【子ども会やスカウトが使った施設】少年自然の家におよそ370万人

青少年教育施設とは、少年自然の家や青年の家など、子どもが泊まりがけで自然のなかの活動をするための施設のことです。
子ども会やスカウトなどの団体は、青少年教育施設をどれくらい使っているのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは文部科学省の社会教育調査、2014年度の1年間の数字。

東京都が625,539人で1位。
47都道府県の平均は78,828.1人、中央値は31,230人です。
1位と47位の間には191.4倍の開き、人口10万人あたりでは49.6倍の開きがありました。

地図で見る

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで神奈川県、大阪府、広島県、兵庫県が続きます。
淡いのは山形県、鳥取県、青森県でした。

47都道府県の平均は78,828.1人、中央値は31,230人です。
東京都の625,539人は平均の7.9倍にあたります。

上位3で37.1パーセント、1位と47位で191.4倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと高知県が16,030.79人で最も多く、開きは49.6倍になります。

実数1位の東京都は人数あたりでは5位、人数あたり1位の高知県は実数では10位でした。

青少年団体からの利用者が多い上位5都府県

青少年団体からの利用者が多い上位5都府県です。

東京都は625,539人、神奈川県は375,680人、大阪府は373,586人でした。
東京都は2位の神奈川県の1.67倍です。

4位は広島県で277,443人、5位は兵庫県で211,018人。
上位5で全国の50.3パーセント、上位3で37.1パーセント、上位10で69.9パーセントでした。

1位だけで16.9パーセントを占めます。
47都道府県の平均は78,828.1人なので、1位は平均の7.9倍。
中央値の31,230人と比べると20.0倍にあたります。

6位以下は愛知県で208,963人、千葉県で181,114人、北海道で117,968人と続きました。

2位と3位の差は2,094人、3位と4位の差は96,143人でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の49.7パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると1,001,219人。
これだけで全国の27.0パーセントにあたります。

実数の開きが、学校の利用よりずっと大きくなりました。

人口10万人あたりでは高知県が1位です

ここからは統計を離れて、青少年団体の施設利用者数の背景を推測します。
確かめられた事実ではなく、ほかの数字と並べて考えた見立てとして読んでください。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は高知県の16,030.79人、2位は広島県10,222.66人、3位は徳島県8,888.47人。

4位以下は石川県、東京都と続きます。
逆に人口あたりの下位は栃木県704.67人、山形県323.24人。
高知県と山形県では49.6倍の開きです。

人口10万人あたりでは高知県が1位です。
実数の並びとはかなり違う結果になりました。

学校の行事はどの地域でも行われますが、子ども会やスカウトの活動は地域によって差があります。
開きが大きく出るのはそのためだと考えられます。

当サイトの学校からの利用者数の記事と並べると、その違いがはっきりします。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、四国4県が6,688.14人で最も多く、東北6県が1,474.84人で最も少なくなります。
中国5県4,924.05人と近畿7府県3,145.61人がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

青少年団体からの利用者が少ない下位5県

青少年団体からの利用者が少ない下位5県です。

47位の山形県は3,268人、46位の鳥取県は10,378人、45位の青森県は10,926人でした。
1位の東京都とは191.4倍の差があります。

44位は山梨県で11,615人、43位は栃木県で13,283人、42位は滋賀県で14,295人と続きます。

団体活動がさかんかどうかで、県ごとの差が大きく開きます。

47都道府県の中央値は31,230人。
平均は78,828.1人なので、平均が中央値の2.5倍です。

47位の山形県は平均の4.1パーセント、中央値の10.5パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の1.3パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで16.9パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の山形県は、1位の東京都の0.52パーセントにあたる水準です。

46位との差は7,110人、45位との差は7,658人でした。
1位の東京都と47位の山形県の間には622,271人の開きがあります。

地方別に見る

青少年団体の利用は、団体活動のさかんな地方で大きくなります。

地方別に合計を出すと、関東7都県が全国の36.9パーセントで最も大きくなります。
次いで近畿7府県が18.6パーセント、中部9県が13.7パーセント、中国5県が9.3パーセントと続きました。

少ないほうは九州・沖縄8県が8.7パーセント、四国4県が6.4パーセント、東北6県が3.3パーセント、北海道が3.2パーセントでした。

人口10万人あたりの平均で見ると並びが変わります。
四国4県が6,688.14人、中国5県が4,924.05人、近畿7府県が3,145.61人の順に多く、最も少ないのは東北6県が1,474.84人です。

このグラフについての豆知識

学校の外の活動

子ども会、スポーツ少年団、ボーイスカウトやガールスカウトは、学校とは別の枠組みで動く団体です。
週末や長い休みに活動します。

地域によって、こうした団体の数や活発さには差があります。

社会教育調査という統計

社会教育調査は、図書館や博物館、体育施設など学校の外にある学びの場を全国分まとめた統計です。
3年ごとに行われ、e-Statのデータベースに収められているのは2015年度の調査までです。

施設の数は調査時点のもので、そのあと新しくできた施設や閉じた施設は反映されていません。

数字の開き

1位の東京都は625,539人、47位の山形県は3,268人。
両者の間には191.4倍の開きがあります。
上位3で全国の37.1パーセント、上位10で69.9パーセントを占めます。

中央値は31,230人、平均は78,828.1人です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと49.6倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

この青少年団体の施設利用者数の並びに近い記事を、全記事の順位から機械で洗い出しました。

並びが最も重なったのは【少年自然の家を使った団体】1年でのべ47万3,740団体で、相関は0.79です。
正反対だったのは【世帯が使う部屋数】全国4.63室、1位と47位で1.84倍で、相関は-0.56です。

相関は因果ではないので、関係があると決めつけることはできません。
見くらべる手がかりとして使ってください。

地方のなかで見た青少年教育施設の青少年団体からの利用者数

まとめ

青少年団体の施設利用者数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で625,539人、最も少ない山形県で3,268人でした。
1位と47位の間には191.4倍の開きがあります。

上位3で全国の37.1パーセント、上位10で69.9パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は31,230人、平均は78,828.1人でした。
人口10万人あたりに直すと49.6倍の開きになります。

ここまでの青少年団体の施設利用者数の数字には、注意点が3つあります。
1つ目は、のべ人数であること。
2つ目は、団体の種類までは分からないこと。
3つ目は2014年の数字であることです。

人口10万人あたりでは高知県が16,030.79人で最多。
実数1位の東京都は人数あたりでは5位でした。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の36.9パーセントで最多、人口10万人あたりでは四国4県が6,688.14人で最多でした。
青少年教育施設の利用団体数や個人での利用者数の記事とあわせて読んでみてください。

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出典

• 統計名: 社会教育調査
• 調査年: 平成26年度間（2014年度）
• 公開元: 文部科学省
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003348893
• 備考: 2014年度の1年間にボーイスカウトや子ども会などの青少年団体として青少年教育施設を使った人ののべ人数。人口10万人あたりの青少年教育施設の青少年団体からの利用者数は2024年の総人口で割った参考値

注記: 2014年度の1年間にボーイスカウトや子ども会などの青少年団体として青少年教育施設を使った人ののべ人数。
人口10万人あたりの青少年教育施設の青少年団体からの利用者数は2024年の総人口で割った参考値