【ホームセンターの数】を人口あたりで比べると約8倍の差、都市部ほど少なくなります

この記事では、ホームセンターの多さを人口あたりで47都道府県を比べます。

使うのは令和3年経済センサス-活動調査で、ホームセンターに分類された事業所は全国で6,059店でした。

人口10万人あたりでは4.83店。
上位と下位では7.98倍もの差があり、この記事で扱う6つの業種のなかで最も開きが大きくなりました。

地図で見る人口10万人あたりのホームセンター

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東北と北陸、山陰、そして四国と九州の一部です。
淡いのは首都圏と近畿の都市部、それに沖縄県でした。

47都道府県の単純平均は6.50店、中央値は6.54店です。
全国値の4.83店より単純平均が高いのは、人口の少ない県ほど人口あたりの店舗数が多くなるためです。

平均を超えたのは24県。
最も多い新潟県10.06店と最も少ない東京都1.26店では7.98倍の差があり、上下に大きく開いた分布になっています。

人口あたりのホームセンターが多い5県

人口10万人あたりのホームセンターが多い上位5県です。

新潟県は10.06店、佐賀県は10.05店、岩手県は10.03店、山形県は9.86店、高知県は9.80店でした。
10店を超えたのは新潟県、佐賀県、岩手県の3県です。

6位以下は秋田県9.63店、福島県9.38店、山梨県8.70店、鳥取県8.56店と続きます。

上位に並んだのは東北と北陸、それに佐賀県と高知県です。
地方別でも東北6県が9.07店で最も多く、2番目の四国4県7.75店を大きく引き離しています。

持ち家と車の県ほど多い

数字を並べるところまでが統計の仕事で、ここから先は解釈になります。
人口あたりで見るホームセンターの分布について、ほかの指標と突き合わせて立てた推測を書きます。
事実として確かめたものではありません。

このランキングは、ほかの指標とはっきり連動しています。
この記事で扱った6つの業種のなかで、いちばん説明がつきやすい形になりました。

人口10万人あたりのホームセンター数との相関係数を見ると、持ち家住宅率がプラス0.72、1世帯当たり乗用車保有台数がプラス0.73、人口密度がマイナス0.66でした。

ホームセンターは大きな売り場と広い駐車場を必要とします。
買うものも、庭の手入れ用品や日曜大工の材料、灯油やペットフードのように、かさばって重いものが中心です。
車で来られる立地でなければ成り立ちません。
そして買う側にも、庭や物置がある持ち家という条件が要ります。

1位の新潟県は持ち家住宅率74.0パーセント、1世帯当たり乗用車保有台数1.498台、人口密度166.8人。
最下位の東京都は持ち家住宅率44.7パーセント、乗用車0.408台、人口密度6,444.7人でした。
三つとも正反対の値です。

例外に見えるのが沖縄県の1.77店、46位です。
1世帯当たり乗用車保有台数は1.307台と多いのに下位に沈んでいます。
ただ持ち家住宅率は42.6パーセントで東京都より低く、集合住宅に住む世帯が多い県です。
庭や物置がなければ、車があってもホームセンターの出番は少なくなります。

高齢者割合との相関はプラス0.81でこの記事のなかで最も強い数字でしたが、これは持ち家と車の多い県が高齢化も進んでいるという間接的な関係だと考えられます。
ホームセンターが高齢者向けの業態というより、条件が重なっているという読み方が自然でしょう。

実数で見ると大都市圏が並ぶ

人口あたりではなく店舗数そのもので並べると、上位は人口の多い都府県になります。

愛知県は301店、埼玉県は259店、千葉県は257店、福岡県は256店、大阪府は249店でした。

人口あたりで1位の新潟県は219店です。
人口あたりでは東京都の7.98倍でも、店舗数では東京都の176店に対して1.24倍にとどまります。

出店の規模を考えるなら実数、暮らしのなかでどれだけ身近かを知りたいなら人口あたり、という使い分けになります。

人口あたりのホームセンターが少ない5都府県

人口10万人あたりのホームセンターが少ない下位5都府県です。

東京都は1.26店、沖縄県は1.77店、神奈川県は2.04店、大阪府は2.83店、埼玉県は3.53店でした。
新潟県の10.06店とは7.98倍の差があります。

東京都の1.26店は、47都道府県で唯一2店を下回りました。
1位の新潟県と比べると8分の1以下です。
実数でも176店で、人口が半分以下の新潟県の219店を下回っています。

下位に並んだのは首都圏と近畿の都市部、それに沖縄県です。
人口密度が高く、持ち家住宅率が低い地域が並びました。

大都市では地価が高く、広い売り場と駐車場を確保しにくくなります。
買う側も集合住宅住まいが多く、庭仕事や日曜大工の機会そのものが少なくなります。

このグラフについての豆知識

ホームセンターは産業細分類として独立している

この記事の店舗数は、産業細分類「6091 ホームセンター」に分類された事業所です。
金物、荒物、園芸用品、日用雑貨などをそろえて売る店が対象になります。

同じような商品を扱っていても、扱う品目が偏っていれば別の分類になります。
園芸用品が中心なら花・植木小売業、金物が中心なら金物小売業です。

全国6,059店という数は、業界団体が公表する店舗数とは数え方が違うため一致しません。

調査は2021年6月1日現在

経済センサス-活動調査は5年ごとに行われます。
この記事の数字は2021年6月1日現在のものです。

人口10万人あたりの店舗数は、2021年10月1日現在の人口推計で割って算出しました。
持ち家住宅率は住宅・土地統計調査、1世帯当たり乗用車保有台数はそれぞれ別の記事で使った数字を参考として載せています。

参考指標は調査年が異なるため、厳密な同時点の比較ではありません。
傾向を見るための目安として読んでください。

順位の並びがにている記事

人口あたりで見るホームセンターとよく似た並びになる記事が、当サイトにあるか探しました。

いちばん近かったのは【自家用車通勤の割合】8割を超える県と1割に届かない都、通勤の景色はこれほど違うで、順位相関は0.8でした。
最も食い違ったのは【給料だけで暮らす世帯】全国42.9％、都市部ほど高い（順位相関-0.87）でした。

これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。

地方のなかで見た人口10万人あたり店舗数

まとめ

47都道府県の人口10万人あたりのホームセンター数を比べると、最も多い新潟県は10.06店、最も少ない東京都は1.26店で、その差は7.98倍でした。
全国では4.83店、店舗数は6,059店です。

人口あたりで見るホームセンターをどう数えているかについて、3つ補っておきます。
1つ目は、扱う品目が偏った店は別の分類になること。
2つ目は、人口あたりの数を2021年10月1日の人口推計で算出していること。
3つ目は2021年6月1日現在の調査であることです。

持ち家住宅率との相関係数はプラス0.72、1世帯当たり乗用車保有台数とはプラス0.73、人口密度とはマイナス0.66。
持ち家と車の県ほど多いという関係がはっきり出ました。

東京都の実数176店は、人口が半分以下の新潟県の219店を下回ります。
持ち家率や車の保有台数を比べた記事とあわせて読むと、この業態が成り立つ条件が見えてきます。

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出典

• 統計名: 経済センサス-活動調査（卸売業、小売業に関する集計）と人口推計
• 調査年: 令和3年（2021年6月1日現在）
• 公開元: 総務省・経済産業省／総務省統計局
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040032857
• 備考: 事業所数は産業細分類6091_ホームセンターに分類された民営事業所。持ち家住宅率は住宅・土地統計調査（令和5年）、1世帯当たり乗用車保有台数は自動車保有車両数月報などによる。人口10万人あたりの店舗数は、2021年10月1日現在の人口推計で割って算出した

注記: 事業所数は産業細分類6091_ホームセンターに分類された民営事業所。
持ち家住宅率は住宅・土地統計調査（令和5年）、1世帯当たり乗用車保有台数は自動車保有車両数月報などによる。
人口10万人あたりの店舗数は、2021年10月1日現在の人口推計で割って算出した