自覚症状がなく、日常生活への影響もなく、通院もしていない。
そんな「どこも悪くない人」はどれくらいいるのでしょうか。
47都道府県で比べます。
使うのは厚生労働省の国民生活基礎調査、2022年の都道府県別の数字。
沖縄県が48.92％で1位。
47都道府県の平均は43.02％、中央値は43％です。
最も高い48.92％と最も低い38.85％の差は10.07ポイント、倍率にすると1.26倍でした。
47都道府県の単純平均
43.0％
自覚症状・日常生活への影響・通院のいずれもない人の割合（2022年）
最も多い 沖縄県
48.9％
最も少ない 秋田県
38.9％
どこも悪くない人が多い上位5県
どこも悪くない人が多い上位5県です。
沖縄県は48.92％、山梨県は46.07％、群馬県は45.56％でした。
1位と2位の差は2.85ポイントです。
4位は鳥取県で45.49％、5位は千葉県で45.48％。
上位5はいずれも47都道府県の平均43.02％を上回りました。
1位の沖縄県は平均を5.9ポイント上回りました。
中央値の43％と比べると5.92ポイント高く、平均に対する比では1.14倍にあたります。
6位以下は福岡県で45.2％、茨城県で45.12％、石川県で45.09％と続きました。
2位と3位の差は0.51ポイント、3位と4位の差は0.07ポイント。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は0.39ポイントでした。
1位から5位までの幅は3.44ポイント、1位から8位までの幅は3.83ポイントでした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。
沖縄県は有訴者の割合でも41位に入っています。
全国の値は43.05％で、上位5はいずれもこれを上回りました。
1位は沖縄県の48.92パーセント。
半分ちかくがどこも悪くない人です。
有訴者の割合と裏表の関係です
以下は、どこも悪くない人の割合にこれだけの差がつく理由についての推測です。
統計から確かめられる話ではなく、ほかの指標との突き合わせから考えたものです。
有訴者の割合で並べ替えると、順位が変わります。
1位は兵庫県の33.56、2位は山口県の33.39、3位は滋賀県の33.15。
4位以下は大阪府、熊本県と続きます。
逆に下位は栃木県が28.15、山梨県が27.72。
兵庫県と山梨県では1.21倍の開きです。
沖縄県が1位なのは、年齢構成の若さが効いています。
高齢化の進む県ほど、この割合は下がります。
裏を返せば、全国では半分以上の人が何かしらの症状か通院を抱えて暮らしているということです。
当サイトの運動の習慣の記事とあわせて見ると、健康づくりの地域差も見えてきます。
地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が44.3％で最も高く、東北6県が40.81％で最も低くなります。
中部9県44.13％と九州・沖縄8県43.35％がそれに続きました。
同じ指標でも、実数で見るか率で見るかで並びは変わります。
どちらか一方だけを見て県の姿を決めつけないことが大切です。
実数で見ると順位は変わる
どこも悪くない人が少ない下位5県
どこも悪くない人が少ない下位5県です。
47位の秋田県は38.85％、46位の岩手県は39.21％、45位の高知県は39.52％でした。
1位の沖縄県とは10.07ポイントの差があります。
44位は山口県で39.67％、43位は山形県で40.39％、42位は兵庫県で40.6％と続きます。
最も低い秋田県は38.85パーセント。
1位と47位の差は1.3倍です。
47都道府県の中央値は43％、平均は43.02％です。
47位の秋田県は平均を4.17ポイント下回りました。
47位の秋田県は1位の沖縄県の79.4パーセントにあたる水準で、倍率にすると1.26倍の開きです。
46位との差は0.36ポイント、45位との差は0.67ポイント。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも1.75ポイントしかありません。
下位5県はいずれも47都道府県の平均43.02％を下回りました。
47位から43位までの幅は1.54ポイントです。
秋田県は有訴者の割合では中位位です。
全国の値は43.05％なので、47位はこれを4.2ポイント下回っています。
地図で見る
| 項目 | 自覚症状・日常生活への影響・通院のいずれもない人の割合 |
|---|---|
| 北海道 | 41.6％ |
| 青森県 | 42.1％ |
| 岩手県 | 39.2％ |
| 宮城県 | 41.9％ |
| 秋田県 | 38.9％ |
| 山形県 | 40.4％ |
| 福島県 | 42.4％ |
| 茨城県 | 45.1％ |
| 栃木県 | 44.5％ |
| 群馬県 | 45.6％ |
| 埼玉県 | 44.7％ |
| 千葉県 | 45.5％ |
| 東京都 | 42.6％ |
| 神奈川県 | 42.2％ |
| 新潟県 | 42.7％ |
| 富山県 | 43.8％ |
| 石川県 | 45.1％ |
| 福井県 | 44.7％ |
| 山梨県 | 46.1％ |
| 長野県 | 44.2％ |
| 岐阜県 | 42.3％ |
| 静岡県 | 44.4％ |
| 愛知県 | 43.9％ |
| 三重県 | 41.9％ |
| 滋賀県 | 43.5％ |
| 京都府 | 42.6％ |
| 大阪府 | 41.0％ |
| 兵庫県 | 40.6％ |
| 奈良県 | 43％ |
| 和歌山県 | 42.3％ |
| 鳥取県 | 45.5％ |
| 島根県 | 43.7％ |
| 岡山県 | 42.7％ |
| 広島県 | 43.7％ |
| 山口県 | 39.7％ |
| 徳島県 | 43.5％ |
| 香川県 | 44.3％ |
| 愛媛県 | 44.0％ |
| 高知県 | 39.5％ |
| 福岡県 | 45.2％ |
| 佐賀県 | 40.8％ |
| 長崎県 | 41.4％ |
| 熊本県 | 40.9％ |
| 大分県 | 41.3％ |
| 宮崎県 | 43.5％ |
| 鹿児島県 | 44.9％ |
| 沖縄県 | 48.9％ |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは沖縄県です。
次いで山梨県、群馬県、鳥取県、千葉県が続きます。
淡いのは秋田県、岩手県、高知県でした。
47都道府県の平均は43.02％、中央値は43％です。
沖縄県の48.92％は平均を5.9ポイント上回ります。
1位と47位の差は10.07ポイント、倍率にすると1.26倍でした。
有訴者の割合で並べ替えると兵庫県が33.56で最も高く、開きは1.21倍になります。
主指標で1位の沖縄県は有訴者の割合では41位、有訴者の割合で1位の兵庫県は主指標では42位でした。
| 順位 | 都道府県 | 自覚症状・日常生活への影響・通院のいずれもない人の割合（％） | 地方 | 有訴者の割合 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 沖縄県 | 48.92 | 九州 | 29.49 |
| 2 | 山梨県 | 46.07 | 中部 | 27.72 |
| 3 | 群馬県 | 45.56 | 関東 | 28.73 |
| 4 | 鳥取県 | 45.49 | 中国 | 31.06 |
| 5 | 千葉県 | 45.48 | 関東 | 29.86 |
| 6 | 福岡県 | 45.2 | 九州 | 30.47 |
| 7 | 茨城県 | 45.12 | 関東 | 28.98 |
| 8 | 石川県 | 45.09 | 中部 | 30.65 |
| 9 | 鹿児島県 | 44.9 | 九州 | 28.28 |
| 10 | 埼玉県 | 44.74 | 関東 | 30.68 |
| 11 | 福井県 | 44.69 | 中部 | 30.83 |
| 12 | 栃木県 | 44.5 | 関東 | 28.15 |
| 13 | 静岡県 | 44.42 | 中部 | 29.53 |
| 14 | 香川県 | 44.29 | 四国 | 31.1 |
| 15 | 長野県 | 44.15 | 中部 | 30.7 |
| 16 | 愛媛県 | 44.03 | 四国 | 31.33 |
| 17 | 愛知県 | 43.94 | 中部 | 30.74 |
| 18 | 富山県 | 43.8 | 中部 | 31.18 |
| 19 | 島根県 | 43.69 | 中国 | 30.4 |
| 20 | 広島県 | 43.68 | 中国 | 32.25 |
| 21 | 宮崎県 | 43.45 | 九州 | 31.5 |
| 21 | 滋賀県 | 43.45 | 近畿 | 33.15 |
| 21 | 徳島県 | 43.45 | 四国 | 32.2 |
| 24 | 奈良県 | 43 | 近畿 | 31.9 |
| 25 | 新潟県 | 42.74 | 中部 | 30.28 |
| 26 | 岡山県 | 42.65 | 中国 | 31.55 |
| 27 | 京都府 | 42.63 | 近畿 | 32.89 |
| 28 | 東京都 | 42.55 | 関東 | 31.78 |
| 29 | 福島県 | 42.4 | 東北 | 29.68 |
| 30 | 岐阜県 | 42.28 | 中部 | 32.82 |
| 31 | 和歌山県 | 42.26 | 近畿 | 31.09 |
| 32 | 神奈川県 | 42.15 | 関東 | 32.06 |
| 33 | 青森県 | 42.06 | 東北 | 29.72 |
| 34 | 宮城県 | 41.94 | 東北 | 30.74 |
| 35 | 三重県 | 41.89 | 近畿 | 32.5 |
| 36 | 北海道 | 41.58 | 北海道 | 29.33 |
| 37 | 長崎県 | 41.38 | 九州 | 31.48 |
| 38 | 大分県 | 41.33 | 九州 | 31.57 |
| 39 | 大阪府 | 41.02 | 近畿 | 33.09 |
| 40 | 熊本県 | 40.89 | 九州 | 32.93 |
| 41 | 佐賀県 | 40.77 | 九州 | 31.87 |
| 42 | 兵庫県 | 40.6 | 近畿 | 33.56 |
| 43 | 山形県 | 40.39 | 東北 | 30.37 |
| 44 | 山口県 | 39.67 | 中国 | 33.39 |
| 45 | 高知県 | 39.52 | 四国 | 32.1 |
| 46 | 岩手県 | 39.21 | 東北 | 31.44 |
| 47 | 秋田県 | 38.85 | 東北 | 30.8 |
このグラフについての豆知識
全国では43パーセント
どこも悪くない人は全国で43.05パーセント。
過半数の人は、症状・生活への影響・通院のどれかを抱えています。
健康寿命をどう延ばすかという問いを、ひとつの数字で映す指標です。
3年に一度の大規模調査
国民生活基礎調査で都道府県別に集計されるのは、3年ごとの大規模調査の年だけです。
この記事は2022年（令和4年）の調査を使っています。
公表されているのは人数や世帯数なので、区分の数を総数で割って当サイトで割合にしました。
不詳を含む総数で割っているため、公表の「率」とは分母の取り方が違うことがあります。
標本調査にもとづく推計のため、小さな差を細かく読み取ることはできません。
数字の散らばり
1位の沖縄県は48.92％、47位の秋田県は38.85％。
差は10.07ポイント、倍率にすると1.26倍です。
中央値は43％、平均は43.02％でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では0.02ポイントの差でした。
有訴者の割合で並べ替えると開きは1.21倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。
地方のなかで見た自覚症状・日常生活への影響・通院のいずれもない人の割合
| 地方 | 最も多い（％） | 最も少ない（％） |
|---|---|---|
| 東北 | 福島県 42.4 | 秋田県 38.85 |
| 関東 | 群馬県 45.56 | 神奈川県 42.15 |
| 中部 | 山梨県 46.07 | 岐阜県 42.28 |
| 近畿 | 滋賀県 43.45 | 兵庫県 40.6 |
| 中国 | 鳥取県 45.49 | 山口県 39.67 |
| 四国 | 香川県 44.29 | 高知県 39.52 |
| 九州 | 沖縄県 48.92 | 佐賀県 40.77 |
まとめ
どこも悪くない人の割合を47都道府県で比べると、最も高い沖縄県で48.92％、最も低い秋田県で38.85％でした。
その差は10.07ポイント、倍率にすると1.26倍です。
47都道府県の中央値は43％、平均は43.02％でした。
全国の値は43.05％です。
有訴者の割合で並べ替えると開きは1.21倍になり、主指標で1位の沖縄県はその見方では41位に位置します。
このどこも悪くない人の割合の数字には、読み違えやすい点が3つあります。
1つ目は、標本調査にもとづく推計値であること。
2つ目は、6歳以上を対象にした数字であること。
3つ目は2022年の数字であることです。
有訴者の割合では兵庫県が33.56で最も高く、主指標で1位の沖縄県はこの見方では41位でした。
地方ごとの平均では関東7都県が44.3％で最も高く、東北6県が40.81％で最も低くなりました。
自覚症状のある人や健康と感じる人を比べた記事とあわせて読んでみてください。
1位の沖縄県と2位の山梨県の差は2.85ポイントで、上位のなかでも順位は僅差で決まりました。
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出典
- 統計名: 国民生活基礎調査（都道府県別 第115表〜第141表から当サイトで割合を計算）
- 調査年: 2022年
- 公開元: 厚生労働省
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0002041061
- 備考: 6歳以上の世帯人員のうち、自覚症状がなく、日常生活への影響もなく、通院もしていない人の割合。都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。参考指標は有訴者の割合
注記: 6歳以上の世帯人員のうち、自覚症状がなく、日常生活への影響もなく、通院もしていない人の割合。
都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。
参考指標は有訴者の割合
