【高齢者の体の不調】65歳以上の42.7％、腰と関節が主役

65歳以上で何かしらの自覚症状がある人はどれくらいいるのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは厚生労働省の国民生活基礎調査、2022年の都道府県別の数字。

大阪府が45.76％で1位。
47都道府県の平均は42.52％、中央値は42.78％です。
最も高い45.76％と最も低い37.72％の差は8.04ポイント、倍率にすると1.21倍でした。

47都道府県の単純平均

42.5％

65歳以上の有訴者の割合（2022年）

最も多い大阪府

45.8％

最も少ない北海道

37.7％

65歳以上の有訴者が多い上位5府県

上位5都道府県の65歳以上の有訴者の割合

上位5都道府県の65歳以上の有訴者の割合
項目	65歳以上の有訴者の割合
大阪府	45.8％
岐阜県	45.6％
広島県	45.3％
兵庫県	44.9％
愛知県	44.7％

下位5都道府県の65歳以上の有訴者の割合

下位5都道府県の65歳以上の有訴者の割合
項目	65歳以上の有訴者の割合
北海道	37.7％
鹿児島県	38.3％
栃木県	38.3％
茨城県	38.8％
山梨県	38.9％

65歳以上の有訴者が多い上位5府県です。

大阪府は45.76％、岐阜県は45.56％、広島県は45.32％でした。
1位と2位の差は0.2ポイントです。

4位は兵庫県で44.93％、5位は愛知県で44.66％。
上位5はいずれも47都道府県の平均42.52％を上回りました。

1位の大阪府は平均を3.24ポイント上回りました。
中央値の42.78％と比べると2.98ポイント高く、平均に対する比では1.08倍にあたります。

6位以下は岡山県で44.63％、長崎県で44.6％、熊本県で44.58％と続きました。

2位と3位の差は0.24ポイント、3位と4位の差は0.39ポイント。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は0.08ポイントでした。

1位から5位までの幅は1.1ポイント、1位から8位までの幅は1.18ポイントでした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。

大阪府は6歳以上全体の有訴者の割合でも4位に入っています。
全国の値は42.71％で、上位5はいずれもこれを上回りました。

1位は大阪府の45.76パーセント。
近畿の府県が上位に入ります。

全体の有訴者の割合と並べて見ます

この分布の背景を、ここから考えてみます。
65歳以上で体の不調がある人の割合の統計が答えを持っているわけではないので、以下はほかの数字と照らして立てた推測です。

6歳以上全体の有訴者の割合で並べ替えると、順位が変わります。

1位は兵庫県の33.56、2位は山口県の33.39、3位は滋賀県の33.15。

4位以下は大阪府、熊本県と続きます。
逆に下位は栃木県が28.15、山梨県が27.72。
兵庫県と山梨県では1.21倍の開きです。

全体の有訴者31.14パーセントに対し、65歳以上では42.71パーセント。
年齢とともに不調は増えます。

それでも65歳以上の6割近くは自覚症状なしで暮らしており、高齢イコール不調ではありません。

当サイトの整形外科の診療所の記事とあわせて見ると、腰痛・関節痛への対応の地図が重なります。

地方ごとに県の平均を出すと、近畿7府県が44.24％で最も高く、北海道が37.72％で最も低くなります。
中国5県44.1％と四国4県43.53％がそれに続きました。

同じ指標でも、実数で見るか率で見るかで並びは変わります。
どちらか一方だけを見て県の姿を決めつけないことが大切です。

実数で見ると順位は変わる

6歳以上全体の有訴者の割合の上位5都道府県

6歳以上全体の有訴者の割合の上位5都道府県
項目	6歳以上全体の有訴者の割合
兵庫県	33.6
山口県	33.4
滋賀県	33.2
大阪府	33.1
熊本県	32.9

65歳以上の有訴者が少ない下位5道県

65歳以上の有訴者が少ない下位5道県です。

47位の北海道は37.72％、46位の鹿児島県は38.28％、45位の栃木県は38.32％でした。
1位の大阪府とは8.04ポイントの差があります。

44位は茨城県で38.81％、43位は山梨県で38.87％、42位は秋田県で40.28％と続きます。

最も低い北海道は37.72パーセント。
1位と47位の差は1.2倍です。

47都道府県の中央値は42.78％、平均は42.52％です。
47位の北海道は平均を4.8ポイント下回りました。

47位の北海道は1位の大阪府の82.4パーセントにあたる水準で、倍率にすると1.21倍の開きです。

46位との差は0.56ポイント、45位との差は0.6ポイント。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも2.56ポイントしかありません。

下位5県はいずれも47都道府県の平均42.52％を下回りました。
47位から43位までの幅は1.15ポイントです。

北海道は6歳以上全体の有訴者の割合では中位位です。
全国の値は42.71％なので、47位はこれを4.99ポイント下回っています。

地図で見る

65歳以上の有訴者の割合（2022年）

65歳以上の有訴者の割合（％）

65歳以上の有訴者の割合（2022年）
項目	65歳以上の有訴者の割合
北海道	37.7％
青森県	40.8％
岩手県	43.5％
宮城県	41.7％
秋田県	40.3％
山形県	40.7％
福島県	40.3％
茨城県	38.8％
栃木県	38.3％
群馬県	40.3％
埼玉県	42.0％
千葉県	40.7％
東京都	42.4％
神奈川県	43.9％
新潟県	41.6％
富山県	41.1％
石川県	42.7％
福井県	43.1％
山梨県	38.9％
長野県	43.1％
岐阜県	45.6％
静岡県	42.5％
愛知県	44.7％
三重県	44.5％
滋賀県	44.3％
京都府	43.7％
大阪府	45.8％
兵庫県	44.9％
奈良県	44.0％
和歌山県	42.4％
鳥取県	42.8％
島根県	43.8％
岡山県	44.6％
広島県	45.3％
山口県	44.0％
徳島県	43.9％
香川県	43.6％
愛媛県	43.1％
高知県	43.5％
福岡県	43.8％
佐賀県	41.8％
長崎県	44.6％
熊本県	44.6％
大分県	41.8％
宮崎県	41.8％
鹿児島県	38.3％
沖縄県	42.7％

日本地図で見ると、色が濃く出るのは大阪府です。
次いで岐阜県、広島県、兵庫県、愛知県が続きます。
淡いのは北海道、鹿児島県、栃木県でした。

47都道府県の平均は42.52％、中央値は42.78％です。
大阪府の45.76％は平均を3.24ポイント上回ります。

1位と47位の差は8.04ポイント、倍率にすると1.21倍でした。

6歳以上全体の有訴者の割合で並べ替えると兵庫県が33.56で最も高く、開きは1.21倍になります。

主指標で1位の大阪府は6歳以上全体の有訴者の割合では4位、6歳以上全体の有訴者の割合で1位の兵庫県は主指標では4位でした。

順位	都道府県	65歳以上の有訴者の割合（％）	地方	6歳以上全体の有訴者の割合
1	大阪府	45.76	近畿	33.09
2	岐阜県	45.56	中部	32.82
3	広島県	45.32	中国	32.25
4	兵庫県	44.93	近畿	33.56
5	愛知県	44.66	中部	30.74
6	岡山県	44.63	中国	31.55
7	長崎県	44.6	九州	31.48
8	熊本県	44.58	九州	32.93
9	三重県	44.53	近畿	32.5
10	滋賀県	44.31	近畿	33.15
11	山口県	44.01	中国	33.39
11	奈良県	44.01	近畿	31.9
13	神奈川県	43.94	関東	32.06
14	徳島県	43.85	四国	32.2
15	福岡県	43.77	九州	30.47
16	島根県	43.75	中国	30.4
17	京都府	43.68	近畿	32.89
18	香川県	43.62	四国	31.1
19	岩手県	43.51	東北	31.44
19	高知県	43.51	四国	32.1
21	愛媛県	43.13	四国	31.33
22	長野県	43.1	中部	30.7
22	福井県	43.1	中部	30.83
24	鳥取県	42.78	中国	31.06
25	石川県	42.74	中部	30.65
26	沖縄県	42.67	九州	29.49
27	静岡県	42.53	中部	29.53
28	和歌山県	42.44	近畿	31.09
29	東京都	42.43	関東	31.78
30	埼玉県	41.97	関東	30.68
31	佐賀県	41.79	九州	31.87
32	大分県	41.77	九州	31.57
33	宮崎県	41.76	九州	31.5
34	宮城県	41.73	東北	30.74
35	新潟県	41.62	中部	30.28
36	富山県	41.09	中部	31.18
37	青森県	40.77	東北	29.72
38	山形県	40.71	東北	30.37
39	千葉県	40.66	関東	29.86
40	群馬県	40.34	関東	28.73
41	福島県	40.3	東北	29.68
42	秋田県	40.28	東北	30.8
43	山梨県	38.87	中部	27.72
44	茨城県	38.81	関東	28.98
45	栃木県	38.32	関東	28.15
46	鹿児島県	38.28	九州	28.28
47	北海道	37.72	北海道	29.33

国民生活基礎調査（都道府県別第115表〜第141表から当サイトで割合を計算）（2022年、厚生労働省）をもとに作成

このグラフについての豆知識

症状の主役は腰痛と関節

高齢期の自覚症状は、腰痛、手足の関節の痛み、肩こりが上位を占めます。

転倒・骨折の予防にもつながるため、痛みを我慢せず相談することが勧められています。

3年に一度の大規模調査

国民生活基礎調査で都道府県別に集計されるのは、3年ごとの大規模調査の年だけです。
この記事は2022年（令和4年）の調査を使っています。

公表されているのは人数や世帯数なので、区分の数を総数で割って当サイトで割合にしました。
不詳を含む総数で割っているため、公表の「率」とは分母の取り方が違うことがあります。

標本調査にもとづく推計のため、小さな差を細かく読み取ることはできません。

数字の散らばり

1位の大阪府は45.76％、47位の北海道は37.72％。
差は8.04ポイント、倍率にすると1.21倍です。

中央値は42.78％、平均は42.52％でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では0.26ポイントの差でした。

6歳以上全体の有訴者の割合で並べ替えると開きは1.21倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。

順位の並びがにている記事

65歳以上で体の不調がある人の割合の47都道府県の並びを、ほかの記事の並びと総当たりで比べました。

いちばん近かったのは【体の不調がある人】全国31.1％、3人に1人が有訴者で、順位相関は0.77でした。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【納豆への支出】平均年4,888円、東で多く西で少ない（順位相関-0.62）です。

並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。

地方のなかで見た65歳以上の有訴者の割合

地方	最も多い（％）	最も少ない（％）
東北	岩手県 43.51	秋田県 40.28
関東	神奈川県 43.94	栃木県 38.32
中部	岐阜県 45.56	山梨県 38.87
近畿	大阪府 45.76	和歌山県 42.44
中国	広島県 45.32	鳥取県 42.78
四国	徳島県 43.85	愛媛県 43.13
九州	長崎県 44.6	鹿児島県 38.28

国民生活基礎調査（都道府県別第115表〜第141表から当サイトで割合を計算）（2022年、厚生労働省）をもとに作成

まとめ

高齢者で体の不調がある人の割合を47都道府県で比べると、最も高い大阪府で45.76％、最も低い北海道で37.72％でした。
その差は8.04ポイント、倍率にすると1.21倍です。

47都道府県の中央値は42.78％、平均は42.52％でした。
全国の値は42.71％です。
6歳以上全体の有訴者の割合で並べ替えると開きは1.21倍になり、主指標で1位の大阪府はその見方では4位に位置します。

65歳以上で体の不調がある人の割合の数字を受け取る前に、3つ添えておきます。
1つ目は、標本調査にもとづく推計値であること。
2つ目は、入院中の人は含まれないこと。
3つ目は2022年の数字であることです。

6歳以上全体の有訴者の割合では兵庫県が33.56で最も高く、主指標で1位の大阪府はこの見方では4位でした。

地方ごとの平均では近畿7府県が44.24％で最も高く、北海道が37.72％で最も低くなりました。
全体の有訴者や高齢者の通院率を比べた記事とあわせて読んでみてください。

出典

統計名: 国民生活基礎調査（都道府県別第115表〜第141表から当サイトで割合を計算）
調査年: 2022年
公開元: 厚生労働省
参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0002041061
備考: 65歳以上の世帯人員のうち、自覚症状のある人（有訴者）の割合。都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。参考指標は6歳以上全体の有訴者の割合

注記: 65歳以上の世帯人員のうち、自覚症状のある人（有訴者）の割合。
都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。
参考指標は6歳以上全体の有訴者の割合