【個人で青少年教育施設を使った人】1年でおよそ511万人

青少年教育施設とは、少年自然の家や青年の家など、子どもが泊まりがけで自然のなかの活動をするための施設のことです。
団体ではなく個人で青少年教育施設を使う人も居ます。
どこに多いのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは文部科学省の社会教育調査、2014年度の1年間の数字。

大阪府が881,451人で1位。
47都道府県の平均は108,727.1人、中央値は51,080人です。
1位と47位の間には1675.8倍の開き、人口10万人あたりでは555.7倍の開きがありました。

47都道府県の単純平均

108,727人

青少年教育施設の個人利用者数（平成26年度間（2014年度））

最も多い大阪府

881,451人

最も少ない香川県

526人

地図で見る

青少年教育施設の個人利用者数（平成26年度間（2014年度））

青少年教育施設の個人利用者数（人）

青少年教育施設の個人利用者数（平成26年度間（2014年度））
項目	青少年教育施設の個人利用者数
北海道	98,889人
青森県	82,295人
岩手県	4,532人
宮城県	3,327人
秋田県	260,040人
山形県	22,692人
福島県	125,509人
茨城県	53,740人
栃木県	13,478人
群馬県	31,072人
埼玉県	51,080人
千葉県	193,602人
東京都	160,971人
神奈川県	616,410人
新潟県	130,014人
富山県	2,225人
石川県	10,569人
福井県	6,737人
山梨県	3,970人
長野県	118,846人
岐阜県	151,386人
静岡県	2,554人
愛知県	82,705人
三重県	16,248人
滋賀県	196,764人
京都府	64,736人
大阪府	881,451人
兵庫県	210,510人
奈良県	74,477人
和歌山県	670人
鳥取県	169,244人
島根県	29,218人
岡山県	17,286人
広島県	154,118人
山口県	14,929人
徳島県	36,238人
香川県	526人
愛媛県	99,862人
高知県	48,382人
福岡県	344,983人
佐賀県	18,249人
長崎県	22,925人
熊本県	349,506人
大分県	74,791人
宮崎県	37,517人
鹿児島県	8,017人
沖縄県	12,885人

日本地図で見ると、色が濃く出るのは大阪府です。
次いで神奈川県、熊本県、福岡県、秋田県が続きます。
淡いのは香川県、和歌山県、富山県でした。

47都道府県の平均は108,727.1人、中央値は51,080人です。
大阪府の881,451人は平均の8.1倍にあたります。

上位3で36.2パーセント、1位と47位で1675.8倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと鳥取県が31,872.69人で最も多く、開きは555.7倍になります。

実数1位の大阪府は人数あたりでは5位、人数あたり1位の鳥取県は実数では9位でした。

順位	都道府県	青少年教育施設の個人利用者数（人）	地方	人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数
1	大阪府	881451	近畿	10065.67
2	神奈川県	616410	関東	6681.95
3	熊本県	349506	九州	20595.52
4	福岡県	344983	九州	6775
5	秋田県	260040	東北	28989.97
6	兵庫県	210510	近畿	3944.35
7	滋賀県	196764	近畿	14034.52
8	千葉県	193602	関東	3097.14
9	鳥取県	169244	中国	31872.69
10	東京都	160971	関東	1135.36
11	広島県	154118	中国	5678.63
12	岐阜県	151386	中部	7901.15
13	新潟県	130014	中部	6194.09
14	福島県	125509	東北	7200.75
15	長野県	118846	中部	5981.18
16	愛媛県	99862	四国	7826.18
17	北海道	98889	北海道	1960.92
18	愛知県	82705	中部	1108.65
19	青森県	82295	東北	7063.95
20	大分県	74791	九州	6893.18
21	奈良県	74477	近畿	5795.88
22	京都府	64736	近畿	2568.89
23	茨城県	53740	関東	1915.18
24	埼玉県	51080	関東	696.67
25	高知県	48382	四国	7375.3
26	宮崎県	37517	九州	3631.85
27	徳島県	36238	四国	5290.22
28	群馬県	31072	関東	1644.02
29	島根県	29218	中国	4551.09
30	長崎県	22925	九州	1831.07
31	山形県	22692	東北	2244.51
32	佐賀県	18249	九州	2315.86
33	岡山県	17286	中国	944.07
34	三重県	16248	近畿	949.62
35	山口県	14929	中国	1165.42
36	栃木県	13478	関東	715.01
37	沖縄県	12885	九州	878.92
38	石川県	10569	中部	962.57
39	鹿児島県	8017	九州	523.3
40	福井県	6737	中部	911.64
41	岩手県	4532	東北	395.81
42	山梨県	3970	中部	501.9
43	宮城県	3327	東北	148
44	静岡県	2554	中部	72.41
45	富山県	2225	中部	223.17
46	和歌山県	670	近畿	76.14
47	香川県	526	四国	57.36

社会教育調査（平成26年度間（2014年度）、文部科学省）をもとに作成

個人での利用者が多い上位5都府県

上位5都道府県の青少年教育施設の個人利用者数

上位5都道府県の青少年教育施設の個人利用者数
項目	青少年教育施設の個人利用者数
大阪府	881,451人
神奈川県	616,410人
熊本県	349,506人
福岡県	344,983人
秋田県	260,040人

下位5都道府県の青少年教育施設の個人利用者数

下位5都道府県の青少年教育施設の個人利用者数
項目	青少年教育施設の個人利用者数
香川県	526人
和歌山県	670人
富山県	2,225人
静岡県	2,554人
宮城県	3,327人

個人での利用者が多い上位5都府県です。

大阪府は881,451人、神奈川県は616,410人、熊本県は349,506人でした。
大阪府は2位の神奈川県の1.43倍です。

4位は福岡県で344,983人、5位は秋田県で260,040人。
上位5で全国の48パーセント、上位3で36.2パーセント、上位10で66.2パーセントでした。

1位だけで17.2パーセントを占めます。
47都道府県の平均は108,727.1人なので、1位は平均の8.1倍。
中央値の51,080人と比べると17.3倍にあたります。

6位以下は兵庫県で210,510人、滋賀県で196,764人、千葉県で193,602人と続きました。

2位と3位の差は266,904人、3位と4位の差は4,523人でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の52パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると1,497,861人。
これだけで全国の29.3パーセントにあたります。

上位と下位の開きが、ほかのどの項目よりも大きくなりました。

人口10万人あたりでは鳥取県が1位です

この分布の背景を、ここから考えてみます。
個人で使った青少年教育施設の利用者の統計が答えを持っているわけではないので、以下はほかの数字と照らして立てた推測です。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は鳥取県の31,872.69人、2位は秋田県28,989.97人、3位は熊本県20,595.52人。

4位以下は滋賀県、大阪府と続きます。
逆に人口あたりの下位は静岡県72.41人、香川県57.36人。
鳥取県と香川県では555.7倍の開きです。

人口10万人あたりでは鳥取県が1位です。
実数の並びとはかなり違う結果になりました。

青少年教育施設はもともと団体の利用を想定して作られました。
個人でも泊まれるようにしているかどうかは施設ごとに違い、それが大きな差を生んでいると考えられます。

当サイトの青少年団体の利用者数の記事と並べると、受け入れ方の違いが見えてきます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、近畿7府県が6,599.93人で最も多く、北海道が1,960.92人で最も少なくなります。
九州・沖縄8県6,230.71人と東北6県6,071.32人がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数の上位5都道府県

人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数の上位5都道府県
項目	人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数
鳥取県	31,872.7
秋田県	28,990.0
熊本県	20,595.5
滋賀県	14,034.5
大阪府	10,065.7

個人での利用者が少ない下位5県

個人での利用者が少ない下位5県です。

47位の香川県は526人、46位の和歌山県は670人、45位の富山県は2,225人でした。
1位の大阪府とは1675.8倍の差があります。

44位は静岡県で2,554人、43位は宮城県で3,327人、42位は山梨県で3,970人と続きます。

個人の受け入れをしていない施設もあります。

47都道府県の中央値は51,080人。
平均は108,727.1人なので、平均が中央値の2.1倍です。

47位の香川県は平均の0.5パーセント、中央値の1.0パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の0.2パーセントにしかなりません。
1位の大阪府1つで17.2パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の香川県は、1位の大阪府の0.06パーセントにあたる水準です。

46位との差は144人、45位との差は1,699人でした。
1位の大阪府と47位の香川県の間には880,925人の開きがあります。

このグラフについての豆知識

個人でも泊まれる施設

青少年教育施設のなかには、家族連れや個人の利用を受け入れているところがあります。
宿泊費が安く、自然のなかで過ごせるのが特徴です。

受け入れの有無や条件は施設ごとに違うので、行く前に確かめる必要があります。

社会教育調査という統計

社会教育調査は、図書館や博物館、体育施設など学校の外にある学びの場を全国分まとめた統計です。
3年ごとに行われ、e-Statのデータベースに収められているのは2015年度の調査までです。

施設の数は調査時点のもので、そのあと新しくできた施設や閉じた施設は反映されていません。

数字の開き

1位の大阪府は881,451人、47位の香川県は526人。
両者の間には1675.8倍の開きがあります。
上位3で全国の36.2パーセント、上位10で66.2パーセントを占めます。

中央値は51,080人、平均は108,727.1人です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと555.7倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

個人で使った青少年教育施設の利用者の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。

並びが最も重なったのは【青年の家・少年自然の家の利用者】1年でおよそ2,006万人で、相関は0.78です。
最も食い違ったのは【博物館の数】が多い都道府県ランキング、人口あたりでは最大11.8倍差（順位相関-0.52）でした。

これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。

地方のなかで見た青少年教育施設の個人利用者数

地方	最も多い（人）	最も少ない（人）
東北	秋田県 260040	宮城県 3327
関東	神奈川県 616410	栃木県 13478
中部	岐阜県 151386	富山県 2225
近畿	大阪府 881451	和歌山県 670
中国	鳥取県 169244	山口県 14929
四国	愛媛県 99862	香川県 526
九州	熊本県 349506	鹿児島県 8017

社会教育調査（平成26年度間（2014年度）、文部科学省）をもとに作成

まとめ

個人で使った青少年教育施設の利用者を47都道府県で比べると、最も多い大阪府で881,451人、最も少ない香川県で526人でした。
1位と47位の間には1675.8倍の開きがあります。

上位3で全国の36.2パーセント、上位10で66.2パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は51,080人、平均は108,727.1人でした。
人口10万人あたりに直すと555.7倍の開きになります。

個人で使った青少年教育施設の利用者をどう数えているかについて、3つ補っておきます。
1つ目は、個人の受け入れをしない施設もあること。
2つ目は、のべ人数であること。
3つ目は2014年の数字であることです。

人口10万人あたりでは鳥取県が31,872.69人で最多。
実数1位の大阪府は人数あたりでは5位でした。

地方別に合計を出すと近畿7府県が全国の28.3パーセントで最多、人口10万人あたりでは近畿7府県が6,599.93人で最多でした。
青少年団体の利用者数や施設の利用者数の記事とあわせて読んでみてください。

出典

統計名: 社会教育調査
調査年: 平成26年度間（2014年度）
公開元: 文部科学省
参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003348893
備考: 2014年度の1年間に団体ではなく個人として青少年教育施設を使った人ののべ人数。人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数は2024年の総人口で割った参考値

注記: 2014年度の1年間に団体ではなく個人として青少年教育施設を使った人ののべ人数。
人口10万人あたりの青少年教育施設の個人利用者数は2024年の総人口で割った参考値