【1か月の医療用品代】平均1,968円、差は1.72倍

【1か月の医療用品代】平均1,968円、差は1.72倍

眼鏡やマスク、体温計などに、1世帯はひと月いくら使っているのでしょうか。
47都道府県で比べます。

使うのは総務省統計局の全国家計構造調査、2024年の数字。

鳥取県が2,583円で1位。
47都道府県の平均は1,968円、中央値は1,944円です。
1位と47位の差は1.72倍、消費支出に占める割合で見ると1.58倍でした。
金額そのものと、消費支出に占める割合の両方から見ていきます。

47都道府県の単純平均

1,968円

1か月の保健医療用品への支出(2024年)

最も多い 鳥取県

2,583円

最も少ない 鹿児島県

1,503円

地図で見る

1か月の保健医療用品への支出(2024年)
1か月の保健医療用品への支出(2024年) 全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)(総務省統計局)をもとに作成。単位は円。 北海道 1,955円青森 1,947円岩手 1,811円宮城 2,122円秋田 2,109円山形 1,851円福島 2,173円茨城 2,196円栃木 1,890円群馬 2,234円埼玉 2,179円千葉 1,779円東京 1,913円神奈川 1,936円新潟 2,029円富山 1,882円石川 1,723円福井 2,397円山梨 2,320円長野 1,907円岐阜 2,233円静岡 2,058円愛知 2,040円三重 1,817円滋賀 1,899円京都 2,052円大阪 1,944円兵庫 1,984円奈良 1,667円和歌山 1,779円鳥取 2,583円島根 2,516円岡山 1,992円広島 1,746円山口 1,535円徳島 1,855円香川 2,243円愛媛 2,170円高知 1,505円福岡 1,935円佐賀 1,726円長崎 2,320円熊本 1,660円大分 2,013円宮崎 1,608円鹿児島 1,503円沖縄 1,737円
1か月の保健医療用品への支出(円)
1か月の保健医療用品への支出(2024年)
項目1か月の保健医療用品への支出
北海道1,955円
青森県1,947円
岩手県1,811円
宮城県2,122円
秋田県2,109円
山形県1,851円
福島県2,173円
茨城県2,196円
栃木県1,890円
群馬県2,234円
埼玉県2,179円
千葉県1,779円
東京都1,913円
神奈川県1,936円
新潟県2,029円
富山県1,882円
石川県1,723円
福井県2,397円
山梨県2,320円
長野県1,907円
岐阜県2,233円
静岡県2,058円
愛知県2,040円
三重県1,817円
滋賀県1,899円
京都府2,052円
大阪府1,944円
兵庫県1,984円
奈良県1,667円
和歌山県1,779円
鳥取県2,583円
島根県2,516円
岡山県1,992円
広島県1,746円
山口県1,535円
徳島県1,855円
香川県2,243円
愛媛県2,170円
高知県1,505円
福岡県1,935円
佐賀県1,726円
長崎県2,320円
熊本県1,660円
大分県2,013円
宮崎県1,608円
鹿児島県1,503円
沖縄県1,737円

日本地図で見ると、色が濃く出るのは鳥取県です。
次いで島根県、福井県、山梨県、長崎県が続きます。
淡いのは鹿児島県、高知県、山口県でした。

47都道府県の平均は1,968円、中央値は1,944円です。
鳥取県の2,583円は平均の1.31倍にあたります。

1位と47位で1.72倍の開きがありました。
金額の差は月あたり1,080円です。

消費支出に占める割合で見ると長崎県が0.98パーセントで最も高く、開きは1.58倍になります。

金額1位の鳥取県は割合では6位、割合1位の長崎県は金額では5位でした。

順位都道府県1か月の保健医療用品への支出(円)地方消費支出に占める割合
1鳥取県2583中国0.92
2島根県2516中国0.96
3福井県2397中部0.9
4山梨県2320中部0.89
4長崎県2320九州0.98
6香川県2243四国0.95
7群馬県2234関東0.84
8岐阜県2233中部0.87
9茨城県2196関東0.81
10埼玉県2179関東0.86
11福島県2173東北0.85
12愛媛県2170四国0.97
13宮城県2122東北0.85
14秋田県2109東北0.88
15静岡県2058中部0.81
16京都府2052近畿0.85
17愛知県2040中部0.8
18新潟県2029中部0.78
19大分県2013九州0.83
20岡山県1992中国0.85
21兵庫県1984近畿0.78
22北海道1955北海道0.86
23青森県1947東北0.93
24大阪府1944近畿0.8
25神奈川県1936関東0.73
26福岡県1935九州0.87
27東京都1913関東0.73
28長野県1907中部0.73
29滋賀県1899近畿0.67
30栃木県1890関東0.73
31富山県1882中部0.66
32徳島県1855四国0.77
33山形県1851東北0.72
34三重県1817近畿0.78
35岩手県1811東北0.72
36千葉県1779関東0.65
36和歌山県1779近畿0.82
38広島県1746中国0.68
39沖縄県1737九州0.81
40佐賀県1726九州0.76
41石川県1723中部0.62
42奈良県1667近畿0.64
43熊本県1660九州0.71
44宮崎県1608九州0.75
45山口県1535中国0.65
46高知県1505四国0.68
47鹿児島県1503九州0.68
全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)(2024年、総務省統計局)をもとに作成

医療用品への支出が多い上位5県

上位5都道府県の1か月の保健医療用品への支出
上位5都道府県の1か月の保健医療用品への支出 全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)(2024年) 05001,0001,5002,0002,500鳥取県: 2,583円2,583円島根県: 2,516円2,516円福井県: 2,397円2,397円山梨県: 2,320円2,320円長崎県: 2,320円2,320円鳥取県島根県福井県山梨県長崎県
上位5都道府県の1か月の保健医療用品への支出
項目1か月の保健医療用品への支出
鳥取県2,583円
島根県2,516円
福井県2,397円
山梨県2,320円
長崎県2,320円
下位5都道府県の1か月の保健医療用品への支出
下位5都道府県の1か月の保健医療用品への支出 全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)(2024年) 05001,0001,500鹿児島県: 1,503円1,503円高知県: 1,505円1,505円山口県: 1,535円1,535円宮崎県: 1,608円1,608円熊本県: 1,660円1,660円鹿児島県高知県山口県宮崎県熊本県
下位5都道府県の1か月の保健医療用品への支出
項目1か月の保健医療用品への支出
鹿児島県1,503円
高知県1,505円
山口県1,535円
宮崎県1,608円
熊本県1,660円

医療用品への支出が多い上位5県です。

鳥取県は2,583円、島根県は2,516円、福井県は2,397円でした。
鳥取県は2位の島根県の1.03倍です。

4位は山梨県で2,320円、5位は長崎県で2,320円。
6位以下は香川県、群馬県、岐阜県と続きました。

47都道府県の平均は1,968円、中央値は1,944円です。
1位の鳥取県は平均を615円上回り、平均の1.31倍にあたります。

2位と3位の差は119円、3位と4位の差は77円でした。
上位のなかでも順位ごとの開きは小さく、団子になっています。

1年に直すと、1位の鳥取県は30,996円ほどになります。
上位5県の平均は2,427円で、47都道府県の平均を459円上回りました。

上位5県のなかでも、1位と5位の差は263円あります。
中央値と比べると1位は1.33倍でした。

1位は山陰の県でした。
全国の平均を3割ほど上回ります。

1位の鳥取県と5位の長崎県の差は263円、1位と8位の差は350円でした。

消費支出に占める割合で見ます

この分布の背景を、ここから考えてみます。
1世帯当たりの保健医療用品・器具への支出の統計が答えを持っているわけではないので、以下はほかの数字と照らして立てた推測です。

消費支出に占める割合で割り直すと、並びが変わります。

1位は長崎県の0.98パーセント、2位は愛媛県0.97パーセント、3位は島根県0.96パーセント。

4位以下は香川県、青森県と続きます。
逆に割合の下位は奈良県0.64パーセント、石川県0.62パーセント。
長崎県と石川県では1.58倍の開きです。
47都道府県の平均は0.8パーセントでした。

消費支出に占める割合で見ると、別の県が上位に来ます。
1.72倍という開きは、この記事で扱う項目のなかで最も小さいものです。

眼鏡やコンタクトレンズは誰にでも必要になりうるもので、地域差が出にくい費目です。

高齢の世帯が多い地域では、介護用品や医療用の器具への支出が増えると考えられます。

地方別に県の平均を出すと、中国5県が2,074円で最も高く、九州・沖縄8県が1,813円で最も低くなります。
中部9県2,065円と関東7都県2,018円がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

消費支出に占める割合の上位5都道府県
消費支出に占める割合の上位5都道府県 全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)(2024年) 0.00.20.40.60.8長崎県: 1.01.0愛媛県: 1.01.0島根県: 1.01.0香川県: 1.01.0青森県: 0.90.9長崎県愛媛県島根県香川県青森県
消費支出に占める割合の上位5都道府県
項目消費支出に占める割合
長崎県1.0
愛媛県1.0
島根県1.0
香川県1.0
青森県0.9

医療用品への支出が少ない下位5県

医療用品への支出が少ない下位5県です。

47位の鹿児島県は1,503円、46位の高知県は1,505円、45位の山口県は1,535円でした。
1位の鳥取県とは1.72倍の差があります。

44位は宮崎県で1,608円、43位は熊本県で1,660円、42位は奈良県で1,667円と続きます。

47位は九州の県でした。
1位との差は1.72倍にとどまります。

47位の鹿児島県は平均の76.4パーセント、中央値の77.3パーセントにあたります。
平均との差は465円でした。

1位と47位の差は月あたり1,080円。
1年に直すと12,960円の開きになります。

46位との差は2円、45位との差は32円でした。
下位のほうも順位ごとの差はわずかです。

下位5県の平均は1,562円。
47都道府県の平均を406円下回り、上位5県との差は865円になります。

47位の鹿児島県と43位の熊本県の差は157円です。
下位のほうは金額が近く、順位は僅差で決まりました。

このグラフについての豆知識

保健医療用品に入るもの

保健医療用品・器具には眼鏡、コンタクトレンズ、マスク、絆創膏、体温計、介護用品などが含まれます。

1位と47位の差は1.72倍。
金額の小さい費目としては珍しく、地域差の小さい区分です。

家計調査とは対象が違う

当サイトには「1世帯が1年間に払う◯◯代」という記事もありますが、あちらは家計調査がもとで、対象は県庁所在市です。
この記事の全国家計構造調査は都道府県の全域が対象になります。

同じ品目でも数字が違うのはそのためです。
また標本調査による推計値なので、金額が小さく買う頻度の低い品目ほど、年による振れが大きくなります。

数字の開き

1位の鳥取県は2,583円、47位の鹿児島県は1,503円。
両者の間には1.72倍、金額にして月1,080円の開きがあります。

47都道府県の平均は1,968円、中央値は1,944円です。
平均と中央値が近いのは、極端に高い県や低い県が少なく、多くの県が真ん中あたりに集まっているためです。

消費支出に占める割合で見ると長崎県が0.98パーセントで最も高く、平均は0.8パーセント。
開きは1.58倍になります。

地方のなかで見た1か月の保健医療用品への支出

地方最も多い(円)最も少ない(円)
東北福島県 2173岩手県 1811
関東群馬県 2234千葉県 1779
中部福井県 2397石川県 1723
近畿京都府 2052奈良県 1667
中国鳥取県 2583山口県 1535
四国香川県 2243高知県 1505
九州長崎県 2320鹿児島県 1503
全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)(2024年、総務省統計局)をもとに作成

まとめ

1か月の保健医療用品への支出を47都道府県で比べると、最も高い鳥取県で2,583円、最も低い鹿児島県で1,503円でした。
1位と47位の差は1.72倍です。

47都道府県の平均は1,968円、中央値は1,944円。
1位と47位の金額の差は月あたり1,080円、1年で12,960円になります。
消費支出に占める割合で見ると開きは1.58倍でした。

1世帯当たりの保健医療用品・器具への支出の数字には、但し書きが3つつきます。
1つ目は、1世帯あたりひと月の平均額であること。
2つ目は、眼鏡や介護用品も含むこと。
3つ目は標本調査なので、細かい項目ほど年による振れが大きいことです。

消費支出に占める割合では長崎県が0.98パーセントで最も高くなりました。

地方別に県の平均を出すと中国5県が2,074円で最も高く、消費支出に占める割合では北海道が0.86パーセントで最も高くなりました。
サプリメントや医薬品への支出を比べた記事とあわせて読んでみてください。

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出典

  • 統計名: 全国家計構造調査(1世帯当たり1か月間の収入と支出・都道府県)
  • 調査年: 2024年
  • 公開元: 総務省統計局
  • 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004040009
  • 備考: 総世帯のうち全世帯の、1世帯当たり1か月間の平均額(収支項目コード21010603)。県庁所在市を対象とする家計調査とは違い、都道府県の全域が対象。消費支出に占める割合は同じ調査から計算した参考値

注記: 総世帯のうち全世帯の、1世帯当たり1か月間の平均額(収支項目コード21010603)。
県庁所在市を対象とする家計調査とは違い、都道府県の全域が対象。
消費支出に占める割合は同じ調査から計算した参考値

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