【個人で青少年教育施設を使った人】1年でおよそ511万人

青少年教育施設とは、少年自然の家や青年の家など、子どもが泊まりがけで自然のなかの活動をするための施設のことです。
団体ではなく個人で青少年教育施設を使う人も居ます。
どこに多いのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは文部科学省の社会教育調査、2014年度の1年間の数字。

大阪府が881,451人で1位。
47都道府県の平均は108,727.1人、中央値は51,080人です。
1位と47位の間には1675.8倍の開き、人口10万人あたりでは555.7倍の開きがありました。

地図で見る

日本地図で見ると、色が濃く出るのは大阪府です。
次いで神奈川県、熊本県、福岡県、秋田県が続きます。
淡いのは香川県、和歌山県、富山県でした。

47都道府県の平均は108,727.1人、中央値は51,080人です。
大阪府の881,451人は平均の8.1倍にあたります。

上位3で36.2パーセント、1位と47位で1675.8倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと鳥取県が31,872.69人で最も多く、開きは555.7倍になります。

実数1位の大阪府は人数あたりでは5位、人数あたり1位の鳥取県は実数では9位でした。

個人での利用者が多い上位5都府県

個人での利用者が多い上位5都府県です。

大阪府は881,451人、神奈川県は616,410人、熊本県は349,506人でした。
大阪府は2位の神奈川県の1.43倍です。

4位は福岡県で344,983人、5位は秋田県で260,040人。
上位5で全国の48パーセント、上位3で36.2パーセント、上位10で66.2パーセントでした。

1位だけで17.2パーセントを占めます。
47都道府県の平均は108,727.1人なので、1位は平均の8.1倍。
中央値の51,080人と比べると17.3倍にあたります。

6位以下は兵庫県で210,510人、滋賀県で196,764人、千葉県で193,602人と続きました。

2位と3位の差は266,904人、3位と4位の差は4,523人でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の52パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると1,497,861人。
これだけで全国の29.3パーセントにあたります。

上位と下位の開きが、ほかのどの項目よりも大きくなりました。

人口10万人あたりでは鳥取県が1位です

この分布の背景を、ここから考えてみます。
個人で使った青少年教育施設の利用者の統計が答えを持っているわけではないので、以下はほかの数字と照らして立てた推測です。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は鳥取県の31,872.69人、2位は秋田県28,989.97人、3位は熊本県20,595.52人。

4位以下は滋賀県、大阪府と続きます。
逆に人口あたりの下位は静岡県72.41人、香川県57.36人。
鳥取県と香川県では555.7倍の開きです。

人口10万人あたりでは鳥取県が1位です。
実数の並びとはかなり違う結果になりました。

青少年教育施設はもともと団体の利用を想定して作られました。
個人でも泊まれるようにしているかどうかは施設ごとに違い、それが大きな差を生んでいると考えられます。

当サイトの青少年団体の利用者数の記事と並べると、受け入れ方の違いが見えてきます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、近畿7府県が6,599.93人で最も多く、北海道が1,960.92人で最も少なくなります。
九州・沖縄8県6,230.71人と東北6県6,071.32人がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

個人での利用者が少ない下位5県

個人での利用者が少ない下位5県です。

47位の香川県は526人、46位の和歌山県は670人、45位の富山県は2,225人でした。
1位の大阪府とは1675.8倍の差があります。

44位は静岡県で2,554人、43位は宮城県で3,327人、42位は山梨県で3,970人と続きます。

個人の受け入れをしていない施設もあります。

47都道府県の中央値は51,080人。
平均は108,727.1人なので、平均が中央値の2.1倍です。

47位の香川県は平均の0.5パーセント、中央値の1.0パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の0.2パーセントにしかなりません。
1位の大阪府1つで17.2パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の香川県は、1位の大阪府の0.06パーセントにあたる水準です。

46位との差は144人、45位との差は1,699人でした。
1位の大阪府と47位の香川県の間には880,925人の開きがあります。

このグラフについての豆知識

個人でも泊まれる施設

青少年教育施設のなかには、家族連れや個人の利用を受け入れているところがあります。
宿泊費が安く、自然のなかで過ごせるのが特徴です。

受け入れの有無や条件は施設ごとに違うので、行く前に確かめる必要があります。

社会教育調査という統計

社会教育調査は、図書館や博物館、体育施設など学校の外にある学びの場を全国分まとめた統計です。
3年ごとに行われ、e-Statのデータベースに収められているのは2015年度の調査までです。

施設の数は調査時点のもので、そのあと新しくできた施設や閉じた施設は反映されていません。

数字の開き

1位の大阪府は881,451人、47位の香川県は526人。
両者の間には1675.8倍の開きがあります。
上位3で全国の36.2パーセント、上位10で66.2パーセントを占めます。

中央値は51,080人、平均は108,727.1人です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと555.7倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

個人で使った青少年教育施設の利用者の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。

並びが最も重なったのは【青年の家・少年自然の家の利用者】1年でおよそ2,006万人で、相関は0.78です。
最も食い違ったのは【博物館の数】が多い都道府県ランキング、人口あたりでは最大11.8倍差（順位相関-0.52）でした。

これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。

地方のなかで見た青少年教育施設の個人利用者数

まとめ

個人で使った青少年教育施設の利用者を47都道府県で比べると、最も多い大阪府で881,451人、最も少ない香川県で526人でした。
1位と47位の間には1675.8倍の開きがあります。

上位3で全国の36.2パーセント、上位10で66.2パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は51,080人、平均は108,727.1人でした。
人口10万人あたりに直すと555.7倍の開きになります。

個人で使った青少年教育施設の利用者をどう数えているかについて、3つ補っておきます。
1つ目は、個人の受け入れをしない施設もあること。
2つ目は、のべ人数であること。
3つ目は2014年の数字であることです。

人口10万人あたりでは鳥取県が31,872.69人で最多。
実数1位の大阪府は人数あたりでは5位でした。

地方別に合計を出すと近畿7府県が全国の28.3パーセントで最多、人口10万人あたりでは近畿7府県が6,599.93人で最多でした。
青少年団体の利用者数や施設の利用者数の記事とあわせて読んでみてください。

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出典

• 統計名: 社会教育調査
• 調査年: 平成26年度間（2014年度）
• 公開元: 文部科学省
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003348893
• 備考: 2014年度の1年間に団体ではなく個人として青少年教育施設を使った人ののべ人数。人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数は2024年の総人口で割った参考値

注記: 2014年度の1年間に団体ではなく個人として青少年教育施設を使った人ののべ人数。
人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数は2024年の総人口で割った参考値