【少年自然の家を使った団体】1年でのべ47万3,740団体

青少年教育施設とは、少年自然の家や青年の家など、子どもが泊まりがけで自然のなかの活動をするための施設のことです。
青少年教育施設は、どれくらいの団体に使われているのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは文部科学省の社会教育調査、2014年度の1年間の数字。

東京都が62,597団体で1位。
47都道府県の平均は10,079.6団体、中央値は4,662団体です。
1位と47位の間には59.3倍の開き、人口10万人あたりでは25.9倍の開きがありました。

47都道府県の単純平均

10,080団体

青少年教育施設の利用団体数（平成26年度間（2014年度））

最も多い東京都

62,597団体

最も少ない青森県

1,055団体

地図で見る

青少年教育施設の利用団体数（平成26年度間（2014年度））

青少年教育施設の利用団体数（団体）

青少年教育施設の利用団体数（平成26年度間（2014年度））
項目	青少年教育施設の利用団体数
北海道	16,661団体
青森県	1,055団体
岩手県	2,657団体
宮城県	3,049団体
秋田県	6,022団体
山形県	3,072団体
福島県	10,089団体
茨城県	3,914団体
栃木県	3,565団体
群馬県	9,208団体
埼玉県	12,018団体
千葉県	23,254団体
東京都	62,597団体
神奈川県	55,682団体
新潟県	3,145団体
富山県	3,410団体
石川県	4,662団体
福井県	3,930団体
山梨県	8,319団体
長野県	5,813団体
岐阜県	16,170団体
静岡県	6,961団体
愛知県	22,383団体
三重県	2,047団体
滋賀県	2,929団体
京都府	4,151団体
大阪府	44,378団体
兵庫県	21,253団体
奈良県	2,354団体
和歌山県	1,637団体
鳥取県	1,374団体
島根県	2,862団体
岡山県	2,072団体
広島県	15,114団体
山口県	2,257団体
徳島県	9,294団体
香川県	2,822団体
愛媛県	12,414団体
高知県	15,358団体
福岡県	12,360団体
佐賀県	3,736団体
長崎県	8,974団体
熊本県	3,399団体
大分県	2,163団体
宮崎県	1,350団体
鹿児島県	7,131団体
沖縄県	4,675団体

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで神奈川県、大阪府、千葉県、愛知県が続きます。
淡いのは青森県、宮崎県、鳥取県でした。

47都道府県の平均は10,079.6団体、中央値は4,662団体です。
東京都の62,597団体は平均の6.2倍にあたります。

上位3で34.3パーセント、1位と47位で59.3倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと高知県が2,341.16団体で最も多く、開きは25.9倍になります。

実数1位の東京都は人数あたりでは17位、人数あたり1位の高知県は実数では9位でした。

順位	都道府県	青少年教育施設の利用団体数（団体）	地方	人口10万人あたりの青少年教育施設の利用団体数
1	東京都	62597	関東	441.51
2	神奈川県	55682	関東	603.6
3	大阪府	44378	近畿	506.77
4	千葉県	23254	関東	372
5	愛知県	22383	中部	300.04
6	兵庫県	21253	近畿	398.22
7	北海道	16661	北海道	330.38
8	岐阜県	16170	中部	843.95
9	高知県	15358	四国	2341.16
10	広島県	15114	中国	556.89
11	愛媛県	12414	四国	972.88
12	福岡県	12360	九州	242.73
13	埼玉県	12018	関東	163.91
14	福島県	10089	東北	578.83
15	徳島県	9294	四国	1356.79
16	群馬県	9208	関東	487.2
17	長崎県	8974	九州	716.77
18	山梨県	8319	中部	1051.71
19	鹿児島県	7131	九州	465.47
20	静岡県	6961	中部	197.36
21	秋田県	6022	東北	671.35
22	長野県	5813	中部	292.55
23	沖縄県	4675	九州	318.89
24	石川県	4662	中部	424.59
25	京都府	4151	近畿	164.72
26	福井県	3930	中部	531.8
27	茨城県	3914	関東	139.49
28	佐賀県	3736	九州	474.11
29	栃木県	3565	関東	189.12
30	富山県	3410	中部	342.03
31	熊本県	3399	九州	200.29
32	新潟県	3145	中部	149.83
33	山形県	3072	東北	303.86
34	宮城県	3049	東北	135.63
35	滋賀県	2929	近畿	208.92
36	島根県	2862	中国	445.79
37	香川県	2822	四国	307.74
38	岩手県	2657	東北	232.05
39	奈良県	2354	近畿	183.19
40	山口県	2257	中国	176.19
41	大分県	2163	九州	199.35
42	岡山県	2072	中国	113.16
43	三重県	2047	近畿	119.64
44	和歌山県	1637	近畿	186.02
45	鳥取県	1374	中国	258.76
46	宮崎県	1350	九州	130.69
47	青森県	1055	東北	90.56

社会教育調査（平成26年度間（2014年度）、文部科学省）をもとに作成

利用団体が多い上位5都府県

上位5都道府県の青少年教育施設の利用団体数

上位5都道府県の青少年教育施設の利用団体数
項目	青少年教育施設の利用団体数
東京都	62,597団体
神奈川県	55,682団体
大阪府	44,378団体
千葉県	23,254団体
愛知県	22,383団体

下位5都道府県の青少年教育施設の利用団体数

下位5都道府県の青少年教育施設の利用団体数
項目	青少年教育施設の利用団体数
青森県	1,055団体
宮崎県	1,350団体
鳥取県	1,374団体
和歌山県	1,637団体
三重県	2,047団体

利用団体が多い上位5都府県です。

東京都は62,597団体、神奈川県は55,682団体、大阪府は44,378団体でした。
東京都は2位の神奈川県の1.12倍です。

4位は千葉県で23,254団体、5位は愛知県で22,383団体。
上位5で全国の44パーセント、上位3で34.3パーセント、上位10で61.8パーセントでした。

1位だけで13.2パーセントを占めます。
47都道府県の平均は10,079.6団体なので、1位は平均の6.2倍。
中央値の4,662団体と比べると13.4倍にあたります。

6位以下は兵庫県で21,253団体、北海道で16,661団体、岐阜県で16,170団体と続きました。

2位と3位の差は11,304団体、3位と4位の差は21,124団体でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の56パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると118,279団体。
これだけで全国の25.0パーセントにあたります。

人口の多い都府県が上位に来ました。

人口10万人あたりでは高知県が1位です

ここから先は、青少年教育施設を使った団体の数がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は高知県の2,341.16団体、2位は徳島県1,356.79団体、3位は山梨県1,051.71団体。

4位以下は愛媛県、岐阜県と続きます。
逆に人口あたりの下位は岡山県113.16団体、青森県90.56団体。
高知県と青森県では25.9倍の開きです。

人口10万人あたりでは高知県が1位です。
実数の並びとは顔ぶれが変わります。

利用する団体には、学校のほかに子ども会やスポーツ少年団、地域のサークルなどが含まれます。
団体活動がさかんな地域ほど、利用の回数も多くなると考えられます。

当サイトの利用者数の記事と並べると、1団体あたりの人数が見えてきます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、四国4県が1,128.69団体で最も多く、九州・沖縄8県が314.01団体で最も少なくなります。
関東7都県390.75団体と中部9県362.83団体がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

人口10万人あたりの青少年教育施設の利用団体数の上位5都道府県

人口10万人あたりの青少年教育施設の利用団体数の上位5都道府県
項目	人口10万人あたりの青少年教育施設の利用団体数
高知県	2,341.2
徳島県	1,356.8
山梨県	1,051.7
愛媛県	972.9
岐阜県	844.0

利用団体が少ない下位5県

利用団体が少ない下位5県です。

47位の青森県は1,055団体、46位の宮崎県は1,350団体、45位の鳥取県は1,374団体でした。
1位の東京都とは59.3倍の差があります。

44位は和歌山県で1,637団体、43位は三重県で2,047団体、42位は岡山県で2,072団体と続きます。

同じ団体が何度も使えば、その回数だけ数えます。

47都道府県の中央値は4,662団体。
平均は10,079.6団体なので、平均が中央値の2.2倍です。

47位の青森県は平均の10.5パーセント、中央値の22.6パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の1.6パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで13.2パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の青森県は、1位の東京都の1.69パーセントにあたる水準です。

46位との差は295団体、45位との差は319団体でした。
1位の東京都と47位の青森県の間には61,542団体の開きがあります。

このグラフについての豆知識

どんな団体が使うのか

青少年教育施設を使うのは学校だけではありません。
子ども会、スポーツ少年団、ボーイスカウトやガールスカウトなども利用します。

大人のサークルや企業の研修に使われることもあります。

社会教育調査という統計

社会教育調査は、図書館や博物館、体育施設など学校の外にある学びの場を全国分まとめた統計です。
3年ごとに行われ、e-Statのデータベースに収められているのは2015年度の調査までです。

施設の数は調査時点のもので、そのあと新しくできた施設や閉じた施設は反映されていません。

数字の開き

1位の東京都は62,597団体、47位の青森県は1,055団体。
両者の間には59.3倍の開きがあります。
上位3で全国の34.3パーセント、上位10で61.8パーセントを占めます。

中央値は4,662団体、平均は10,079.6団体です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと25.9倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

この青少年教育施設を使った団体の数の並びに近い記事を、全記事の順位から機械で洗い出しました。

いちばん近かったのは【青年の家・少年自然の家の利用者】1年でおよそ2,006万人で、順位相関は0.83でした。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【世帯が使う部屋数】全国4.63室、1位と47位で1.84倍（順位相関-0.55）です。

順位が近いことと、原因がつながっていることは別の話です。
それでも、見くらべると気づくことがあります。

地方のなかで見た青少年教育施設の利用団体数

地方	最も多い（団体）	最も少ない（団体）
東北	福島県 10089	青森県 1055
関東	東京都 62597	栃木県 3565
中部	愛知県 22383	新潟県 3145
近畿	大阪府 44378	和歌山県 1637
中国	広島県 15114	鳥取県 1374
四国	高知県 15358	香川県 2822
九州	福岡県 12360	宮崎県 1350

社会教育調査（平成26年度間（2014年度）、文部科学省）をもとに作成

まとめ

青少年教育施設を使った団体の数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で62,597団体、最も少ない青森県で1,055団体でした。
1位と47位の間には59.3倍の開きがあります。

上位3で全国の34.3パーセント、上位10で61.8パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は4,662団体、平均は10,079.6団体でした。
人口10万人あたりに直すと25.9倍の開きになります。

青少年教育施設を使った団体の数の順位を見るときは、次の3点をあわせて見てください。
1つ目は、のべ団体数であること。
2つ目は、同じ団体が何度も使えば、その回数だけ数えること。
3つ目は2014年の数字であることです。

人口10万人あたりでは高知県が2,341.16団体で最多。
実数1位の東京都は人数あたりでは17位でした。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の35.9パーセントで最多、人口10万人あたりでは四国4県が1,128.69団体で最多でした。
青少年教育施設の利用者数や学校の利用団体数の記事とあわせて読んでみてください。

出典

統計名: 社会教育調査
調査年: 平成26年度間（2014年度）
公開元: 文部科学省
参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003348893
備考: 2014年度の1年間に青少年教育施設を使った団体ののべ数。同じ団体が何度も使えば、その回数だけ数える。人口10万人あたりの青少年教育施設の利用団体数は2024年の総人口で割った参考値

注記: 2014年度の1年間に青少年教育施設を使った団体ののべ数。
同じ団体が何度も使えば、その回数だけ数える。
人口10万人あたりの青少年教育施設の利用団体数は2024年の総人口で割った参考値