衣類と靴にかけるお金は、47都道府県の平均で1か月7,942円。
消費支出のおよそ3.2パーセントにあたります。
47都道府県で比べます。
使うのは総務省統計局の全国家計構造調査、2024年の数字。
石川県が10,777円で1位。
47都道府県の平均は7,942円、中央値は7,950円です。
1位と47位の差は1.99倍、消費支出に占める割合で見ると1.59倍でした。
47都道府県の単純平均
7,942円
1か月の被服及び履物費(2024年)
最も多い 石川県
10,777円
最も少ない 沖縄県
5,418円
被服費が多い上位5県
被服費が多い上位5県です。
石川県は10,777円、兵庫県は10,119円、千葉県は9,569円でした。
石川県は2位の兵庫県の1.07倍です。
4位は奈良県で9,567円、5位は東京都で9,439円。
6位以下は神奈川県、滋賀県、愛知県と続きました。
47都道府県の平均は7,942円、中央値は7,950円です。
1位の石川県は平均を2,835円上回り、平均の1.36倍にあたります。
2位と3位の差は550円、3位と4位の差は2円でした。
上位のなかでも順位ごとの開きは小さく、団子になっています。
1年に直すと、1位の石川県は129,324円ほどになります。
上位5県の平均は9,894円で、47都道府県の平均を1,952円上回りました。
上位5県のなかでも、1位と5位の差は1,338円あります。
中央値と比べると1位は1.36倍でした。
北陸と近畿の県が上位に並びました。
装いにお金をかける文化があるとよく言われる地域です。
消費支出に占める割合では順位が変わります
北陸と近畿の県が上位に並びます。
気候でしょうか、それとも別の理由でしょうか。
ここからは推測になります。
消費支出に占める割合で割り直すと、並びが変わります。
1位は兵庫県の3.97パーセント、2位は石川県3.87パーセント、3位は福岡県3.76パーセント。
4位以下は京都府、北海道と続きます。
逆に割合の下位は沖縄県2.53パーセント、鳥取県2.5パーセント。
兵庫県と鳥取県では1.59倍の開きです。
47都道府県の平均は3.2パーセントでした。
消費支出に占める比率で見ると、近畿の県が首位に立ちます。
所得の大きさだけでは説明できない差です。
被服への支出は全国で長く減り続けてきました。
安価な衣料が広く手に入るようになり、同じ枚数でも金額が下がったためです。
寒い地域では厚手の衣類が必要になりますが、着る期間が長いぶん買い替えの頻度は下がります。
気候の影響は単純ではありません。
地方別に県の平均を出すと、関東7都県が8,799円で最も高く、四国4県が6,746円で最も低くなります。
近畿7府県8,758円と中部9県8,507円がそれに続きました。
実数で見ると順位は変わる
被服費が少ない下位5県
被服費が少ない下位5県です。
47位の沖縄県は5,418円、46位の高知県は6,301円、45位の青森県は6,322円でした。
1位の石川県とは1.99倍の差があります。
44位は和歌山県で6,413円、43位は鹿児島県で6,477円、42位は愛媛県で6,510円と続きます。
下位に並ぶのは暖かい県です。
冬物のコートやセーターが要らなければ、その分だけ支出は減ります。
47位の沖縄県は平均の68.2パーセント、中央値の68.2パーセントにあたります。
平均との差は2,524円でした。
1位と47位の差は月あたり5,359円。
1年に直すと64,308円の開きになります。
46位との差は883円、45位との差は904円でした。
下位のほうも順位ごとの差はわずかです。
下位5県の平均は6,186円。
47都道府県の平均を1,756円下回り、上位5県との差は3,708円になります。
地図で見る
| 項目 | 1か月の被服及び履物費 |
|---|---|
| 北海道 | 8,375円 |
| 青森県 | 6,322円 |
| 岩手県 | 7,577円 |
| 宮城県 | 7,691円 |
| 秋田県 | 6,750円 |
| 山形県 | 7,950円 |
| 福島県 | 7,103円 |
| 茨城県 | 8,999円 |
| 栃木県 | 7,419円 |
| 群馬県 | 8,324円 |
| 埼玉県 | 8,766円 |
| 千葉県 | 9,569円 |
| 東京都 | 9,439円 |
| 神奈川県 | 9,077円 |
| 新潟県 | 7,804円 |
| 富山県 | 8,309円 |
| 石川県 | 10,777円 |
| 福井県 | 8,327円 |
| 山梨県 | 8,579円 |
| 長野県 | 8,695円 |
| 岐阜県 | 7,594円 |
| 静岡県 | 7,456円 |
| 愛知県 | 9,019円 |
| 三重県 | 8,471円 |
| 滋賀県 | 9,030円 |
| 京都府 | 8,914円 |
| 大阪府 | 8,792円 |
| 兵庫県 | 10,119円 |
| 奈良県 | 9,567円 |
| 和歌山県 | 6,413円 |
| 鳥取県 | 6,999円 |
| 島根県 | 8,155円 |
| 岡山県 | 8,023円 |
| 広島県 | 7,731円 |
| 山口県 | 6,886円 |
| 徳島県 | 6,963円 |
| 香川県 | 7,210円 |
| 愛媛県 | 6,510円 |
| 高知県 | 6,301円 |
| 福岡県 | 8,365円 |
| 佐賀県 | 7,221円 |
| 長崎県 | 6,865円 |
| 熊本県 | 7,962円 |
| 大分県 | 7,840円 |
| 宮崎県 | 7,109円 |
| 鹿児島県 | 6,477円 |
| 沖縄県 | 5,418円 |
地図で濃く塗られるのは石川県です。
次いで兵庫県、千葉県、奈良県、東京都が続きます。
薄く残るのは沖縄県、高知県、青森県でした。
北陸と近畿、それに首都圏が上位に来る一方、下位は南と北の端に分かれます。
47都道府県をならすと7,942円、中央値は7,950円。
その差は8円しかありません。
極端に高い県も低い県もなく、多くの県が真ん中に集まる分布です。
石川県の10,777円でも平均の1.36倍にとどまります。
1位と47位で1.99倍、金額にすると月あたり5,359円の開きでした。
消費支出に占める割合で見ると兵庫県が3.97パーセントで最も高く、開きは1.59倍に縮みます。
| 順位 | 都道府県 | 1か月の被服及び履物費(円) | 地方 | 消費支出に占める割合 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 石川県 | 10777 | 中部 | 3.87 |
| 2 | 兵庫県 | 10119 | 近畿 | 3.97 |
| 3 | 千葉県 | 9569 | 関東 | 3.49 |
| 4 | 奈良県 | 9567 | 近畿 | 3.68 |
| 5 | 東京都 | 9439 | 関東 | 3.59 |
| 6 | 神奈川県 | 9077 | 関東 | 3.4 |
| 7 | 滋賀県 | 9030 | 近畿 | 3.21 |
| 8 | 愛知県 | 9019 | 中部 | 3.54 |
| 9 | 茨城県 | 8999 | 関東 | 3.31 |
| 10 | 京都府 | 8914 | 近畿 | 3.71 |
| 11 | 大阪府 | 8792 | 近畿 | 3.61 |
| 12 | 埼玉県 | 8766 | 関東 | 3.47 |
| 13 | 長野県 | 8695 | 中部 | 3.31 |
| 14 | 山梨県 | 8579 | 中部 | 3.3 |
| 15 | 三重県 | 8471 | 近畿 | 3.65 |
| 16 | 北海道 | 8375 | 北海道 | 3.7 |
| 17 | 福岡県 | 8365 | 九州 | 3.76 |
| 18 | 福井県 | 8327 | 中部 | 3.13 |
| 19 | 群馬県 | 8324 | 関東 | 3.14 |
| 20 | 富山県 | 8309 | 中部 | 2.91 |
| 21 | 島根県 | 8155 | 中国 | 3.11 |
| 22 | 岡山県 | 8023 | 中国 | 3.42 |
| 23 | 熊本県 | 7962 | 九州 | 3.39 |
| 24 | 山形県 | 7950 | 東北 | 3.1 |
| 25 | 大分県 | 7840 | 九州 | 3.25 |
| 26 | 新潟県 | 7804 | 中部 | 3 |
| 27 | 広島県 | 7731 | 中国 | 3.02 |
| 28 | 宮城県 | 7691 | 東北 | 3.08 |
| 29 | 岐阜県 | 7594 | 中部 | 2.96 |
| 30 | 岩手県 | 7577 | 東北 | 2.99 |
| 31 | 静岡県 | 7456 | 中部 | 2.92 |
| 32 | 栃木県 | 7419 | 関東 | 2.88 |
| 33 | 佐賀県 | 7221 | 九州 | 3.17 |
| 34 | 香川県 | 7210 | 四国 | 3.06 |
| 35 | 宮崎県 | 7109 | 九州 | 3.33 |
| 36 | 福島県 | 7103 | 東北 | 2.79 |
| 37 | 鳥取県 | 6999 | 中国 | 2.5 |
| 38 | 徳島県 | 6963 | 四国 | 2.9 |
| 39 | 山口県 | 6886 | 中国 | 2.9 |
| 40 | 長崎県 | 6865 | 九州 | 2.91 |
| 41 | 秋田県 | 6750 | 東北 | 2.81 |
| 42 | 愛媛県 | 6510 | 四国 | 2.91 |
| 43 | 鹿児島県 | 6477 | 九州 | 2.91 |
| 44 | 和歌山県 | 6413 | 近畿 | 2.94 |
| 45 | 青森県 | 6322 | 東北 | 3.02 |
| 46 | 高知県 | 6301 | 四国 | 2.84 |
| 47 | 沖縄県 | 5418 | 九州 | 2.53 |
このグラフについての豆知識
被服及び履物の中身
和服、洋服、シャツ・セーター類、下着類、生地・糸類、他の被服、履物類、被服関連サービスが含まれます。
クリーニング代もこの費目に入ります。
買うだけでなく、手入れにかかるお金も一緒に数えている点は押さえておいてください。
身だしなみにお金をかける県はあるのか
被服費の上位に並ぶのは石川県、兵庫県、千葉県、奈良県、東京都。
では、同じ「身だしなみ」にあたる理美容用品への支出でも、同じ県が上位に来るのでしょうか。
当サイトの理美容用品への支出の記事と、47都道府県ぶんを突き合わせて相関係数を計算してみました。
結果はプラス0.60。
中くらいの、はっきりした正の関係です。
上位10を見ると、奈良県・東京都・石川県・神奈川県・茨城県の5県が両方に入ります。
下位も同じで、青森県・沖縄県・長崎県・秋田県・愛媛県・鹿児島県の6県が両方の下位10に顔を出しました。
服にお金をかける県は、化粧品やシャンプーにもお金をかける。
まったく別の費目に見えて、半分ほどは同じ動きをしているということになります。
物価が高いから高いわけではない
では、単に物価の高い県で金額が大きく出ているだけではないのでしょうか。
同じように消費者物価地域差指数と突き合わせると、相関はプラス0.23。
ほとんど関係がありませんでした。
物価が高いから被服費も高い、という説明は当てはまらないことになります。
北陸や近畿の県が上位に来るのは、価格ではなく買い方の違いだと考えたほうがよさそうです。
家計調査との違い
当サイトには家計調査をもとにした支出の記事もあります。
あちらは各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)を対象にした調査で、県全体の平均ではありません。
この記事で使う全国家計構造調査は、5年に1度、都道府県の全域を対象に行われます。
同じ品目でも数字が違うのはそのためです。
地方のなかで見た1か月の被服及び履物費
| 地方 | 最も多い(円) | 最も少ない(円) |
|---|---|---|
| 東北 | 山形県 7950 | 青森県 6322 |
| 関東 | 千葉県 9569 | 栃木県 7419 |
| 中部 | 石川県 10777 | 静岡県 7456 |
| 近畿 | 兵庫県 10119 | 和歌山県 6413 |
| 中国 | 島根県 8155 | 山口県 6886 |
| 四国 | 香川県 7210 | 高知県 6301 |
| 九州 | 福岡県 8365 | 沖縄県 5418 |
まとめ
1世帯の被服及び履物費を47都道府県で比べると、最も高い石川県で10,777円、最も低い沖縄県で5,418円でした。
1位と47位の差は1.99倍です。
47都道府県の平均は7,942円、中央値は7,950円。
金額の差は月あたり5,359円、1年で64,308円になります。
クリーニング代も含む費目で、2024年の全国家計構造調査によるものです。
標本調査なので、細かい項目ほど年による振れが大きくなります。
消費支出に占める割合では兵庫県が3.97パーセントで最も高くなりました。
理美容用品への支出との相関はプラス0.60。
服にお金をかける県は、化粧品やシャンプーにもお金をかけていました。
関連記事
- 【化粧品などに使う金額】1か月の平均は3,906円、1.45倍
- 【物価が高い県】消費者物価地域差指数の47都道府県ランキング、全国平均を100として比べます
- 【県の借金の残高・10年推移】全国では3.1%減ったが、20県ではふえている
- 【アイスに使う金額】は寒い地域ほど多いのか、全国のデータで検証します
出典
- 統計名: 全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)
- 調査年: 2024年
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004040009
- 備考: 総世帯のうち全世帯の、1世帯当たり1か月間の平均額(収支項目コード210105)。県庁所在市を対象とする家計調査とは違い、都道府県の全域が対象。消費支出に占める割合は同じ調査から計算した参考値
注記: 総世帯のうち全世帯の、1世帯当たり1か月間の平均額(収支項目コード210105)。
県庁所在市を対象とする家計調査とは違い、都道府県の全域が対象。
消費支出に占める割合は同じ調査から計算した参考値
