小学生の数が10年でどう変わったかを、47都道府県で並べて比べます。
2014年と2024年の小学校児童数を比べた変化率です。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系。
全国は660万6人から594万1,733人へ、65万8,273人減りました。
増えたのは東京都と沖縄県の2都県だけです。
47都道府県の単純平均
-13.0％
小学校児童数の10年変化率（2014年と2024年の比較）
最も多い 東京都
5.6％
最も少ない 秋田県
-25.3％
地図で見る10年の変化
| 項目 | 小学校児童数の10年変化率 |
|---|---|
| 北海道 | -15.8％ |
| 青森県 | -21.3％ |
| 岩手県 | -20.1％ |
| 宮城県 | -12.1％ |
| 秋田県 | -25.3％ |
| 山形県 | -21.4％ |
| 福島県 | -16.7％ |
| 茨城県 | -18.0％ |
| 栃木県 | -16.6％ |
| 群馬県 | -18.4％ |
| 埼玉県 | -7.3％ |
| 千葉県 | -8.5％ |
| 東京都 | 5.6％ |
| 神奈川県 | -7.5％ |
| 新潟県 | -16.6％ |
| 富山県 | -18.2％ |
| 石川県 | -13.2％ |
| 福井県 | -16.0％ |
| 山梨県 | -16.8％ |
| 長野県 | -16.8％ |
| 岐阜県 | -17.6％ |
| 静岡県 | -14.6％ |
| 愛知県 | -6.7％ |
| 三重県 | -15.5％ |
| 滋賀県 | -8.4％ |
| 京都府 | -14.0％ |
| 大阪府 | -11.3％ |
| 兵庫県 | -11.7％ |
| 奈良県 | -16.8％ |
| 和歌山県 | -16.6％ |
| 鳥取県 | -13.4％ |
| 島根県 | -11.6％ |
| 岡山県 | -11.1％ |
| 広島県 | -9.7％ |
| 山口県 | -15.3％ |
| 徳島県 | -13.9％ |
| 香川県 | -13.1％ |
| 愛媛県 | -14.4％ |
| 高知県 | -16.5％ |
| 福岡県 | -1.0％ |
| 佐賀県 | -12.0％ |
| 長崎県 | -11.9％ |
| 熊本県 | -5.6％ |
| 大分県 | -12.1％ |
| 宮崎県 | -9.3％ |
| 鹿児島県 | -8.2％ |
| 沖縄県 | 1.1％ |
| 項目 | 全国の小学校児童数 |
|---|---|
| 2014年 | 6,600,006％ |
| 2015年 | 6,543,104％ |
| 2016年 | 6,483,515％ |
| 2017年 | 6,448,658％ |
| 2018年 | 6,427,867％ |
| 2019年 | 6,368,550％ |
| 2020年 | 6,300,693％ |
| 2021年 | 6,223,395％ |
| 2022年 | 6,151,305％ |
| 2023年 | 6,049,685％ |
| 2024年 | 5,941,733％ |
日本地図で見ると、色が濃く出る（減り方が小さい）のは東京都と沖縄県、福岡県、熊本県、愛知県、それに首都圏です。
淡い（減り方が大きい）のは東北全域と北陸、群馬県でした。
47都道府県の単純平均はマイナス13.02パーセント、中央値はマイナス13.86パーセントです。
全国値のマイナス9.97パーセントより減り方が大きいのは、児童数の多い都府県ほど減り方が小さいためです。
プラスになったのは2都県、20パーセント以上減ったのは4県。
1位と47位で30.81ポイントの幅がありました。
| 順位 | 都道府県 | 小学校児童数の10年変化率（％） | 地方 | 2024年の小学校児童数 | 2014年の小学校児童数 | 10年間の増減数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 東京都 | 5.55 | 関東 | 620624 | 587983 | 32641 |
| 2 | 沖縄県 | 1.14 | 九州 | 99638 | 98511 | 1127 |
| 3 | 福岡県 | -0.96 | 九州 | 271649 | 274277 | -2628 |
| 4 | 熊本県 | -5.62 | 九州 | 92831 | 98362 | -5531 |
| 5 | 愛知県 | -6.66 | 中部 | 389232 | 416989 | -27757 |
| 6 | 埼玉県 | -7.29 | 関東 | 351268 | 378894 | -27626 |
| 7 | 神奈川県 | -7.51 | 関東 | 433328 | 468512 | -35184 |
| 8 | 鹿児島県 | -8.21 | 九州 | 83913 | 91417 | -7504 |
| 9 | 滋賀県 | -8.44 | 近畿 | 76415 | 83457 | -7042 |
| 10 | 千葉県 | -8.5 | 関東 | 295699 | 323173 | -27474 |
| 11 | 宮崎県 | -9.26 | 九州 | 56065 | 61785 | -5720 |
| 12 | 広島県 | -9.72 | 中国 | 138467 | 153374 | -14907 |
| 13 | 岡山県 | -11.14 | 中国 | 92600 | 104214 | -11614 |
| 14 | 大阪府 | -11.33 | 近畿 | 404004 | 455633 | -51629 |
| 15 | 島根県 | -11.61 | 中国 | 31785 | 35958 | -4173 |
| 16 | 兵庫県 | -11.72 | 近畿 | 264806 | 299948 | -35142 |
| 17 | 長崎県 | -11.93 | 九州 | 65115 | 73932 | -8817 |
| 18 | 佐賀県 | -12.03 | 九州 | 42038 | 47786 | -5748 |
| 19 | 宮城県 | -12.07 | 東北 | 106462 | 121076 | -14614 |
| 20 | 大分県 | -12.08 | 九州 | 53456 | 60802 | -7346 |
| 21 | 香川県 | -13.05 | 四国 | 46448 | 53422 | -6974 |
| 22 | 石川県 | -13.21 | 中部 | 53953 | 62162 | -8209 |
| 23 | 鳥取県 | -13.39 | 中国 | 26620 | 30735 | -4115 |
| 24 | 徳島県 | -13.86 | 四国 | 32354 | 37560 | -5206 |
| 25 | 京都府 | -13.99 | 近畿 | 113904 | 132437 | -18533 |
| 26 | 愛媛県 | -14.37 | 四国 | 61643 | 71987 | -10344 |
| 27 | 静岡県 | -14.57 | 中部 | 170820 | 199947 | -29127 |
| 28 | 山口県 | -15.34 | 中国 | 60232 | 71144 | -10912 |
| 29 | 三重県 | -15.49 | 近畿 | 83965 | 99358 | -15393 |
| 30 | 北海道 | -15.79 | 北海道 | 216088 | 256601 | -40513 |
| 31 | 福井県 | -16.04 | 中部 | 36755 | 43775 | -7020 |
| 32 | 高知県 | -16.51 | 四国 | 29635 | 35494 | -5859 |
| 33 | 栃木県 | -16.57 | 関東 | 88903 | 106562 | -17659 |
| 34 | 和歌山県 | -16.63 | 近畿 | 41121 | 49325 | -8204 |
| 35 | 新潟県 | -16.64 | 中部 | 96426 | 115671 | -19245 |
| 36 | 福島県 | -16.65 | 東北 | 81716 | 98037 | -16321 |
| 37 | 山梨県 | -16.75 | 中部 | 36774 | 44172 | -7398 |
| 38 | 長野県 | -16.77 | 中部 | 96150 | 115529 | -19379 |
| 39 | 奈良県 | -16.78 | 近畿 | 60879 | 73156 | -12277 |
| 40 | 岐阜県 | -17.6 | 中部 | 93608 | 113603 | -19995 |
| 41 | 茨城県 | -17.95 | 関東 | 128088 | 156106 | -28018 |
| 42 | 富山県 | -18.24 | 中部 | 45196 | 55277 | -10081 |
| 43 | 群馬県 | -18.37 | 関東 | 87756 | 107500 | -19744 |
| 44 | 岩手県 | -20.1 | 東北 | 51546 | 64512 | -12966 |
| 45 | 青森県 | -21.33 | 東北 | 51035 | 64876 | -13841 |
| 46 | 山形県 | -21.36 | 東北 | 45607 | 57993 | -12386 |
| 47 | 秋田県 | -25.26 | 東北 | 35116 | 46982 | -11866 |
減り方が小さかった5都県
減り方が小さかった上位5都県です。
東京都はプラス5.55パーセント、沖縄県はプラス1.14パーセント、福岡県はマイナス0.96パーセント、熊本県はマイナス5.62パーセント、愛知県はマイナス6.66パーセントでした。
東京都は10年で32,641人増えています。
6位以下は埼玉県マイナス7.29パーセント、神奈川県マイナス7.51パーセント、鹿児島県マイナス8.21パーセントと続きます。
減り方が10パーセント未満にとどまったのは12都府県。
人数そのものが最も多いのは東京都の620,624人です。
東京都だけが増えているのは、子どもが増えたからではありません
数字を並べるところまでが統計の仕事で、ここから先は解釈になります。
10年間の小学校児童数の変化の分布について、ほかの指標と突き合わせて立てた推測を書きます。
事実として確かめたものではありません。
東京都だけが5.55パーセント増えていると、東京では子どもが増えているのだと読みたくなります。
ただ、同じ10年の出生数を見ると話が合いません。
出生数はこの10年、47都道府県すべてで減りました。
東京都も例外ではありません。
それでも小学生が増えたのは、生まれた場所と通う場所が同じではないからです。
小学校児童数は住んでいる場所で数えるので、県外から子育て世代が転入してくれば増えます。
この記事の変化率と転入者数の変化率を並べると、東京都は転入でも14位につけています。
数字にも人の動きが出ています。
10年の変化率と人口増減率の相関係数はプラス0.75、15歳未満人口割合とはプラス0.65、外国人人口の変化率とはプラス0.58。
出生数の変化率とはプラス0.73でした。
生まれる数と移り住む数の両方が効いていることになります。
中学校生徒数の変化率との相関はプラス0.92。
小学生が減った県では中学生も同じだけ減っています。
6歳ちがう学年でも動きがそろうのは、どちらも同じ人口構成を映しているためです。
実数で見ると景色が変わります。
10年で減った人数がいちばん多いのは大阪府のマイナス51,629人、次いで北海道マイナス40,513人、神奈川県マイナス35,184人。
率では7位の神奈川県が、人数では3番目に大きく減っています。
秋田県のマイナス25.26パーセントは、4万6,982人から3万5,116人への減少です。
1学年あたりにすると2,000人近く減ったことになり、学校の統廃合が避けられない規模でした。
減り方が大きかった5県
減り方が大きかった下位5県です。
秋田県はマイナス25.26パーセント、山形県はマイナス21.36パーセント、青森県はマイナス21.33パーセント、岩手県はマイナス20.10パーセント、群馬県はマイナス18.37パーセントでした。
東京都のプラス5.55パーセントとは30.81ポイントの差があります。
群馬県が43位に入るのは意外に見えるかもしれません。
首都圏に含まれる県ですが、10万7,500人から8万7,756人へ1万9,744人減っており、減り方は東北の県と並ぶ水準でした。
20パーセント以上減ったのは4県。
いずれも東北です。
人数そのものが最も少ないのは鳥取県の26,620人で、高知県29,635人、島根県31,785人と続きます。
地方別に見る10年の変化
地方別に平均を出すと、九州・沖縄が最も小さくなります。
九州・沖縄8県がマイナス7.37パーセント、関東7都県がマイナス10.09パーセント、中国5県がマイナス12.24パーセント、近畿7府県がマイナス13.48パーセントと続きます。
減り方が大きいほうは四国4県がマイナス14.45パーセント、中部9県がマイナス15.16パーセント、北海道がマイナス15.79パーセント、東北6県がマイナス19.46パーセントでした。
九州・沖縄と東北では12.09ポイントの差があります。
東北6県はマイナス19.46パーセント。
秋田県、山形県、青森県、岩手県の4県が20パーセント前後まで減っており、地方としてまとまった落ち込み方をしています。
九州・沖縄8県のマイナス7.37パーセントが最も小さいのは、沖縄県プラス1.14パーセント、福岡県マイナス0.96パーセント、熊本県マイナス5.62パーセントが押し上げた結果です。
このグラフについての豆知識
10年で65万人減った
全国の小学校児童数は2014年の660万6人から2024年の594万1,733人へ、65万8,273人減りました。
折れ線は一度も上を向かず、10年続けて前年を下回っています。
減り方は年々きつくなっています。
2014年から2015年は5万6,902人減でしたが、2023年から2024年は10万7,952人減。
ペースがほぼ倍になりました。
2024年に児童数が最も多いのは東京都の620,624人。
最も少ない鳥取県の26,620人とは23.3倍の開きがあります。
住んでいる場所で数える
この指標は国立・公立・私立を合わせた在学者数です。
学校がある県で数えるため、県境をまたいで通学している子どもは通学先の県に入ります。
また、小学生の数は6年分の合計です。
1年ぶんの出生数の変化が数字に出そろうまでには6年かかります。
出生数の減少より遅れて動く指標だという点に注意が必要です。
数字は2014年と2024年の比較です。
順位の並びがにている記事
10年間の小学校児童数の変化の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。
並びが最も重なったのは【中学生の数・10年推移】ふえたのは東京都のみで、相関は0.9です。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【一戸建ての割合】が8割に近い県と3割を切る都、住まいの形は地域でこれほど違う（順位相関-0.81）です。
順位が近いことと、原因がつながっていることは別の話です。
それでも、見くらべると気づくことがあります。
地方のなかで見た小学校児童数の10年変化率
| 地方 | 最も多い（％） | 最も少ない（％） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 -12.07 | 秋田県 -25.26 |
| 関東 | 東京都 5.55 | 群馬県 -18.37 |
| 中部 | 愛知県 -6.66 | 富山県 -18.24 |
| 近畿 | 滋賀県 -8.44 | 奈良県 -16.78 |
| 中国 | 広島県 -9.72 | 山口県 -15.34 |
| 四国 | 香川県 -13.05 | 高知県 -16.51 |
| 九州 | 沖縄県 1.14 | 大分県 -12.08 |
まとめ
小学生の数の10年変化を比べると、最も伸びた東京都でプラス5.55パーセント、最も減った秋田県でマイナス25.26パーセントでした。
全国は65万8,273人減、増えたのは東京都と沖縄県の2都県だけです。
この10年間の小学校児童数の変化の数字には、読み違えやすい点が3つあります。
1つ目は、学校がある県で数えること。
2つ目は、6学年の合計なので出生数より遅れて動くこと。
3つ目は2014年と2024年の比較であることです。
出生数はこの10年、47都道府県すべてで減りました。
それでも東京都の小学生が増えたのは、子育て世代の転入があるためと考えられます。
中学校生徒数の変化率との相関係数はプラス0.92で、ほぼ同じ動きでした。
中学生の数や小学校数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2014年と2024年の比較
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードE2501（小学校児童数）を2014年と2024年で比べた。国立・公立・私立を合わせた在学者数。e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
注記: 指標コードE2501（小学校児童数）を2014年と2024年で比べた。
国立・公立・私立を合わせた在学者数。
e-Stat APIで取得した値をそのまま使用
