【体の不調を訴える人】全国3,380万人、4人に1人を超える割合

【体の不調を訴える人】全国3,380万人、4人に1人を超える割合

体に何らかの不調を感じていると答えた人は、全国で3,380.4万人。
人口のおよそ4人に1人を超えます。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系、2022年の数字。

東京都が328.3万人で1位。
人口10万人あたりの差は1.3倍にとどまりました。
47都道府県の平均は71.9万人、中央値は43.2万人です。
1位と47位の差は20.9倍、人口10万人あたりに直すと1.3倍でした。

47都道府県の単純平均

71.9万人

有訴者数(2022年)

最も多い 東京都

328.3万人

最も少ない 鳥取県

15.7万人

体の不調を訴える人が多い5都府県

上位5都道府県の有訴者数
上位5都道府県の有訴者数 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2022年) 050100150200250300東京都: 328.3万人328.3万人大阪府: 231.1万人231.1万人神奈川県: 225.6万人225.6万人愛知県: 180.8万人180.8万人埼玉県: 176万人176万人東京都大阪府神奈川県愛知県埼玉県
上位5都道府県の有訴者数
項目有訴者数
東京都328.3万人
大阪府231.1万人
神奈川県225.6万人
愛知県180.8万人
埼玉県176万人
下位5都道府県の有訴者数
下位5都道府県の有訴者数 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2022年) 05101520鳥取県: 15.7万人15.7万人島根県: 18.6万人18.6万人高知県: 20.3万人20.3万人山梨県: 20.6万人20.6万人徳島県: 21.3万人21.3万人鳥取県島根県高知県山梨県徳島県
下位5都道府県の有訴者数
項目有訴者数
鳥取県15.7万人
島根県18.6万人
高知県20.3万人
山梨県20.6万人
徳島県21.3万人

体の不調を訴える人が多い上位5都府県です。

東京都は328.3万人、大阪府は231.1万人、神奈川県は225.6万人でした。
東京都は2位の大阪府の1.42倍です。

4位は愛知県で180.8万人、5位は埼玉県で176万人。
上位5で全国の33.8パーセント、上位3で23.2パーセント、上位10で55.2パーセントでした。

1位だけで9.7パーセントを占めます。
47都道府県の平均は71.9万人なので、1位は平均の4.6倍。
中央値の43.2万人と比べると7.6倍にあたります。

6位以下は千葉県で173.7万人、兵庫県で166.8万人、福岡県で144.9万人と続きました。

2位と3位の差は5.5万人、3位と4位の差は44.8万人でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の66.2パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると559.4万人。
これだけで全国の16.5パーセントにあたります。

実数は人口の順位とほぼ同じです。
この指標は人口あたりに直して初めて意味が読めます。

人口あたりの差は1.3倍しかありません

以下は、体の不調を訴える人の数にこれだけの差がつく理由についての推測です。
統計から確かめられる話ではなく、ほかの指標との突き合わせから考えたものです。

人口10万人あたりで割り直すと、差はごく小さくなります。

1位は山口県の3.11万人、2位は兵庫県3.09万人、3位は熊本県3.08万人。

4位以下は滋賀県、岐阜県と続きます。
逆に人口あたりの下位は埼玉県2.4万人、東京都2.34万人。
山口県と東京都では1.3倍の開きです。

人口10万人あたり3.11万人ということは、住民のおよそ31.1パーセントが何らかの不調を訴えている計算です。

有訴者率は年齢が上がるほど高くなります。
高齢化が進んだ県ほど数字が上がるのは自然なことです。

ただし1.3倍という差の小ささは、体の不調が特定の地域に偏る現象ではないことも示しています。
腰痛、肩こり、手足の関節の痛み。
どこに住んでいても同じように訴えられます。

この調査は自己申告にもとづきます。
医師の診断ではないため、受診行動や健康への意識の違いも数字に影響します。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、中国5県が3万人で最も多く、関東7都県が2.5万人で最も少なくなります。
四国4県3万人と東北6県2.9万人がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

人口10万人あたりの有訴者数の上位5都道府県
人口10万人あたりの有訴者数の上位5都道府県 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2022年) 0.00.51.01.52.02.53.0山口県: 3.13.1兵庫県: 3.13.1熊本県: 3.13.1滋賀県: 3.13.1岐阜県: 3.03.0山口県兵庫県熊本県滋賀県岐阜県
人口10万人あたりの有訴者数の上位5都道府県
項目人口10万人あたりの有訴者数
山口県3.1
兵庫県3.1
熊本県3.1
滋賀県3.1
岐阜県3.0

体の不調を訴える人が少ない5県

体の不調を訴える人が少ない下位5県です。

47位の鳥取県は15.7万人、46位の島根県は18.6万人、45位の高知県は20.3万人でした。
1位の東京都とは20.9倍の差があります。

44位は山梨県で20.6万人、43位は徳島県で21.3万人、42位は福井県で21.4万人と続きます。

人口の差とほぼ同じ大きさです。
人口あたりに直すと1.3倍まで縮みます。

47都道府県の中央値は43.2万人。
平均は71.9万人なので、平均が中央値の1.7倍です。

47位の鳥取県は平均の21.8パーセント、中央値の36.3パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の2.9パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで9.7パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の鳥取県は、1位の東京都の4.78パーセントにあたる水準です。

46位との差は2.9万人、45位との差は4.6万人でした。
1位の東京都と47位の鳥取県の間には312.6万人の開きがあります。

地図で見る

有訴者数(2022年)
有訴者数(2022年) 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(総務省統計局)をもとに作成。単位は万人。 北海道 142.8万人青森 33.9万人岩手 35.1万人宮城 65.9万人秋田 27.2万人山形 29.8万人福島 50.1万人茨城 76.6万人栃木 49.9万人群馬 50.5万人埼玉 176万人千葉 173.7万人東京 328.3万人神奈川 225.6万人新潟 61.5万人富山 29.3万人石川 31.9万人福井 21.4万人山梨 20.6万人長野 57.5万人岐阜 58.9万人静岡 97.2万人愛知 180.8万人三重 51.2万人滋賀 43.2万人京都 76.4万人大阪 231.1万人兵庫 166.8万人奈良 39.2万人和歌山 26.4万人鳥取 15.7万人島根 18.6万人岡山 54.6万人広島 82万人山口 40.8万人徳島 21.3万人香川 27.1万人愛媛 38.3万人高知 20.3万人福岡 144.9万人佐賀 23.7万人長崎 37.6万人熊本 52.9万人大分 32.1万人宮崎 30.9万人鹿児島 41.2万人沖縄 39.4万人
有訴者数(万人)
有訴者数(2022年)
項目有訴者数
北海道142.8万人
青森県33.9万人
岩手県35.1万人
宮城県65.9万人
秋田県27.2万人
山形県29.8万人
福島県50.1万人
茨城県76.6万人
栃木県49.9万人
群馬県50.5万人
埼玉県176万人
千葉県173.7万人
東京都328.3万人
神奈川県225.6万人
新潟県61.5万人
富山県29.3万人
石川県31.9万人
福井県21.4万人
山梨県20.6万人
長野県57.5万人
岐阜県58.9万人
静岡県97.2万人
愛知県180.8万人
三重県51.2万人
滋賀県43.2万人
京都府76.4万人
大阪府231.1万人
兵庫県166.8万人
奈良県39.2万人
和歌山県26.4万人
鳥取県15.7万人
島根県18.6万人
岡山県54.6万人
広島県82万人
山口県40.8万人
徳島県21.3万人
香川県27.1万人
愛媛県38.3万人
高知県20.3万人
福岡県144.9万人
佐賀県23.7万人
長崎県37.6万人
熊本県52.9万人
大分県32.1万人
宮崎県30.9万人
鹿児島県41.2万人
沖縄県39.4万人

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで大阪府、神奈川県、愛知県、埼玉県が続きます。
淡いのは鳥取県、島根県、高知県でした。

47都道府県の平均は71.9万人、中央値は43.2万人です。
東京都の328.3万人は平均の4.6倍にあたります。

上位3で23.2パーセント、1位と47位で20.9倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと山口県が3.11万人で最も多く、開きは1.3倍になります。

実数1位の東京都は人口あたりでは47位、人口あたり1位の山口県は実数では26位でした。

順位都道府県有訴者数(万人)地方人口10万人あたりの有訴者数
1東京都328.3関東2.34
2大阪府231.1近畿2.63
3神奈川県225.6関東2.44
4愛知県180.8中部2.41
5埼玉県176関東2.40
6千葉県173.7関東2.77
7兵庫県166.8近畿3.09
8福岡県144.9九州2.83
9北海道142.8北海道2.78
10静岡県97.2中部2.71
11広島県82中国2.97
12茨城県76.6関東2.70
13京都府76.4近畿3.00
14宮城県65.9東北2.89
15新潟県61.5中部2.86
16岐阜県58.9中部3.03
17長野県57.5中部2.85
18岡山県54.6中国2.93
19熊本県52.9九州3.08
20三重県51.2近畿2.94
21群馬県50.5関東2.64
22福島県50.1東北2.80
23栃木県49.9関東2.61
24滋賀県43.2近畿3.07
25鹿児島県41.2九州2.64
26山口県40.8中国3.11
27沖縄県39.4九州2.68
28奈良県39.2近畿3.00
29愛媛県38.3四国2.93
30長崎県37.6九州2.93
31岩手県35.1東北2.97
32青森県33.9東北2.82
33大分県32.1九州2.90
34石川県31.9中部2.85
35宮崎県30.9九州2.94
36山形県29.8東北2.86
37富山県29.3中部2.88
38秋田県27.2東北2.92
39香川県27.1四国2.90
40和歌山県26.4近畿2.92
41佐賀県23.7九州2.96
42福井県21.4中部2.84
43徳島県21.3四国3.03
44山梨県20.6中部2.57
45高知県20.3四国3.00
46島根県18.6中国2.83
47鳥取県15.7中国2.89
社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2022年、総務省統計局)をもとに作成

このグラフについての豆知識

有訴者とは

国民生活基礎調査で、病気やけがなどで自覚症状のある人を有訴者と呼びます。
入院している人は含みません。

訴えの多い症状は、男性では腰痛、女性では肩こりと腰痛です。
年齢が上がるほど有訴者率は高くなります。

単位は万人

もとの統計は千人単位ですが、この記事では読みやすいように万人へ換算しています。

全国の有訴者は3,380.4万人。
人口のおよそ4分の1を超える規模ですが、人口10万人あたりの差は1.3倍にとどまります。

数字の開き

1位の東京都は328.3万人、47位の鳥取県は15.7万人で、その差は20.9倍です。
上位3で全国の23.2パーセント、上位10で55.2パーセントを占めます。

中央値は43.2万人、平均は71.9万人です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと開きは1.3倍。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

10年前とくらべると

全国の体の不調を訴える人の数は、2013年の3,927.7万人から2022年の3,380.2万人へ、この10年でおよそ14%減りました。

東京都は2013年から1位を守っています。

県別では沖縄県の3%増が最大です。

順位の並びがにている記事

同じ形の地図になる記事はあるでしょうか。
体の不調を訴える人の数の順位で探してみます。

いちばん近かったのは【国勢調査2025の人口】1億2,304万9,524人、5年ぶりの実測値で、順位相関は1でした。
正反対だったのは【スーパーの数】が多いのは大都市ではありませんでした、人口あたりで比較で、相関は-0.76です。

相関は因果ではないので、関係があると決めつけることはできません。
見くらべる手がかりとして使ってください。

地方のなかで見た有訴者数

地方最も多い(万人)最も少ない(万人)
東北宮城県 65.9秋田県 27.2
関東東京都 328.3栃木県 49.9
中部愛知県 180.8山梨県 20.6
近畿大阪府 231.1和歌山県 26.4
中国広島県 82鳥取県 15.7
四国愛媛県 38.3高知県 20.3
九州福岡県 144.9佐賀県 23.7
社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)(2022年、総務省統計局)をもとに作成

まとめ

体の不調を訴える人の数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で328.3万人、最も少ない鳥取県で15.7万人でした。
1位と47位の差は20.9倍です。

上位3で全国の23.2パーセント、上位10で55.2パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は43.2万人、平均は71.9万人でした。
人口10万人あたりに直すと、開きは1.3倍まで縮みます。

体の不調を訴える人の数の数字を受け取る前に、3つ添えておきます。
1つ目は、医師の診断ではなく自己申告であること。
2つ目は、入院中の人は含まないこと。
3つ目は2022年の数字であることです。

人口10万人あたりでは山口県が3.11万人で最多。
差は1.3倍にとどまります。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の32パーセントで最多、人口10万人あたりでは中国5県が3万人で最多でした。
国民健康保険の被保険者数や診療所の数を比べた記事とあわせて読んでみてください。

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出典

  • 統計名: 社会・人口統計体系(都道府県データ 基礎データ)
  • 調査年: 2022年
  • 公開元: 総務省統計局
  • 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
  • 備考: 指標コードI8101(有訴者数)の2022年の値を万人に換算したもの。人口10万人あたりは2022年の総人口で割った参考値

注記: 指標コードI8101(有訴者数)の2022年の値を万人に換算したもの。
人口10万人あたりは2022年の総人口で割った参考値

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