【学校が使った青少年教育施設】1年でのべ6万9,719団体

青少年教育施設とは、少年自然の家や青年の家など、子どもが泊まりがけで自然のなかの活動をするための施設のことです。
学校の行事で青少年教育施設を使った回数は、どれくらいなのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは文部科学省の社会教育調査、2014年度の1年間の数字。

神奈川県が3,569団体で1位。
47都道府県の平均は1,483.4団体、中央値は1,241団体です。
1位と47位の間には10.3倍の開き、人口10万人あたりでは13.6倍の開きがありました。

47都道府県の単純平均

1,483団体

青少年教育施設を使った学校の団体数（平成26年度間（2014年度））

最も多い神奈川県

3,569団体

最も少ない香川県

347団体

学校の利用団体が多い上位5都府県

上位5都道府県の青少年教育施設を使った学校の団体数

上位5都道府県の青少年教育施設を使った学校の団体数
項目	青少年教育施設を使った学校の団体数
神奈川県	3,569団体
北海道	3,372団体
千葉県	3,315団体
兵庫県	3,210団体
福岡県	3,151団体

下位5都道府県の青少年教育施設を使った学校の団体数

下位5都道府県の青少年教育施設を使った学校の団体数
項目	青少年教育施設を使った学校の団体数
香川県	347団体
徳島県	407団体
和歌山県	424団体
三重県	508団体
青森県	558団体

学校の利用団体が多い上位5都府県です。

神奈川県は3,569団体、北海道は3,372団体、千葉県は3,315団体でした。
神奈川県は2位の北海道の1.06倍です。

4位は兵庫県で3,210団体、5位は福岡県で3,151団体。
上位5で全国の23.8パーセント、上位3で14.7パーセント、上位10で42.4パーセントでした。

1位だけで5.1パーセントを占めます。
47都道府県の平均は1,483.4団体なので、1位は平均の2.4倍。
中央値の1,241団体と比べると2.9倍にあたります。

6位以下は大阪府で3,123団体、岐阜県で2,979団体、東京都で2,698団体と続きました。

2位と3位の差は57団体、3位と4位の差は105団体でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の76.2パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると6,941団体。
これだけで全国の10.0パーセントにあたります。

実数の開きは、ほかの項目より小さくなりました。

人口10万人あたりでは高知県が1位です

ここからは統計を離れて、学校が使った青少年教育施設の背景を推測します。
確かめられた事実ではなく、ほかの数字と並べて考えた見立てとして読んでください。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は高知県の259.15団体、2位は秋田県190.41団体、3位は山形県180.81団体。

4位以下は福井県、長崎県と続きます。
逆に人口あたりの下位は埼玉県20.72団体、東京都19.03団体。
高知県と東京都では13.6倍の開きです。

人口10万人あたりでは高知県が1位です。
実数1位の県は人口あたりでは下のほうに来ます。

学校の宿泊行事は、どの学校でもだいたい年に1回です。
そのため利用の回数は、その県にある学校の数とほぼ比例します。
開きが小さいのはそのためだと考えられます。

当サイトの小中学校の利用団体数の記事と並べると、校種ごとの違いが見えてきます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、東北6県が97.72団体で最も多く、関東7都県が34.9団体で最も少なくなります。
四国4県94.17団体と九州・沖縄8県80.23団体がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

人口10万人あたりの青少年教育施設を使った学校の団体数の上位5都道府県

人口10万人あたりの青少年教育施設を使った学校の団体数の上位5都道府県
項目	人口10万人あたりの青少年教育施設を使った学校の団体数
高知県	259.2
秋田県	190.4
山形県	180.8
福井県	167.9
長崎県	162.8

学校の利用団体が少ない下位5県

学校の利用団体が少ない下位5県です。

47位の香川県は347団体、46位の徳島県は407団体、45位の和歌山県は424団体でした。
1位の神奈川県とは10.3倍の差があります。

44位は三重県で508団体、43位は青森県で558団体、42位は佐賀県で563団体と続きます。

学校の数がそのまま利用の回数につながります。

47都道府県の中央値は1,241団体。
平均は1,483.4団体なので、平均が中央値の1.2倍です。

47位の香川県は平均の23.4パーセント、中央値の28.0パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の3.2パーセントにしかなりません。
1位の神奈川県1つで5.1パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の香川県は、1位の神奈川県の9.72パーセントにあたる水準です。

46位との差は60団体、45位との差は77団体でした。
1位の神奈川県と47位の香川県の間には3,222団体の開きがあります。

地図で見る

青少年教育施設を使った学校の団体数（平成26年度間（2014年度））

青少年教育施設を使った学校の団体数（団体）

青少年教育施設を使った学校の団体数（平成26年度間（2014年度））
項目	青少年教育施設を使った学校の団体数
北海道	3,372団体
青森県	558団体
岩手県	1,059団体
宮城県	1,034団体
秋田県	1,708団体
山形県	1,828団体
福島県	1,835団体
茨城県	893団体
栃木県	1,095団体
群馬県	2,118団体
埼玉県	1,519団体
千葉県	3,315団体
東京都	2,698団体
神奈川県	3,569団体
新潟県	1,130団体
富山県	1,168団体
石川県	1,467団体
福井県	1,241団体
山梨県	805団体
長野県	1,244団体
岐阜県	2,979団体
静岡県	1,678団体
愛知県	1,847団体
三重県	508団体
滋賀県	754団体
京都府	1,358団体
大阪府	3,123団体
兵庫県	3,210団体
奈良県	597団体
和歌山県	424団体
鳥取県	632団体
島根県	930団体
岡山県	1,143団体
広島県	1,503団体
山口県	861団体
徳島県	407団体
香川県	347団体
愛媛県	874団体
高知県	1,700団体
福岡県	3,151団体
佐賀県	563団体
長崎県	2,038団体
熊本県	939団体
大分県	851団体
宮崎県	774団体
鹿児島県	1,282団体
沖縄県	1,590団体

日本地図で見ると、色が濃く出るのは神奈川県です。
次いで北海道、千葉県、兵庫県、福岡県が続きます。
淡いのは香川県、徳島県、和歌山県でした。

47都道府県の平均は1,483.4団体、中央値は1,241団体です。
神奈川県の3,569団体は平均の2.4倍にあたります。

上位3で14.7パーセント、1位と47位で10.3倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと高知県が259.15団体で最も多く、開きは13.6倍になります。

実数1位の神奈川県は人数あたりでは40位、人数あたり1位の高知県は実数では15位でした。

順位	都道府県	青少年教育施設を使った学校の団体数（団体）	地方	人口10万人あたりの青少年教育施設を使った学校の団体数
1	神奈川県	3569	関東	38.69
2	北海道	3372	北海道	66.86
3	千葉県	3315	関東	53.03
4	兵庫県	3210	近畿	60.15
5	福岡県	3151	九州	61.88
6	大阪府	3123	近畿	35.66
7	岐阜県	2979	中部	155.48
8	東京都	2698	関東	19.03
9	群馬県	2118	関東	112.06
10	長崎県	2038	九州	162.78
11	愛知県	1847	中部	24.76
12	福島県	1835	東北	105.28
13	山形県	1828	東北	180.81
14	秋田県	1708	東北	190.41
15	高知県	1700	四国	259.15
16	静岡県	1678	中部	47.58
17	沖縄県	1590	九州	108.46
18	埼玉県	1519	関東	20.72
19	広島県	1503	中国	55.38
20	石川県	1467	中部	133.61
21	京都府	1358	近畿	53.89
22	鹿児島県	1282	九州	83.68
23	長野県	1244	中部	62.61
24	福井県	1241	中部	167.93
25	富山県	1168	中部	117.15
26	岡山県	1143	中国	62.42
27	新潟県	1130	中部	53.84
28	栃木県	1095	関東	58.09
29	岩手県	1059	東北	92.49
30	宮城県	1034	東北	46
31	熊本県	939	九州	55.33
32	島根県	930	中国	144.86
33	茨城県	893	関東	31.82
34	愛媛県	874	四国	68.5
35	山口県	861	中国	67.21
36	大分県	851	九州	78.43
37	山梨県	805	中部	101.77
38	宮崎県	774	九州	74.93
39	滋賀県	754	近畿	53.78
40	鳥取県	632	中国	119.02
41	奈良県	597	近畿	46.46
42	佐賀県	563	九州	71.45
43	青森県	558	東北	47.9
44	三重県	508	近畿	29.69
45	和歌山県	424	近畿	48.18
46	徳島県	407	四国	59.42
47	香川県	347	四国	37.84

社会教育調査（平成26年度間（2014年度）、文部科学省）をもとに作成

このグラフについての豆知識

宿泊行事という機会

林間学校や臨海学校、自然教室と呼ばれる宿泊行事は、多くの学校で小学5年生や中学1年生のころに行われます。

家を離れて仲間と過ごす数日は、学年の思い出として残りやすいものです。

社会教育調査という統計

社会教育調査は、図書館や博物館、体育施設など学校の外にある学びの場を全国分まとめた統計です。
3年ごとに行われ、e-Statのデータベースに収められているのは2015年度の調査までです。

施設の数は調査時点のもので、そのあと新しくできた施設や閉じた施設は反映されていません。

数字の開き

1位の神奈川県は3,569団体、47位の香川県は347団体。
両者の間には10.3倍の開きがあります。
上位3で全国の14.7パーセント、上位10で42.4パーセントを占めます。

中央値は1,241団体、平均は1,483.4団体です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと13.6倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

学校が使った青少年教育施設の47都道府県の並びを、ほかの記事の並びと総当たりで比べました。

0.94という高い相関を示したのが【小中学校が使った少年自然の家】1年でのべ4万2,410団体でした。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【園芸用植物への支出】平均年3,494円、育てる楽しみ（順位相関-0.5）です。

順位が近いことと、原因がつながっていることは別の話です。
それでも、見くらべると気づくことがあります。

地方のなかで見た青少年教育施設を使った学校の団体数

地方	最も多い（団体）	最も少ない（団体）
東北	福島県 1835	青森県 558
関東	神奈川県 3569	茨城県 893
中部	岐阜県 2979	山梨県 805
近畿	兵庫県 3210	和歌山県 424
中国	広島県 1503	鳥取県 632
四国	高知県 1700	香川県 347
九州	福岡県 3151	佐賀県 563

社会教育調査（平成26年度間（2014年度）、文部科学省）をもとに作成

まとめ

学校が使った青少年教育施設を47都道府県で比べると、最も多い神奈川県で3,569団体、最も少ない香川県で347団体でした。
1位と47位の間には10.3倍の開きがあります。

上位3で全国の14.7パーセント、上位10で42.4パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は1,241団体、平均は1,483.4団体でした。
人口10万人あたりに直すと13.6倍の開きになります。

学校が使った青少年教育施設の順位を見るときは、次の3点をあわせて見てください。
1つ目は、のべ団体数であること。
2つ目は、学校の規模までは分からないこと。
3つ目は2014年の数字であることです。

人口10万人あたりでは高知県が259.15団体で最多。
実数1位の神奈川県は人数あたりでは40位でした。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の21.8パーセントで最多、人口10万人あたりでは東北6県が97.72団体で最多でした。
小中学校の利用団体数や学校からの利用者数の記事とあわせて読んでみてください。

出典

統計名: 社会教育調査
調査年: 平成26年度間（2014年度）
公開元: 文部科学省
参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003348893
備考: 2014年度の1年間に青少年教育施設を使った学校ののべ団体数。利用団体数の内数。人口10万人あたりの青少年教育施設を使った学校の団体数は2024年の総人口で割った参考値

注記: 2014年度の1年間に青少年教育施設を使った学校ののべ団体数。
利用団体数の内数。
人口10万人あたりの青少年教育施設を使った学校の団体数は2024年の総人口で割った参考値