県で比べると、最も高い愛媛県で4,024円、最も低い秋田県で472円でした。
1位と47位の差は8.53倍です。

47都道府県の平均は1,385円、中央値は1,217円。
1位と47位の金額の差は月あたり3,552円、1年で42,624円になります。
消費支出に占める割合で見ると開きは9倍でした。

1世帯当たりの教養娯楽用耐久財への支出の統計を読むときの注意点は3つです。
1つ目は、1世帯あたりひと月の平均額であること。
2つ目は、買う頻度が低く年による振れが非常に大きいこと。
3つ目は標本調査なので、細かい項目ほど年による振れが大きいことです。

消費支出に占める割合では愛媛県が1.8パーセントで最も高くなりました。

地方別に県の平均を出すと四国4県が1,807円で最も高く、消費支出に占める割合では四国4県が0.79パーセントで最も高くなりました。
教養娯楽用品や家庭用耐久財への支出を比べた記事とあわせて読んでみてください。

出典

統計名: 全国家計構造調査（1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県）
調査年: 2024年
公開元: 総務省統計局
参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004040009
備考: 総世帯のうち全世帯の、1世帯当たり1か月間の平均額（収支項目コード21010901）。県庁所在市を対象とする家計調査とは違い、都道府県の全域が対象。消費支出に占める割合は同じ調査から計算した参考値

注記: 総世帯のうち全世帯の、1世帯当たり1か月間の平均額（収支項目コード21010901）。
県庁所在市を対象とする家計調査とは違い、都道府県の全域が対象。
消費支出に占める割合は同じ調査から計算した参考値