【DKの住宅】全国1,288万1,200戸、LDKより古い間取り

台所が食事室を兼ねている、いわゆるDKの住宅は全国で12,881,200戸。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の住宅・土地統計調査、2023年の数字。

東京都が1,221,300戸で1位。
47都道府県の平均は274,066戸、中央値は182,700戸です。
1位と47位の間には15.2倍の開き、人口10万人あたりでは2.1倍の開きがありました。

DKの住宅が多い上位5都府県

DKの住宅が多い上位5都府県です。

東京都は1,221,300戸、大阪府は949,100戸、神奈川県は808,600戸でした。
東京都は2位の大阪府の1.29倍です。

4位は愛知県で742,300戸、5位は埼玉県で656,000戸。
上位5で全国の34パーセント、上位3で23.1パーセント、上位10で53.4パーセントでした。

1位だけで9.5パーセントを占めます。
47都道府県の平均は274,066戸なので、1位は平均の4.5倍。
中央値の182,700戸と比べると6.7倍にあたります。

6位以下は兵庫県で578,300戸、千葉県で575,700戸、福岡県で541,700戸と続きました。

2位と3位の差は140,500戸、3位と4位の差は66,300戸でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の66パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると2,170,400戸。
これだけで全国の16.8パーセントにあたります。

実数は住宅の多さに沿います。
1位だけで全国の9.5パーセントを占めました。

人口あたりでは山陰の県が1位です

この分布の背景を、ここから考えてみます。
食事室兼用の台所がある住宅の統計が答えを持っているわけではないので、以下はほかの数字と照らして立てた推測です。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は島根県の16,043.61戸、2位は高知県15,564.02戸、3位は鳥取県15,160.08戸。

4位以下は和歌山県、愛媛県と続きます。
逆に人口あたりの下位は東京都8,614.05戸、北海道7,785.05戸。
島根県と北海道では2.1倍の開きです。

人口あたりで上位に来るのは山陰の県です。
実数1位の都は人口あたりでは46位まで下がります。

DKはLDKより古い間取りです。
建てられてから年数の経った住宅に多く残っています。

当サイトの工事をしていない持ち家や半世紀以上住む世帯を比べた記事とあわせて見てみてください。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、四国4県が14,052.1戸で最も多く、北海道が7,785戸で最も少なくなります。
中国5県13,176.2戸と九州・沖縄8県11,602戸がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

DKの住宅が少ない下位5県

DKの住宅が少ない下位5県です。

47位の鳥取県は80,500戸、46位の山梨県は82,600戸、45位の福井県は85,200戸でした。
1位の東京都とは15.2倍の差があります。

44位は秋田県で85,500戸、43位は徳島県で93,300戸、42位は佐賀県で96,400戸と続きます。

15.2倍という開きは、LDKの31.7倍のおよそ半分です。
全国にまんべんなく分布します。

47都道府県の中央値は182,700戸。
平均は274,066戸なので、平均が中央値の1.5倍です。

47位の鳥取県は平均の29.4パーセント、中央値の44.1パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の3.3パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで9.5パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の鳥取県は、1位の東京都の6.59パーセントにあたる水準です。

46位との差は2,100戸、45位との差は4,700戸でした。
1位の東京都と47位の鳥取県の間には1,140,800戸の開きがあります。

地図で見る

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで大阪府、神奈川県、愛知県、埼玉県が続きます。
淡いのは鳥取県、山梨県、福井県でした。

47都道府県の平均は274,066戸、中央値は182,700戸です。
東京都の1,221,300戸は平均の4.5倍にあたります。

上位3で23.1パーセント、1位と47位で15.2倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと島根県が16,043.61戸で最も多く、開きは2.1倍になります。

実数1位の東京都は人口あたりでは46位、人口あたり1位の島根県は実数では40位でした。

このグラフについての豆知識

LDKより古い間取り

食事室兼用の台所（DK）は1,288万1,200戸、食事室・居間兼用（LDK）は2,104万2,000戸です。

DKは戦後の団地で広まり、その後LDKに置きかわっていきました。
古い住宅が多い地域ほど残っています。

2018年調査とは別のデータ

当サイトには住まいや世帯を比べた記事もありますが、あちらは社会・人口統計体系がもとで、調査年は2018年です。
この記事は2023年（令和5年）調査を直接使っています。

住宅・土地統計調査は5年に一度の標本調査です。
全国から選ばれた対象を調べて全体を推計するので、数字は100の単位に丸められています。
小さな差を細かく読み取ることはできません。

数字の開き

1位の東京都は1,221,300戸、47位の鳥取県は80,500戸。
両者の間には15.2倍の開きがあります。
上位3で全国の23.1パーセント、上位10で53.4パーセントを占めます。

中央値は182,700戸、平均は274,066戸です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと2.1倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

食事室兼用の台所がある住宅とよく似た並びになる記事が、当サイトにあるか探しました。

並びが最も重なったのは【歯科診療所の数】全国66,818施設、実数1位の都が人口あたりでも1位で、相関は0.98です。
最も食い違ったのは【体育館の数】全国8,111か所、人口が少ない県ほど多いという逆転が起きています（順位相関-0.73）でした。

並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。

地方のなかで見た食事室兼用の台所の住宅数

まとめ

食事室兼用の台所がある住宅の数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で1,221,300戸、最も少ない鳥取県で80,500戸でした。
1位と47位の間には15.2倍の開きがあります。

上位3で全国の23.1パーセント、上位10で53.4パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は182,700戸、平均は274,066戸でした。
人口10万人あたりに直すと2.1倍の開きになります。

食事室兼用の台所がある住宅の順位を見るときは、次の3点をあわせて見てください。
1つ目は、100戸単位に丸めた推計値であること。
2つ目は、人が住んでいる住宅だけを対象にしていること。
3つ目は2023年の数字であることです。

人口10万人あたりでは島根県が16,043.61戸で最多。
実数1位の東京都は人口あたりでは46位でした。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の30.6パーセントで最多、人口10万人あたりでは四国4県が14,052.1戸で最多でした。
LDKの住宅や工事をしていない持ち家を比べた記事とあわせて読んでみてください。

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出典

• 統計名: 住宅・土地統計調査（2023年）（住宅の設備（台所の型））
• 調査年: 2023年
• 公開元: 総務省統計局
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004021597
• 備考: 台所が食事室と兼用になっている住宅の数。当サイトの社会・人口統計体系にもとづく住宅の記事は2018年調査がもと。人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値

注記: 台所が食事室と兼用になっている住宅の数。
当サイトの社会・人口統計体系にもとづく住宅の記事は2018年調査がもと。
人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値