【LDKの住宅】全国2,104万2,000戸、台所の型で最多

台所が食事室と居間を兼ねている、いわゆるLDKの住宅は全国で21,042,000戸。
台所の型のなかで最も多い形です。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の住宅・土地統計調査、2023年の数字。

東京都が2,277,300戸で1位。
47都道府県の平均は447,708.5戸、中央値は243,000戸です。
1位と47位の間には31.7倍の開き、人口10万人あたりでは1.6倍の開きがありました。

地図で見る

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで大阪府、神奈川県、愛知県、埼玉県が続きます。
淡いのは鳥取県、島根県、高知県でした。

47都道府県の平均は447,708.5戸、中央値は243,000戸です。
東京都の2,277,300戸は平均の5.1倍にあたります。

上位3で26パーセント、1位と47位で31.7倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと北海道が19,978.19戸で最も多く、開きは1.6倍になります。

実数1位の東京都は人口あたりでは29位、人口あたり1位の北海道は実数では7位でした。

LDKの住宅が多い上位5都府県

LDKの住宅が多い上位5都府県です。

東京都は2,277,300戸、大阪府は1,625,200戸、神奈川県は1,573,400戸でした。
東京都は2位の大阪府の1.4倍です。

4位は愛知県で1,373,600戸、5位は埼玉県で1,309,900戸。
上位5で全国の38.8パーセント、上位3で26パーセント、上位10で60.7パーセントでした。

1位だけで10.8パーセントを占めます。
47都道府県の平均は447,708.5戸なので、1位は平均の5.1倍。
中央値の243,000戸と比べると9.4倍にあたります。

6位以下は千葉県で1,059,300戸、北海道で1,007,500戸、兵庫県で990,500戸と続きました。

2位と3位の差は51,800戸、3位と4位の差は199,800戸でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の61.2パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると3,902,500戸。
これだけで全国の18.5パーセントにあたります。

実数は住宅の多さに沿います。
1位だけで全国の10.8パーセントを占めました。

人口あたりでは北の地方が1位です

以下は、食事室・居間兼用の台所がある住宅にこれだけの差がつく理由についての推測です。
統計から確かめられる話ではなく、ほかの指標との突き合わせから考えたものです。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は北海道の19,978.19戸、2位は福岡県18,949.33戸、3位は兵庫県18,559.12戸。

4位以下は大阪府、奈良県と続きます。
逆に人口あたりの下位は山形県12,917.9戸、島根県12,881.62戸。
北海道と島根県では1.6倍の開きです。

人口あたりで上位に来るのは北の広い地方です。
実数1位の都は人口あたりでは29位に下がります。

LDKは1960年代の団地から広まった間取りです。
いまでは新しい住宅の標準になっています。

当サイトの1世帯あたりの部屋数を比べた記事とあわせて見ると、間取りの姿がつかめます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、北海道が19,978.2戸で最も多く、東北6県が15,101.7戸で最も少なくなります。
近畿7府県18,212.6戸と中国5県16,921戸がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

LDKの住宅が少ない下位5県

LDKの住宅が少ない下位5県です。

47位の鳥取県は71,900戸、46位の島根県は82,700戸、45位の高知県は105,800戸でした。
1位の東京都とは31.7倍の差があります。

44位は徳島県で114,800戸、43位は山梨県で116,400戸、42位は福井県で118,200戸と続きます。

31.7倍という開きです。
食事室兼用の15.2倍を大きく上回ります。

47都道府県の中央値は243,000戸。
平均は447,708.5戸なので、平均が中央値の1.8倍です。

47位の鳥取県は平均の16.1パーセント、中央値の29.6パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の2.3パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで10.8パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の鳥取県は、1位の東京都の3.16パーセントにあたる水準です。

46位との差は10,800戸、45位との差は33,900戸でした。
1位の東京都と47位の鳥取県の間には2,205,400戸の開きがあります。

このグラフについての豆知識

台所の型の分布

台所の型は、独立の台所、食事室兼用、食事室・居間兼用、その他と兼用、共用台所に分かれます。

2023年は食事室・居間兼用が2,104万2,000戸で最も多く、独立の台所1,683万2,000戸、食事室兼用1,288万1,200戸と続きます。

2018年調査とは別のデータ

当サイトには住まいや世帯を比べた記事もありますが、あちらは社会・人口統計体系がもとで、調査年は2018年です。
この記事は2023年（令和5年）調査を直接使っています。

住宅・土地統計調査は5年に一度の標本調査です。
全国から選ばれた対象を調べて全体を推計するので、数字は100の単位に丸められています。
小さな差を細かく読み取ることはできません。

数字の開き

1位の東京都は2,277,300戸、47位の鳥取県は71,900戸。
両者の間には31.7倍の開きがあります。
上位3で全国の26パーセント、上位10で60.7パーセントを占めます。

中央値は243,000戸、平均は447,708.5戸です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと1.6倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

食事室・居間兼用の台所がある住宅とよく似た並びになる記事が、当サイトにあるか探しました。

並びが最も重なったのは【体の不調を訴える人】全国3,380万人、4人に1人を超える割合で、相関は0.99です。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【スーパーの数】が多いのは大都市ではありませんでした、人口あたりで比較（順位相関-0.79）です。

相関は因果ではないので、関係があると決めつけることはできません。
見くらべる手がかりとして使ってください。

地方のなかで見た食事室・居間兼用の台所の住宅数

まとめ

食事室・居間兼用の台所がある住宅の数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で2,277,300戸、最も少ない鳥取県で71,900戸でした。
1位と47位の間には31.7倍の開きがあります。

上位3で全国の26パーセント、上位10で60.7パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は243,000戸、平均は447,708.5戸でした。
人口10万人あたりに直すと1.6倍の開きになります。

食事室・居間兼用の台所がある住宅の数字には、但し書きが3つつきます。
1つ目は、100戸単位に丸めた推計値であること。
2つ目は、人が住んでいる住宅だけを対象にしていること。
3つ目は2023年の数字であることです。

人口10万人あたりでは北海道が19,978.19戸で最多。
実数1位の東京都は人口あたりでは29位でした。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の34.5パーセントで最多、人口10万人あたりでは北海道が19,978.2戸で最多でした。
食事室兼用の台所や1世帯あたりの部屋数を比べた記事とあわせて読んでみてください。

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出典

• 統計名: 住宅・土地統計調査（2023年）（住宅の設備（台所の型））
• 調査年: 2023年
• 公開元: 総務省統計局
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004021597
• 備考: 台所が食事室・居間と兼用になっている住宅の数。当サイトの社会・人口統計体系にもとづく住宅の記事は2018年調査がもと。人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値

注記: 台所が食事室・居間と兼用になっている住宅の数。
当サイトの社会・人口統計体系にもとづく住宅の記事は2018年調査がもと。
人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値