ノートや筆記具などの文房具に、1世帯は1年でいくら使っているのでしょうか。
47都道府県で比べます。
使うのは総務省統計局の家計調査、2023年から2025年の3か年平均。
愛知県が1,746円で1位。
47都道府県の平均は1,193円、中央値は1,203円です。
最も高い1,746円と最も低い754円の差は992円、倍率にすると2.32倍でした。
実数で見るか率で見るかによって並びは変わります。
この記事では率のほうを主に見ていきます。
47都道府県の単純平均
1,193円
1世帯当たりの学習用文房具への支出(2023年〜2025年平均)
最も多い 愛知県
1,746円
最も少ない 青森県
754円
地図で見る
| 項目 | 1世帯当たりの学習用文房具への支出 |
|---|---|
| 北海道 | 864円 |
| 青森県 | 754円 |
| 岩手県 | 1,485円 |
| 宮城県 | 1,251円 |
| 秋田県 | 1,022円 |
| 山形県 | 1,217円 |
| 福島県 | 1,602円 |
| 茨城県 | 1,251円 |
| 栃木県 | 1,257円 |
| 群馬県 | 1,483円 |
| 埼玉県 | 1,678円 |
| 千葉県 | 1,216円 |
| 東京都 | 1,311円 |
| 神奈川県 | 1,370円 |
| 新潟県 | 942円 |
| 富山県 | 1,064円 |
| 石川県 | 1,460円 |
| 福井県 | 1,069円 |
| 山梨県 | 942円 |
| 長野県 | 861円 |
| 岐阜県 | 976円 |
| 静岡県 | 1,242円 |
| 愛知県 | 1,746円 |
| 三重県 | 1,566円 |
| 滋賀県 | 1,201円 |
| 京都府 | 867円 |
| 大阪府 | 1,259円 |
| 兵庫県 | 786円 |
| 奈良県 | 1,202円 |
| 和歌山県 | 1,255円 |
| 鳥取県 | 1,003円 |
| 島根県 | 1,011円 |
| 岡山県 | 1,438円 |
| 広島県 | 1,113円 |
| 山口県 | 1,324円 |
| 徳島県 | 1,148円 |
| 香川県 | 830円 |
| 愛媛県 | 1,272円 |
| 高知県 | 1,047円 |
| 福岡県 | 1,023円 |
| 佐賀県 | 1,203円 |
| 長崎県 | 1,135円 |
| 熊本県 | 1,504円 |
| 大分県 | 1,065円 |
| 宮崎県 | 1,003円 |
| 鹿児島県 | 1,485円 |
| 沖縄県 | 1,264円 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは愛知県です。
次いで埼玉県、福島県、三重県、熊本県が続きます。
淡いのは青森県、兵庫県、香川県でした。
47都道府県の平均は1,193円、中央値は1,203円です。
愛知県の1,746円は平均を553円上回ります。
1位と47位の差は992円、倍率にすると2.32倍でした。
学習机・いすへの支出で並べ替えると神奈川県が1,570で最も高く、開きは65.42倍になります。
主指標で1位の愛知県は学習机・いすへの支出では33位、学習机・いすへの支出で1位の神奈川県は主指標では11位でした。
| 順位 | 都道府県 | 1世帯当たりの学習用文房具への支出(円) | 地方 | 学習机・いすへの支出 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 愛知県 | 1746 | 中部 | 397 |
| 2 | 埼玉県 | 1678 | 関東 | 882 |
| 3 | 福島県 | 1602 | 東北 | 382 |
| 4 | 三重県 | 1566 | 近畿 | 1073 |
| 5 | 熊本県 | 1504 | 九州 | 271 |
| 6 | 岩手県 | 1485 | 東北 | 891 |
| 6 | 鹿児島県 | 1485 | 九州 | 209 |
| 8 | 群馬県 | 1483 | 関東 | 995 |
| 9 | 石川県 | 1460 | 中部 | 650 |
| 10 | 岡山県 | 1438 | 中国 | 740 |
| 11 | 神奈川県 | 1370 | 関東 | 1570 |
| 12 | 山口県 | 1324 | 中国 | 471 |
| 13 | 東京都 | 1311 | 関東 | 513 |
| 14 | 愛媛県 | 1272 | 四国 | 620 |
| 15 | 沖縄県 | 1264 | 九州 | 544 |
| 16 | 大阪府 | 1259 | 近畿 | 569 |
| 17 | 栃木県 | 1257 | 関東 | 327 |
| 18 | 和歌山県 | 1255 | 近畿 | 195 |
| 19 | 茨城県 | 1251 | 関東 | 1379 |
| 19 | 宮城県 | 1251 | 東北 | 1129 |
| 21 | 静岡県 | 1242 | 中部 | 108 |
| 22 | 山形県 | 1217 | 東北 | 398 |
| 23 | 千葉県 | 1216 | 関東 | 1131 |
| 24 | 佐賀県 | 1203 | 九州 | 61 |
| 25 | 奈良県 | 1202 | 近畿 | 1088 |
| 26 | 滋賀県 | 1201 | 近畿 | 1222 |
| 27 | 徳島県 | 1148 | 四国 | 1141 |
| 28 | 長崎県 | 1135 | 九州 | 490 |
| 29 | 広島県 | 1113 | 中国 | 241 |
| 30 | 福井県 | 1069 | 中部 | 1013 |
| 31 | 大分県 | 1065 | 九州 | 921 |
| 32 | 富山県 | 1064 | 中部 | 1352 |
| 33 | 高知県 | 1047 | 四国 | 644 |
| 34 | 福岡県 | 1023 | 九州 | 374 |
| 35 | 秋田県 | 1022 | 東北 | 954 |
| 36 | 島根県 | 1011 | 中国 | 363 |
| 37 | 宮崎県 | 1003 | 九州 | 474 |
| 37 | 鳥取県 | 1003 | 中国 | 390 |
| 39 | 岐阜県 | 976 | 中部 | 89 |
| 40 | 山梨県 | 942 | 中部 | 714 |
| 40 | 新潟県 | 942 | 中部 | 825 |
| 42 | 京都府 | 867 | 近畿 | 563 |
| 43 | 北海道 | 864 | 北海道 | 1477 |
| 44 | 長野県 | 861 | 中部 | 1144 |
| 45 | 香川県 | 830 | 四国 | 131 |
| 46 | 兵庫県 | 786 | 近畿 | 642 |
| 47 | 青森県 | 754 | 東北 | 24 |
地方別に見る
文房具への支出は、東海と首都圏で多くなります。
地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が1,367円で最も高くなります。
次いで東北6県が1,222円、九州・沖縄8県が1,210円、中国5県が1,178円と続きました。
低いほうは近畿7府県が1,162円、中部9県が1,145円、四国4県が1,074円、北海道が864円でした。
最も高い関東7都県と最も低い北海道の差は503円です。
学習机・いすへの支出で見ると北海道が最も高く、九州・沖縄8県が最も低くなりました。
文房具への支出が多い上位5県
文房具への支出が多い上位5県です。
愛知県は1,746円、埼玉県は1,678円、福島県は1,602円でした。
1位と2位の差は68円です。
4位は三重県で1,566円、5位は熊本県で1,504円。
上位5はいずれも47都道府県の平均1,193円を上回りました。
1位の愛知県は平均を553円上回りました。
中央値の1,203円と比べると543円高く、平均に対する比では1.46倍にあたります。
6位以下は岩手県で1,485円、鹿児島県で1,485円、群馬県で1,483円と続きました。
2位と3位の差は76円、3位と4位の差は36円。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は21円でした。
1位から5位までの幅は242円、1位から8位までの幅は263円でした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。
愛知県は学習机・いすへの支出でも33位に入っています。
全国の値は1,193円で、上位5はいずれもこれを上回りました。
1位は愛知県の1,746円。
東海の県が上位に入ります。
学習机への支出と並べて見ます
ここから先は、1世帯が1年間に文房具へ使う金額がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
学習机・いすへの支出で並べ替えると、順位が変わります。
1位は神奈川県の1,570、2位は北海道の1,477、3位は茨城県の1,379。
4位以下は富山県、滋賀県と続きます。
逆に下位は佐賀県が61、青森県が24。
神奈川県と青森県では65.42倍の開きです。
学習机が65.4倍もの差だったのに対し、文房具は2.3倍。
毎年こつこつ買うものは、地域による差が小さくなります。
「1度だけ買う高い品」と「くり返し買う安い品」で、ランキングの表情がまったく変わることがよく分かります。
当サイトの学習机への支出の記事と並べて読んでみてください。
地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が1,367円で最も高く、北海道が864円で最も低くなります。
東北6県1,222円と九州・沖縄8県1,210円がそれに続きました。
同じ指標でも、実数で見るか率で見るかで並びは変わります。
どちらか一方だけを見て県の姿を決めつけないことが大切です。
実数で見ると順位は変わる
文房具への支出が少ない下位5県
文房具への支出が少ない下位5県です。
47位の青森県は754円、46位の兵庫県は786円、45位の香川県は830円でした。
1位の愛知県とは992円の差があります。
44位は長野県で861円、43位は北海道で864円、42位は京都府で867円と続きます。
最も少ない青森県は754円。
1位と47位の差は2.3倍です。
47都道府県の中央値は1,203円、平均は1,193円です。
47位の青森県は平均を439円下回りました。
47位の青森県は1位の愛知県の43.2パーセントにあたる水準で、倍率にすると2.32倍の開きです。
46位との差は32円、45位との差は76円。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも113円しかありません。
下位5県はいずれも47都道府県の平均1,193円を下回りました。
47位から43位までの幅は110円です。
青森県は学習机・いすへの支出では47位です。
全国の値は1,193円なので、47位はこれを439円下回っています。
このグラフについての豆知識
くり返し買うもの
文房具への支出は全国平均で年1,193円です。
学年が上がるたびに買いそろえるノートや筆記具は、毎年決まって出ていく費用になります。
県庁所在市の数字であること
家計調査の品目別のデータは、各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で集められています。
県全体の平均ではないので、県内でも地域によって事情は違うはずです。
1年ごとの数字は標本のばらつきで動くため、この記事では2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算しました。
対象は二人以上の世帯です。
ひとり暮らしの世帯は含まれていません。
数字の散らばり
1位の愛知県は1,746円、47位の青森県は754円。
差は992円、倍率にすると2.32倍です。
中央値は1,203円、平均は1,193円でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では10円の差でした。
学習机・いすへの支出で並べ替えると開きは65.42倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。
地方のなかで見た1世帯当たりの学習用文房具への支出
| 地方 | 最も多い(円) | 最も少ない(円) |
|---|---|---|
| 東北 | 福島県 1602 | 青森県 754 |
| 関東 | 埼玉県 1678 | 千葉県 1216 |
| 中部 | 愛知県 1746 | 長野県 861 |
| 近畿 | 三重県 1566 | 兵庫県 786 |
| 中国 | 岡山県 1438 | 鳥取県 1003 |
| 四国 | 愛媛県 1272 | 香川県 830 |
| 九州 | 熊本県 1504 | 宮崎県 1003 |
まとめ
1世帯が1年間に文房具へ使う金額を47都道府県で比べると、最も高い愛知県で1,746円、最も低い青森県で754円でした。
その差は992円、倍率にすると2.32倍です。
47都道府県の中央値は1,203円、平均は1,193円でした。
全国の値は1,193円です。
学習机・いすへの支出で並べ替えると開きは65.42倍になり、主指標で1位の愛知県はその見方では33位に位置します。
1世帯が1年間に文房具へ使う金額の順位を見るときは、次の3点をあわせて見てください。
1つ目は、県庁所在市で調べた数字であること。
2つ目は、学習用のものだけの数であること。
3つ目は2025年の数字であることです。
学習机・いすへの支出では神奈川県が1,570で最も高く、主指標で1位の愛知県はこの見方では33位でした。
地方ごとの平均では関東7都県が1,367円で最も高く、北海道が864円で最も低くなりました。
学習机や教科書・参考書への支出を比べた記事とあわせて読んでみてください。
1位の愛知県と2位の埼玉県の差は68円で、上位のなかでも順位は僅差で決まりました。
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出典
- 統計名: 家計調査(二人以上の世帯、品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市ランキング)
- 調査年: 2023年〜2025年平均
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.stat.go.jp/data/kakei/5.html
- 備考: ノートや筆記具など学習用文房具への支出。数値は各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で調査された二人以上の世帯の平均であり、県全体の平均ではない。2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算した
注記: ノートや筆記具など学習用文房具への支出。
数値は各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で調査された二人以上の世帯の平均であり、県全体の平均ではない。
2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算した
