お産と女性の健康を担う産婦人科の医師は、全国で11,336人。
47都道府県で比べます。
使うのは総務省統計局の社会・人口統計体系、2022年の数字。
東京都が1,745人で1位。
人口10万人あたりでも同じ都が首位に立ちます。
47都道府県の平均は241.2人、中央値は140人です。
1位と47位の差は31.2倍、人口10万人あたりに直すと2倍でした。
47都道府県の単純平均
241人
産婦人科医師数（2022年）
最も多い 東京都
1,745人
最も少ない 高知県
56人
地図で見る
| 項目 | 産婦人科医師数 |
|---|---|
| 北海道 | 381人 |
| 青森県 | 77人 |
| 岩手県 | 93人 |
| 宮城県 | 191人 |
| 秋田県 | 78人 |
| 山形県 | 96人 |
| 福島県 | 118人 |
| 茨城県 | 226人 |
| 栃木県 | 168人 |
| 群馬県 | 153人 |
| 埼玉県 | 452人 |
| 千葉県 | 482人 |
| 東京都 | 1,745人 |
| 神奈川県 | 759人 |
| 新潟県 | 148人 |
| 富山県 | 102人 |
| 石川県 | 109人 |
| 福井県 | 77人 |
| 山梨県 | 75人 |
| 長野県 | 152人 |
| 岐阜県 | 161人 |
| 静岡県 | 302人 |
| 愛知県 | 702人 |
| 三重県 | 165人 |
| 滋賀県 | 127人 |
| 京都府 | 273人 |
| 大阪府 | 945人 |
| 兵庫県 | 503人 |
| 奈良県 | 106人 |
| 和歌山県 | 92人 |
| 鳥取県 | 65人 |
| 島根県 | 62人 |
| 岡山県 | 165人 |
| 広島県 | 243人 |
| 山口県 | 107人 |
| 徳島県 | 73人 |
| 香川県 | 90人 |
| 愛媛県 | 121人 |
| 高知県 | 56人 |
| 福岡県 | 454人 |
| 佐賀県 | 70人 |
| 長崎県 | 138人 |
| 熊本県 | 140人 |
| 大分県 | 77人 |
| 宮崎県 | 98人 |
| 鹿児島県 | 152人 |
| 沖縄県 | 167人 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで大阪府、神奈川県、愛知県、兵庫県が続きます。
淡いのは高知県、島根県、鳥取県でした。
47都道府県の平均は241.2人、中央値は140人です。
東京都の1,745人は平均の7.2倍にあたります。
上位3で30.4パーセント、1位と47位で31.2倍の開きがありました。
人口10万人あたりに直すと東京都が12.43人で最も多く、開きは2倍になります。
実数1位の東京都は人口あたりでは1位、人口あたり1位の東京都は実数では1位でした。
| 順位 | 都道府県 | 産婦人科医師数（人） | 地方 | 人口10万人あたりの産婦人科医師数 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 東京都 | 1745 | 関東 | 12.43 |
| 2 | 大阪府 | 945 | 近畿 | 10.76 |
| 3 | 神奈川県 | 759 | 関東 | 8.22 |
| 4 | 愛知県 | 702 | 中部 | 9.37 |
| 5 | 兵庫県 | 503 | 近畿 | 9.31 |
| 6 | 千葉県 | 482 | 関東 | 7.69 |
| 7 | 福岡県 | 454 | 九州 | 8.87 |
| 8 | 埼玉県 | 452 | 関東 | 6.16 |
| 9 | 北海道 | 381 | 北海道 | 7.41 |
| 10 | 静岡県 | 302 | 中部 | 8.43 |
| 11 | 京都府 | 273 | 近畿 | 10.71 |
| 12 | 広島県 | 243 | 中国 | 8.80 |
| 13 | 茨城県 | 226 | 関東 | 7.96 |
| 14 | 宮城県 | 191 | 東北 | 8.38 |
| 15 | 栃木県 | 168 | 関東 | 8.80 |
| 16 | 沖縄県 | 167 | 九州 | 11.38 |
| 17 | 岡山県 | 165 | 中国 | 8.86 |
| 17 | 三重県 | 165 | 近畿 | 9.47 |
| 19 | 岐阜県 | 161 | 中部 | 8.27 |
| 20 | 群馬県 | 153 | 関東 | 8.00 |
| 21 | 鹿児島県 | 152 | 九州 | 9.72 |
| 21 | 長野県 | 152 | 中部 | 7.52 |
| 23 | 新潟県 | 148 | 中部 | 6.87 |
| 24 | 熊本県 | 140 | 九州 | 8.15 |
| 25 | 長崎県 | 138 | 九州 | 10.76 |
| 26 | 滋賀県 | 127 | 近畿 | 9.01 |
| 27 | 愛媛県 | 121 | 四国 | 9.26 |
| 28 | 福島県 | 118 | 東北 | 6.59 |
| 29 | 石川県 | 109 | 中部 | 9.75 |
| 30 | 山口県 | 107 | 中国 | 8.15 |
| 31 | 奈良県 | 106 | 近畿 | 8.12 |
| 32 | 富山県 | 102 | 中部 | 10.03 |
| 33 | 宮崎県 | 98 | 九州 | 9.32 |
| 34 | 山形県 | 96 | 東北 | 9.22 |
| 35 | 岩手県 | 93 | 東北 | 7.87 |
| 36 | 和歌山県 | 92 | 近畿 | 10.19 |
| 37 | 香川県 | 90 | 四国 | 9.64 |
| 38 | 秋田県 | 78 | 東北 | 8.39 |
| 39 | 青森県 | 77 | 東北 | 6.40 |
| 39 | 大分県 | 77 | 九州 | 6.96 |
| 39 | 福井県 | 77 | 中部 | 10.23 |
| 42 | 山梨県 | 75 | 中部 | 9.35 |
| 43 | 徳島県 | 73 | 四国 | 10.37 |
| 44 | 佐賀県 | 70 | 九州 | 8.74 |
| 45 | 鳥取県 | 65 | 中国 | 11.95 |
| 46 | 島根県 | 62 | 中国 | 9.42 |
| 47 | 高知県 | 56 | 四国 | 8.28 |
産婦人科の医師が多い5都府県
産婦人科の医師が多い上位5都府県です。
東京都は1,745人、大阪府は945人、神奈川県は759人でした。
東京都は2位の大阪府の1.85倍です。
4位は愛知県で702人、5位は兵庫県で503人。
上位5で全国の41.1パーセント、上位3で30.4パーセント、上位10で59.3パーセントでした。
1位だけで15.4パーセントを占めます。
47都道府県の平均は241.2人なので、1位は平均の7.2倍。
中央値の140人と比べると12.5倍にあたります。
6位以下は千葉県で482人、福岡県で454人、埼玉県で452人と続きました。
2位と3位の差は186人、3位と4位の差は57人でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の58.9パーセントを分け合っています。
1位と2位を合わせると2,690人。
これだけで全国の23.7パーセントにあたります。
上位には大学病院や周産期医療の拠点を抱える都府県が並びます。
専門性の高い診療科ほど、拠点のある場所に集まります。
実数でも人口あたりでも同じ都が1位です
ここから先は、医療施設の産婦人科医師数がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
人口10万人あたりで割り直しても、1位は変わりません。
1位は東京都の12.43人、2位は鳥取県11.95人、3位は沖縄県11.38人。
4位以下は大阪府、長崎県と続きます。
逆に人口あたりの下位は青森県6.4人、埼玉県6.16人。
東京都と埼玉県では2倍の開きです。
産婦人科は当直や急な呼び出しが多く、1つの病院を回すのに一定の人数が必要になります。
人数がそろわなければ分娩の取り扱いをやめる病院も出てきます。
人口あたりの下位に並ぶ県では、お産のできる施設が限られ、遠くまで通う妊婦が生まれます。
医師の数は、そのまま産む場所の選択肢の数につながります。
実数の31.2倍に対し、人口あたりでは2倍。
差は縮みますが、専門医の偏りは残ります。
地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、近畿7府県が10人で最も多く、北海道が7.4人で最も少なくなります。
四国4県9.4人と関東7都県9.2人がそれに続きました。
実数で見ると順位は変わる
産婦人科の医師が少ない5県
産婦人科の医師が少ない下位5県です。
47位の高知県は56人、46位の島根県は62人、45位の鳥取県は65人でした。
1位の東京都とは31.2倍の差があります。
44位は佐賀県で70人、43位は徳島県で73人、42位は山梨県で75人と続きます。
人口の差より大きな開きです。
お産を扱う医療機関の分布そのものが偏っていることを示します。
47都道府県の中央値は140人。
平均は241.2人なので、平均が中央値の1.7倍です。
47位の高知県は平均の23.2パーセント、中央値の40.0パーセントにあたります。
下位5県を合わせても全国の2.9パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで15.4パーセントを占めるのとは対照的です。
47位の高知県は、1位の東京都の3.21パーセントにあたる水準です。
46位との差は6人、45位との差は9人でした。
1位の東京都と47位の高知県の間には1,689人の開きがあります。
地方別に見る
産婦人科の医師は、医療の拠点がある地方に集まります。
地方別に合計を出すと、関東7都県が全国の35.2パーセントで最も大きくなります。
次いで近畿7府県が19.5パーセント、中部9県が16.1パーセント、九州・沖縄8県が11.4パーセントと続きました。
少ないほうは東北6県が5.8パーセント、中国5県が5.7パーセント、北海道が3.4パーセント、四国4県が3パーセントでした。
人口10万人あたりの平均で見ると並びが変わります。
近畿7府県が10人、四国4県が9.4人、関東7都県が9.2人の順に多く、最も少ないのは北海道が7.4人です。
このグラフについての豆知識
産婦人科医師の数え方
この指標は医師・歯科医師・薬剤師統計にもとづき、医療施設に勤務し主たる診療科を産婦人科としている医師を数えています。
産科のみを標榜する医師は別に集計されるため、産科と産婦人科を合わせた人数とは一致しません。
集約が進む診療科
分娩を扱うには、医師のほか助産師や麻酔科医、新生児を診る体制が要ります。
人員がそろう病院に機能を集める動きが全国で進んできました。
その結果、施設の数は減っても1施設あたりの規模は大きくなります。
医師数だけでは見えない変化がここにあります。
数字の開き
1位の東京都は1,745人、47位の高知県は56人で、その差は31.2倍です。
上位3で全国の30.4パーセント、上位10で59.3パーセントを占めます。
中央値は140人、平均は241.2人です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。
人口10万人あたりに直すと開きは2倍。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。
10年前とくらべると
全国の医療施設の産婦人科医師数は、2012年の10,412人から2022年の11,336人へ、この10年で9％増えました。
1位は2012年も東京都で、10年たっても変わっていません。
県ごとに見ると、いちばん増えたのは高知県で22％増です。
順位の並びがにている記事
この医療施設の産婦人科医師数の並びに近い記事を、全記事の順位から機械で洗い出しました。
0.98という高い相関を示したのが【婚姻件数】全国48万5,092件、47都道府県の並びでした。
最も食い違ったのは【体育館の数】全国8,111か所、人口が少ない県ほど多いという逆転が起きています（順位相関-0.8）でした。
これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。
地方のなかで見た産婦人科医師数
| 地方 | 最も多い（人） | 最も少ない（人） |
|---|---|---|
| 東北 | 宮城県 191 | 青森県 77 |
| 関東 | 東京都 1745 | 群馬県 153 |
| 中部 | 愛知県 702 | 山梨県 75 |
| 近畿 | 大阪府 945 | 和歌山県 92 |
| 中国 | 広島県 243 | 島根県 62 |
| 四国 | 愛媛県 121 | 高知県 56 |
| 九州 | 福岡県 454 | 佐賀県 70 |
まとめ
産婦人科の医師数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で1,745人、最も少ない高知県で56人でした。
1位と47位の差は31.2倍です。
上位3で全国の30.4パーセント、上位10で59.3パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は140人、平均は241.2人でした。
人口10万人あたりに直すと、開きは2倍まで縮みます。
医療施設の産婦人科医師数の数字を読むときは、3つの点に気をつけてください。
1つ目は、主たる診療科が産婦人科の医師であること。
2つ目は、産科のみを標榜する医師は別に数えること。
3つ目は2022年の数字であることです。
人口10万人あたりでも東京都が12.43人で1位。
実数と同じ顔ぶれです。
地方別に合計を出すと関東7都県が全国の35.2パーセントで最多、人口10万人あたりでは近畿7府県が10人で最多でした。
妊娠の届出数や看護師の数を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 社会・人口統計体系（都道府県データ 基礎データ）
- 調査年: 2022年
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/regional-statistics/ssdsview/prefectures
- 備考: 指標コードI610101（産婦人科医師数）の2022年の値。人口10万人あたりは2022年の総人口で割った参考値
注記: 指標コードI610101（産婦人科医師数）の2022年の値。
人口10万人あたりは2022年の総人口で割った参考値
