47都道府県で、原動機付自転車（原付バイク）の台数を比べます。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系、2024年の数字です。
全国637万2,289台のうち、大阪府が63万3,530台で1位。
人口10万人あたりで見ると、1位は和歌山県に変わります。
47都道府県の単純平均
135,581台
原動機付自転車台数（2024年）
最も多い 大阪府
633,530台
最も少ない 鳥取県
15,361台
地図で見る
| 項目 | 原動機付自転車台数 |
|---|---|
| 北海道 | 87,369台 |
| 青森県 | 35,805台 |
| 岩手県 | 46,010台 |
| 宮城県 | 82,234台 |
| 秋田県 | 22,800台 |
| 山形県 | 33,273台 |
| 福島県 | 60,714台 |
| 茨城県 | 117,607台 |
| 栃木県 | 76,209台 |
| 群馬県 | 75,378台 |
| 埼玉県 | 323,111台 |
| 千葉県 | 276,584台 |
| 東京都 | 498,092台 |
| 神奈川県 | 588,111台 |
| 新潟県 | 79,425台 |
| 富山県 | 21,989台 |
| 石川県 | 26,332台 |
| 福井県 | 17,908台 |
| 山梨県 | 60,311台 |
| 長野県 | 90,243台 |
| 岐阜県 | 57,520台 |
| 静岡県 | 223,114台 |
| 愛知県 | 275,570台 |
| 三重県 | 95,590台 |
| 滋賀県 | 73,607台 |
| 京都府 | 255,642台 |
| 大阪府 | 633,530台 |
| 兵庫県 | 363,155台 |
| 奈良県 | 115,896台 |
| 和歌山県 | 128,389台 |
| 鳥取県 | 15,361台 |
| 島根県 | 22,321台 |
| 岡山県 | 107,304台 |
| 広島県 | 208,340台 |
| 山口県 | 55,471台 |
| 徳島県 | 46,424台 |
| 香川県 | 70,403台 |
| 愛媛県 | 145,992台 |
| 高知県 | 66,113台 |
| 福岡県 | 235,125台 |
| 佐賀県 | 34,747台 |
| 長崎県 | 90,371台 |
| 熊本県 | 111,168台 |
| 大分県 | 59,192台 |
| 宮崎県 | 49,115台 |
| 鹿児島県 | 100,677台 |
| 沖縄県 | 112,647台 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは大阪府、神奈川県、東京都、兵庫県、埼玉県です。
淡いのは鳥取県、福井県、富山県、島根県、秋田県でした。
47都道府県の平均は13万5,580.6台、中央値は8万2,234台です。
大阪府の63万3,530台は平均の4.7倍にあたります。
上位3都府県で27.0パーセント、1位と47位で41.2倍の開きがありました。
| 順位 | 都道府県 | 原動機付自転車台数（台） | 地方 | 人口10万人あたりの原動機付自転車台数 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 大阪府 | 633530 | 近畿 | 7234.56 |
| 2 | 神奈川県 | 588111 | 関東 | 6375.19 |
| 3 | 東京都 | 498092 | 関東 | 3513.13 |
| 4 | 兵庫県 | 363155 | 近畿 | 6804.48 |
| 5 | 埼玉県 | 323111 | 関東 | 4406.86 |
| 6 | 千葉県 | 276584 | 関東 | 4424.64 |
| 7 | 愛知県 | 275570 | 中部 | 3693.97 |
| 8 | 京都府 | 255642 | 近畿 | 10144.52 |
| 9 | 福岡県 | 235125 | 九州 | 4617.54 |
| 10 | 静岡県 | 223114 | 中部 | 6325.89 |
| 11 | 広島県 | 208340 | 中国 | 7676.49 |
| 12 | 愛媛県 | 145992 | 四国 | 11441.38 |
| 13 | 和歌山県 | 128389 | 近畿 | 14589.66 |
| 14 | 茨城県 | 117607 | 関東 | 4191.27 |
| 15 | 奈良県 | 115896 | 近畿 | 9019.14 |
| 16 | 沖縄県 | 112647 | 九州 | 7683.97 |
| 17 | 熊本県 | 111168 | 九州 | 6550.85 |
| 18 | 岡山県 | 107304 | 中国 | 5860.40 |
| 19 | 鹿児島県 | 100677 | 九州 | 6571.61 |
| 20 | 三重県 | 95590 | 近畿 | 5586.79 |
| 21 | 長崎県 | 90371 | 九州 | 7218.13 |
| 22 | 長野県 | 90243 | 中部 | 4541.67 |
| 23 | 北海道 | 87369 | 北海道 | 1732.48 |
| 24 | 宮城県 | 82234 | 東北 | 3658.10 |
| 25 | 新潟県 | 79425 | 中部 | 3783.94 |
| 26 | 栃木県 | 76209 | 関東 | 4042.92 |
| 27 | 群馬県 | 75378 | 関東 | 3988.25 |
| 28 | 滋賀県 | 73607 | 近畿 | 5250.14 |
| 29 | 香川県 | 70403 | 四国 | 7677.54 |
| 30 | 高知県 | 66113 | 四国 | 10078.20 |
| 31 | 福島県 | 60714 | 東北 | 3483.30 |
| 32 | 山梨県 | 60311 | 中部 | 7624.65 |
| 33 | 大分県 | 59192 | 九州 | 5455.48 |
| 34 | 岐阜県 | 57520 | 中部 | 3002.09 |
| 35 | 山口県 | 55471 | 中国 | 4330.29 |
| 36 | 宮崎県 | 49115 | 九州 | 4754.60 |
| 37 | 徳島県 | 46424 | 四国 | 6777.23 |
| 38 | 岩手県 | 46010 | 東北 | 4018.34 |
| 39 | 青森県 | 35805 | 東北 | 3073.39 |
| 40 | 佐賀県 | 34747 | 九州 | 4409.52 |
| 41 | 山形県 | 33273 | 東北 | 3291.10 |
| 42 | 石川県 | 26332 | 中部 | 2398.18 |
| 43 | 秋田県 | 22800 | 東北 | 2541.81 |
| 44 | 島根県 | 22321 | 中国 | 3476.79 |
| 45 | 富山県 | 21989 | 中部 | 2205.52 |
| 46 | 福井県 | 17908 | 中部 | 2423.27 |
| 47 | 鳥取県 | 15361 | 中国 | 2892.84 |
原付バイクが多い5都府県
原付バイクが多い上位5都府県です。
大阪府は63万3,530台、神奈川県は58万8,111台、東京都は49万8,092台、兵庫県は36万3,155台、埼玉県は32万3,111台でした。
大阪府は2位の神奈川県の1.08倍で、上位は接戦です。
6位以下は千葉県27万6,584台、愛知県27万5,570台、京都府25万5,642台と続きます。
上位3都府県で全国の27.0パーセント、上位5都府県で37.8パーセント、上位10都道府県で57.6パーセントでした。
人口あたり1位は和歌山県、北海道は最下位です
ここから先は、原動機付自転車台数がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
人口10万人あたりで割り直すと、温暖な西日本が上位を占めます。
1位は和歌山県の1万4,589.7台、2位は愛媛県1万1,441.4台、3位は京都府1万144.5台。
4位は高知県1万78.2台、5位は奈良県9,019.1台、6位は沖縄県7,684.0台と続きます。
和歌山県の1万4,589.7台は、住民のおよそ7人に1人が原付を持っている計算です。
逆に人口あたりの下位は福井県2,423.3台、石川県2,398.2台、富山県2,205.5台、北海道1,732.5台。
和歌山県と北海道では8.4倍の開きです。
北陸3県と北海道という、雪の多い土地がそろって下位に並びました。
実数3位の東京都は人口あたりでは36位。
坂の多い港町や、鉄道だけではカバーしにくい中規模都市で原付が生活の足になっていると考えられます。
地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、四国4県が9,307.6台で最も多く、北海道が1,732.5台で最も少なくなります。
近畿7府県7,609.2台、中国5県5,840.8台と続きました。
実数で見ると順位は変わる
原付バイクが少ない5県
原付バイクが少ない下位5県です。
鳥取県は1万5,361台、福井県は1万7,908台、富山県は2万1,989台、島根県は2万2,321台、秋田県は2万2,800台でした。
大阪府の63万3,530台とは41.2倍の差があります。
下位には日本海側の県が並びます。
雪の季節に乗れない期間が長いことが、保有をためらわせている可能性があります。
47都道府県の中央値は8万2,234台。
平均は13万5,580.6台なので、平均が中央値の1.6倍です。
地方別に見る
地方別に合計を出すと、関東が最も大きくなります。
関東7都県が全国の30.7パーセント、近畿7府県が26.1パーセント、中部9県が13.4パーセント、九州・沖縄8県が12.4パーセントと続きます。
少ないほうは中国5県が6.4パーセント、四国4県が5.2パーセント、東北6県が4.4パーセント、北海道が1.4パーセントでした。
人口10万人あたりの平均で見ると順位が入れ替わります。
四国4県が9,307.6台で1位、近畿7府県が7,609.2台で2位、中国5県が5,840.8台で3位。
北海道は1,732.5台で最下位、東北6県も3,421.1台で下から2番目でした。
温暖な西日本で厚く、雪国で薄いという、はっきりした東西差になります。
このグラフについての豆知識
7人に1人が原付の県
人口10万人あたり1位の和歌山県は1万4,589.7台。
おおまかに言えば住民の7人に1人が原付を持っている計算で、全国平均のほぼ3倍にあたります。
2位の愛媛県、4位の高知県も1万台を超えます。
坂や細い道が多く、車を2台持つほどではない移動を原付が担っている土地柄がうかがえます。
雪国では最下位グループ
人口あたりの下位4つは福井県、石川県、富山県、北海道。
北陸3県と北海道がそろいます。
冬の間乗れない乗り物は持たれにくい、という分かりやすい結果です。
この指標は市町村に登録された原動機付自転車の台数で、125cc以下のいわゆる原付一種・二種が対象です。
数字は2024年のものです。
10年前とくらべると
全国の原動機付自転車台数は、2014年の8,203,674台から2024年の6,372,289台へ、この10年でおよそ22％減りました。
2014年の時点でも1位は大阪府でした。
この10年、順位は動いていません。
最も踏みとどまったのは沖縄県で、減り方は11％です。
順位の並びがにている記事
原動機付自転車台数の47都道府県の並びを、ほかの記事の並びと総当たりで比べました。
並びが最も重なったのは【鉄筋コンクリート住宅】全国2,038万戸、最多と最少で142倍で、相関は0.89です。
正反対だったのは【自家用車通勤の割合】8割を超える県と1割に届かない都、通勤の景色はこれほど違うで、相関は-0.85です。
並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。
地方のなかで見た原動機付自転車台数
| 地方 | 最も多い（台） | 最も少ない（台） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 82234 | 秋田県 22800 |
| 関東 | 神奈川県 588111 | 群馬県 75378 |
| 中部 | 愛知県 275570 | 福井県 17908 |
| 近畿 | 大阪府 633530 | 滋賀県 73607 |
| 中国 | 広島県 208340 | 鳥取県 15361 |
| 四国 | 愛媛県 145992 | 徳島県 46424 |
| 九州 | 福岡県 235125 | 佐賀県 34747 |
まとめ
原付バイクの台数を47都道府県で比べると、最も多い大阪府で63万3,530台、最も少ない鳥取県で1万5,361台でした。
人口10万人あたりでは和歌山県が1万4,589.7台で1位になります。
原動機付自転車台数の数字を読むときは、3つの点に気をつけてください。
1つ目は、市町村登録の125cc以下が対象であること。
2つ目は、自動二輪は別の統計であること。
3つ目は2024年の数字であることです。
人口あたりの上位は和歌山・愛媛・京都・高知と温暖な西日本、下位は北陸3県と北海道。
雪の有無がくっきり出る統計でした。
地方別の人口あたり平均は四国4県9,307.6台が最多、北海道1,732.5台が最少でした。
自転車通勤や自家用車の保有台数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2024年
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードH7209（原動機付自転車台数）の2024年の値。人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値
注記: 指標コードH7209（原動機付自転車台数）の2024年の値。
人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値
