47都道府県で、通勤・通学にオートバイを使う人の割合を比べます。
原動機付自転車を含みます。
使うのは総務省統計局の令和2年国勢調査。
全国では通勤者・通学者の2.79パーセントで、上位と下位では25.12倍の開きがありました。
47都道府県の単純平均
2.7%
オートバイを使う人の割合(令和2年(2020年10月1日現在))
最も多い 愛媛県
8.0%
最も少ない 秋田県
0.3%
地図で見るオートバイ利用の割合
| 項目 | オートバイを使う人の割合 |
|---|---|
| 北海道 | 0.4% |
| 青森県 | 0.5% |
| 岩手県 | 0.7% |
| 宮城県 | 1.6% |
| 秋田県 | 0.3% |
| 山形県 | 0.5% |
| 福島県 | 0.6% |
| 茨城県 | 1.1% |
| 栃木県 | 1.1% |
| 群馬県 | 0.9% |
| 埼玉県 | 2.6% |
| 千葉県 | 2.2% |
| 東京都 | 2.0% |
| 神奈川県 | 4.3% |
| 新潟県 | 0.6% |
| 富山県 | 0.4% |
| 石川県 | 0.7% |
| 福井県 | 0.4% |
| 山梨県 | 2.5% |
| 長野県 | 0.9% |
| 岐阜県 | 0.8% |
| 静岡県 | 3.5% |
| 愛知県 | 1.8% |
| 三重県 | 1.7% |
| 滋賀県 | 2.4% |
| 京都府 | 7.6% |
| 大阪府 | 5.6% |
| 兵庫県 | 4.3% |
| 奈良県 | 4.4% |
| 和歌山県 | 7.6% |
| 鳥取県 | 0.7% |
| 島根県 | 1.2% |
| 岡山県 | 2.6% |
| 広島県 | 5.3% |
| 山口県 | 2.2% |
| 徳島県 | 2.8% |
| 香川県 | 3.5% |
| 愛媛県 | 8.0% |
| 高知県 | 5.9% |
| 福岡県 | 3.0% |
| 佐賀県 | 1.4% |
| 長崎県 | 4.6% |
| 熊本県 | 3.9% |
| 大分県 | 2.8% |
| 宮崎県 | 2.3% |
| 鹿児島県 | 4.4% |
| 沖縄県 | 6.7% |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは四国と近畿の南部、沖縄県、それに瀬戸内です。
淡いのは北海道と東北、北陸でした。
西と東ではっきり分かれる、分かりやすい地図になります。
47都道府県の単純平均は2.66パーセント、中央値は2.20パーセントです。
全国値の2.79パーセントに近い水準でした。
5パーセントを超えたのは7府県、1パーセントを下回ったのは14県。
下位に厚みのある分布です。
| 順位 | 都道府県 | オートバイを使う人の割合(%) | 地方 | 自転車 | 徒歩のみ | 自家用車 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 愛媛県 | 8.04 | 四国 | 17.12 | 6.74 | 62.62 |
| 2 | 京都府 | 7.61 | 近畿 | 20.27 | 8.43 | 32.68 |
| 3 | 和歌山県 | 7.55 | 近畿 | 12.18 | 4.88 | 66.35 |
| 4 | 沖縄県 | 6.71 | 九州 | 3.68 | 9.24 | 69.47 |
| 5 | 高知県 | 5.91 | 四国 | 16.5 | 5.99 | 66.97 |
| 6 | 大阪府 | 5.58 | 近畿 | 27.76 | 6.75 | 20.92 |
| 7 | 広島県 | 5.26 | 中国 | 16.42 | 8.43 | 52.28 |
| 8 | 長崎県 | 4.63 | 九州 | 3.13 | 11.24 | 62.09 |
| 9 | 奈良県 | 4.44 | 近畿 | 11.89 | 5.72 | 45.05 |
| 10 | 鹿児島県 | 4.41 | 九州 | 7.12 | 8.5 | 70.45 |
| 11 | 神奈川県 | 4.34 | 関東 | 13.19 | 8.44 | 20.99 |
| 12 | 兵庫県 | 4.26 | 近畿 | 16.46 | 6.89 | 38.72 |
| 13 | 熊本県 | 3.93 | 九州 | 11.99 | 6.25 | 70.26 |
| 14 | 静岡県 | 3.53 | 中部 | 12.23 | 6.82 | 68.55 |
| 15 | 香川県 | 3.5 | 四国 | 15.16 | 5.31 | 69.3 |
| 16 | 福岡県 | 2.95 | 九州 | 12.64 | 8.39 | 52.57 |
| 17 | 徳島県 | 2.84 | 四国 | 14.25 | 4.53 | 74.03 |
| 18 | 大分県 | 2.79 | 九州 | 9.93 | 7.42 | 72.9 |
| 19 | 岡山県 | 2.59 | 中国 | 15.85 | 5.14 | 68.6 |
| 20 | 埼玉県 | 2.57 | 関東 | 20.25 | 5.53 | 36.07 |
| 21 | 山梨県 | 2.51 | 中部 | 8.5 | 6.58 | 75.37 |
| 22 | 滋賀県 | 2.37 | 近畿 | 13.34 | 5.37 | 60.93 |
| 23 | 宮崎県 | 2.3 | 九州 | 10.47 | 5.72 | 76.68 |
| 24 | 山口県 | 2.2 | 中国 | 11.18 | 6.97 | 72.8 |
| 25 | 千葉県 | 2.15 | 関東 | 14.77 | 5.57 | 37.57 |
| 26 | 東京都 | 1.96 | 関東 | 19.38 | 8.47 | 10.16 |
| 27 | 愛知県 | 1.82 | 中部 | 15.09 | 6.18 | 55.45 |
| 28 | 三重県 | 1.66 | 近畿 | 9.45 | 4.7 | 72.16 |
| 29 | 宮城県 | 1.61 | 東北 | 10.08 | 7.76 | 60.48 |
| 30 | 佐賀県 | 1.43 | 九州 | 10.37 | 5.07 | 75.7 |
| 31 | 島根県 | 1.2 | 中国 | 9.14 | 6.99 | 77.01 |
| 32 | 栃木県 | 1.13 | 関東 | 10.43 | 4.29 | 75.88 |
| 33 | 茨城県 | 1.07 | 関東 | 9.25 | 4.58 | 72.95 |
| 34 | 群馬県 | 0.94 | 関東 | 10.29 | 4.48 | 77.65 |
| 35 | 長野県 | 0.93 | 中部 | 8.31 | 7.1 | 76.11 |
| 36 | 岐阜県 | 0.8 | 中部 | 9.71 | 5.29 | 74.0 |
| 37 | 岩手県 | 0.72 | 東北 | 8.23 | 7.15 | 75.85 |
| 37 | 鳥取県 | 0.72 | 中国 | 10.32 | 6.23 | 76.82 |
| 39 | 石川県 | 0.67 | 中部 | 8.76 | 7.1 | 74.53 |
| 40 | 新潟県 | 0.63 | 中部 | 7.2 | 6.73 | 76.5 |
| 41 | 福島県 | 0.58 | 東北 | 7.62 | 6.11 | 77.72 |
| 42 | 青森県 | 0.52 | 東北 | 8.46 | 7.87 | 74.5 |
| 43 | 山形県 | 0.46 | 東北 | 7.86 | 5.69 | 80.93 |
| 44 | 福井県 | 0.4 | 中部 | 8.4 | 5.47 | 79.01 |
| 45 | 北海道 | 0.36 | 北海道 | 9.48 | 11.15 | 57.0 |
| 46 | 富山県 | 0.35 | 中部 | 7.72 | 4.83 | 79.88 |
| 47 | 秋田県 | 0.32 | 東北 | 7.98 | 6.1 | 80.67 |
オートバイで通う人が多い5府県
オートバイで通う人が多い上位5府県です。
愛媛県は8.04パーセント、京都府は7.61パーセント、和歌山県は7.55パーセント、沖縄県は6.71パーセント、高知県は5.91パーセントでした。
愛媛県と最下位の秋田県では25.12倍の差があります。
6位以下は大阪府5.58パーセント、広島県5.26パーセント、長崎県4.63パーセントと続きます。
5パーセントを超えたのは7府県でした。
上位に並ぶのは西日本の府県です。
8位までのうち、東日本に入るものは1つもありません。
冬の寒さが、そのまま順位になっている
なぜこういう並びになるのか、ここからは考えてみます。
以下は通勤・通学にオートバイを使う人の割合の統計から直接読み取れることではなく、別の数字と照らして立てた推測です。
地図に色を塗ると、西と東できれいに分かれます。
1月の日最低気温との相関係数はプラス0.60。
暖かい県ほどオートバイで通う人が多いという関係が、中くらいの強さで出ています。
地方別に見ると四国4県5.07パーセント、近畿7府県4.78パーセント、九州8県3.64パーセントが上位。
逆に北海道は0.36パーセント、東北6県は0.70パーセントで、桁がひとつ違います。
冬に路面が凍る地域では、通年の通勤手段としてオートバイを選びにくいということでしょう。
自転車との相関係数はプラス0.45。
二輪という共通点はありますが、関係はそれほど強くありません。
自転車が多い大阪府や埼玉県のうち、オートバイでも上位なのは大阪府だけです。
埼玉県は2.57パーセントで20位にとどまります。
愛媛県が1位というのは、気温だけでは説明しきれません。
愛媛県は自転車も17.12パーセントで全国5位と高く、二輪全体が使われている県です。
松山市を中心に平地が広がり、距離も短い。
そういう条件が重なっていると考えられます。
京都府の7.61パーセントは、大都市を抱える府としては異例の高さです。
市街地が碁盤の目で道幅が狭く、駐車場も少ない。
車より小回りの利く二輪が選ばれやすい環境と読めます。
なお、この統計のオートバイには原動機付自転車が含まれます。
50ccの原付と大型バイクを分けることはできません。
オートバイで通う人が少ない5道県
オートバイで通う人が少ない下位5道県です。
秋田県は0.32パーセント、富山県は0.35パーセント、北海道は0.36パーセント、福井県は0.40パーセント、山形県は0.46パーセントでした。
愛媛県の8.04パーセントとは25.12倍の差があります。
下位5道県はすべて日本海側か北日本です。
冬に雪が積もる地域で、オートバイを通年で使うことが難しいという条件が共通しています。
1パーセントを下回ったのは14県。
北海道、東北6県、北陸、山陰などに広がります。
青森県は0.52パーセントで42位。
1月の日最低気温がマイナス3.5度と低く、冬の条件が厳しい県でした。
このグラフについての豆知識
原付も含まれる
国勢調査の「オートバイ」には、原動機付自転車(原付)が含まれます。
50ccのスクーターも大型バイクも同じ区分です。
そのため、この記事の数字を「バイク通勤」と読むと少しずれます。
実際には原付での短距離移動がかなりの部分を占めると考えられます。
全国1,597,038人がオートバイで通勤・通学していました。
複数回答である
利用交通手段は複数回答です。
駅までオートバイ、そこから電車という人は両方に数えられます。
すべての手段の割合を足すと100パーセントを超えます。
全国では自家用車49.54パーセント、鉄道25.50パーセント、自転車14.24パーセント、徒歩のみ7.00パーセント、乗合バス6.81パーセント、オートバイ2.79パーセントなどです。
数字は令和2年、2020年10月1日現在のものです。
順位の並びがにている記事
通勤・通学にオートバイを使う人の割合の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。
いちばん近かったのは【みかん以外のかんきつ】全国14,157ha、四国と九州で8割近くを占めるで、順位相関は0.74でした。
正反対だったのは【灯油への支出】年間9万円を超える県と、2千円に満たない県の差は51倍で、相関は-0.78です。
並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。
地方のなかで見たオートバイを使う人の割合
| 地方 | 最も多い(%) | 最も少ない(%) |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 1.61 | 秋田県 0.32 |
| 関東 | 神奈川県 4.34 | 群馬県 0.94 |
| 中部 | 静岡県 3.53 | 富山県 0.35 |
| 近畿 | 京都府 7.61 | 三重県 1.66 |
| 中国 | 広島県 5.26 | 鳥取県 0.72 |
| 四国 | 愛媛県 8.04 | 徳島県 2.84 |
| 九州 | 沖縄県 6.71 | 佐賀県 1.43 |
まとめ
通勤・通学にオートバイを使う人の割合を比べると、最も高い愛媛県は8.04パーセント、最も低い秋田県は0.32パーセントで、その差は25.12倍でした。
全国では2.79パーセントです。
通勤・通学にオートバイを使う人の割合の順位を見るときは、次の3点をあわせて見てください。
1つ目は、原動機付自転車を含むこと。
2つ目は、複数回答のためすべての手段を足すと100パーセントを超えること。
3つ目は令和2年10月1日現在の数字であることです。
1月の日最低気温との相関係数はプラス0.60。
地方別では四国5.07パーセントに対し北海道0.36パーセントと、14.08倍の差がありました。
上位8府県はすべて西日本。
冬の寒さがそのまま順位になっている、分かりやすい地図でした。
自転車通勤や自家用車通勤を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 国勢調査(従業地・通学地による人口・就業状態等集計 第18表)
- 調査年: 令和2年(2020年10月1日現在)
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000032214691
- 備考: 利用交通手段は複数回答のため、すべての手段の割合を足すと100%を超える。分母は15歳以上の通勤者・通学者で、常住地ベース。オートバイには原動機付自転車(原付)を含む
注記: 利用交通手段は複数回答のため、すべての手段の割合を足すと100%を超える。
分母は15歳以上の通勤者・通学者で、常住地ベース。
オートバイには原動機付自転車(原付)を含む
