青少年教育施設とは、少年自然の家や青年の家など、子どもが泊まりがけで自然のなかの活動をするための施設のことです。
小学校と中学校にしぼると、青少年教育施設の利用はどうなるのでしょうか。
47都道府県で比べます。
使うのは文部科学省の社会教育調査、2014年度の1年間の数字。
神奈川県が2,254団体で1位。
47都道府県の平均は902.3団体、中央値は775団体です。
1位と47位の間には10.7倍の開き、人口10万人あたりでは15.7倍の開きがありました。
47都道府県の単純平均
902団体
青少年教育施設を使った小・中学校の団体数（平成26年度間（2014年度））
最も多い 神奈川県
2,254団体
最も少ない 鳥取県
210団体
地図で見る
| 項目 | 青少年教育施設を使った小・中学校の団体数 |
|---|---|
| 北海道 | 2,004団体 |
| 青森県 | 364団体 |
| 岩手県 | 779団体 |
| 宮城県 | 783団体 |
| 秋田県 | 755団体 |
| 山形県 | 1,322団体 |
| 福島県 | 1,131団体 |
| 茨城県 | 643団体 |
| 栃木県 | 842団体 |
| 群馬県 | 1,374団体 |
| 埼玉県 | 872団体 |
| 千葉県 | 1,968団体 |
| 東京都 | 1,179団体 |
| 神奈川県 | 2,254団体 |
| 新潟県 | 736団体 |
| 富山県 | 629団体 |
| 石川県 | 924団体 |
| 福井県 | 557団体 |
| 山梨県 | 629団体 |
| 長野県 | 860団体 |
| 岐阜県 | 1,898団体 |
| 静岡県 | 1,173団体 |
| 愛知県 | 1,025団体 |
| 三重県 | 276団体 |
| 滋賀県 | 561団体 |
| 京都府 | 772団体 |
| 大阪府 | 1,665団体 |
| 兵庫県 | 2,154団体 |
| 奈良県 | 448団体 |
| 和歌山県 | 251団体 |
| 鳥取県 | 210団体 |
| 島根県 | 549団体 |
| 岡山県 | 910団体 |
| 広島県 | 917団体 |
| 山口県 | 526団体 |
| 徳島県 | 218団体 |
| 香川県 | 253団体 |
| 愛媛県 | 517団体 |
| 高知県 | 799団体 |
| 福岡県 | 1,997団体 |
| 佐賀県 | 365団体 |
| 長崎県 | 1,316団体 |
| 熊本県 | 589団体 |
| 大分県 | 529団体 |
| 宮崎県 | 431団体 |
| 鹿児島県 | 775団体 |
| 沖縄県 | 681団体 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは神奈川県です。
次いで兵庫県、北海道、福岡県、千葉県が続きます。
淡いのは鳥取県、徳島県、和歌山県でした。
47都道府県の平均は902.3団体、中央値は775団体です。
神奈川県の2,254団体は平均の2.5倍にあたります。
上位3で15.1パーセント、1位と47位で10.7倍の開きがありました。
人口10万人あたりに直すと山形県が130.76団体で最も多く、開きは15.7倍になります。
実数1位の神奈川県は人数あたりでは41位、人数あたり1位の山形県は実数では9位でした。
| 順位 | 都道府県 | 青少年教育施設を使った小・中学校の団体数（団体） | 地方 | 人口10万人あたりの青少年教育施設を使った小・中学校の団体数 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 神奈川県 | 2254 | 関東 | 24.43 |
| 2 | 兵庫県 | 2154 | 近畿 | 40.36 |
| 3 | 北海道 | 2004 | 北海道 | 39.74 |
| 4 | 福岡県 | 1997 | 九州 | 39.22 |
| 5 | 千葉県 | 1968 | 関東 | 31.48 |
| 6 | 岐阜県 | 1898 | 中部 | 99.06 |
| 7 | 大阪府 | 1665 | 近畿 | 19.01 |
| 8 | 群馬県 | 1374 | 関東 | 72.7 |
| 9 | 山形県 | 1322 | 東北 | 130.76 |
| 10 | 長崎県 | 1316 | 九州 | 105.11 |
| 11 | 東京都 | 1179 | 関東 | 8.32 |
| 12 | 静岡県 | 1173 | 中部 | 33.26 |
| 13 | 福島県 | 1131 | 東北 | 64.89 |
| 14 | 愛知県 | 1025 | 中部 | 13.74 |
| 15 | 石川県 | 924 | 中部 | 84.15 |
| 16 | 広島県 | 917 | 中国 | 33.79 |
| 17 | 岡山県 | 910 | 中国 | 49.7 |
| 18 | 埼玉県 | 872 | 関東 | 11.89 |
| 19 | 長野県 | 860 | 中部 | 43.28 |
| 20 | 栃木県 | 842 | 関東 | 44.67 |
| 21 | 高知県 | 799 | 四国 | 121.8 |
| 22 | 宮城県 | 783 | 東北 | 34.83 |
| 23 | 岩手県 | 779 | 東北 | 68.03 |
| 24 | 鹿児島県 | 775 | 九州 | 50.59 |
| 25 | 京都府 | 772 | 近畿 | 30.63 |
| 26 | 秋田県 | 755 | 東北 | 84.17 |
| 27 | 新潟県 | 736 | 中部 | 35.06 |
| 28 | 沖縄県 | 681 | 九州 | 46.45 |
| 29 | 茨城県 | 643 | 関東 | 22.92 |
| 30 | 山梨県 | 629 | 中部 | 79.52 |
| 30 | 富山県 | 629 | 中部 | 63.09 |
| 32 | 熊本県 | 589 | 九州 | 34.71 |
| 33 | 滋賀県 | 561 | 近畿 | 40.01 |
| 34 | 福井県 | 557 | 中部 | 75.37 |
| 35 | 島根県 | 549 | 中国 | 85.51 |
| 36 | 大分県 | 529 | 九州 | 48.76 |
| 37 | 山口県 | 526 | 中国 | 41.06 |
| 38 | 愛媛県 | 517 | 四国 | 40.52 |
| 39 | 奈良県 | 448 | 近畿 | 34.86 |
| 40 | 宮崎県 | 431 | 九州 | 41.72 |
| 41 | 佐賀県 | 365 | 九州 | 46.32 |
| 42 | 青森県 | 364 | 東北 | 31.24 |
| 43 | 三重県 | 276 | 近畿 | 16.13 |
| 44 | 香川県 | 253 | 四国 | 27.59 |
| 45 | 和歌山県 | 251 | 近畿 | 28.52 |
| 46 | 徳島県 | 218 | 四国 | 31.82 |
| 47 | 鳥取県 | 210 | 中国 | 39.55 |
小中学校の利用団体が多い上位5都府県
小中学校の利用団体が多い上位5都府県です。
神奈川県は2,254団体、兵庫県は2,154団体、北海道は2,004団体でした。
神奈川県は2位の兵庫県の1.05倍です。
4位は福岡県で1,997団体、5位は千葉県で1,968団体。
上位5で全国の24.5パーセント、上位3で15.1パーセント、上位10で42.3パーセントでした。
1位だけで5.3パーセントを占めます。
47都道府県の平均は902.3団体なので、1位は平均の2.5倍。
中央値の775団体と比べると2.9倍にあたります。
6位以下は岐阜県で1,898団体、大阪府で1,665団体、群馬県で1,374団体と続きました。
2位と3位の差は150団体、3位と4位の差は7団体でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の75.5パーセントを分け合っています。
1位と2位を合わせると4,408団体。
これだけで全国の10.4パーセントにあたります。
学校全体の並びとほぼ同じ顔ぶれになりました。
人口10万人あたりでは山形県が1位です
ここから先は、小・中学校が使った青少年教育施設がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。
人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。
1位は山形県の130.76団体、2位は高知県121.8団体、3位は長崎県105.11団体。
4位以下は岐阜県、島根県と続きます。
逆に人口あたりの下位は埼玉県11.89団体、東京都8.32団体。
山形県と東京都では15.7倍の開きです。
人口10万人あたりでは山形県が1位です。
学校が各地に散らばっている県が上位に来ます。
小中学校の宿泊行事は、多くの地域で学年ごとに決まった時期に行われます。
義務教育のあいだに1回か2回は経験する行事といえます。
当サイトの学校の利用団体数の記事と並べると、高校などとの違いが読み取れます。
地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、東北6県が62.54団体で最も多く、関東7都県が20.96団体で最も少なくなります。
四国4県50.57団体と九州・沖縄8県47.92団体がそれに続きました。
実数で見ると順位は変わる
小中学校の利用団体が少ない下位5県
小中学校の利用団体が少ない下位5県です。
47位の鳥取県は210団体、46位の徳島県は218団体、45位の和歌山県は251団体でした。
1位の神奈川県とは10.7倍の差があります。
44位は香川県で253団体、43位は三重県で276団体、42位は青森県で364団体と続きます。
小中学校の数が、そのまま利用の回数に表れます。
47都道府県の中央値は775団体。
平均は902.3団体なので、平均が中央値の1.2倍です。
47位の鳥取県は平均の23.3パーセント、中央値の27.1パーセントにあたります。
下位5県を合わせても全国の2.8パーセントにしかなりません。
1位の神奈川県1つで5.3パーセントを占めるのとは対照的です。
47位の鳥取県は、1位の神奈川県の9.32パーセントにあたる水準です。
46位との差は8団体、45位との差は41団体でした。
1位の神奈川県と47位の鳥取県の間には2,044団体の開きがあります。
地方別に見る
小中学校の利用は、学校数の多い地方で大きくなります。
地方別に合計を出すと、関東7都県が全国の21.5パーセントで最も大きくなります。
次いで中部9県が19.9パーセント、九州・沖縄8県が15.8パーセント、近畿7府県が14.4パーセントと続きました。
少ないほうは東北6県が12.1パーセント、中国5県が7.3パーセント、北海道が4.7パーセント、四国4県が4.2パーセントでした。
人口10万人あたりの平均で見ると並びが変わります。
東北6県が62.54団体、四国4県が50.57団体、九州・沖縄8県が47.92団体の順に多く、最も少ないのは関東7都県が20.96団体です。
このグラフについての豆知識
義務教育のあいだの宿泊
小学校では5年生ごろ、中学校では1年生ごろに宿泊行事を行う学校が多くなっています。
学年で1回という形が一般的です。
この数字は学校の利用団体数の内数です。
社会教育調査という統計
社会教育調査は、図書館や博物館、体育施設など学校の外にある学びの場を全国分まとめた統計です。
3年ごとに行われ、e-Statのデータベースに収められているのは2015年度の調査までです。
施設の数は調査時点のもので、そのあと新しくできた施設や閉じた施設は反映されていません。
数字の開き
1位の神奈川県は2,254団体、47位の鳥取県は210団体。
両者の間には10.7倍の開きがあります。
上位3で全国の15.1パーセント、上位10で42.3パーセントを占めます。
中央値は775団体、平均は902.3団体です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。
人口10万人あたりに直すと15.7倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。
順位の並びがにている記事
小・中学校が使った青少年教育施設の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。
0.94という高い相関を示したのが【学校が使った青少年教育施設】1年でのべ6万9,719団体でした。
最も食い違ったのは【ひとりが使う部屋数】全国1.93室、差は1.52倍（順位相関-0.52）でした。
並びが似ていても、そこに関係があるとまでは言えません。
ただ、2つの地図をならべると読み方のヒントにはなります。
地方のなかで見た青少年教育施設を使った小・中学校の団体数
| 地方 | 最も多い（団体） | 最も少ない（団体） |
|---|---|---|
| 東北 | 山形県 1322 | 青森県 364 |
| 関東 | 神奈川県 2254 | 茨城県 643 |
| 中部 | 岐阜県 1898 | 福井県 557 |
| 近畿 | 兵庫県 2154 | 和歌山県 251 |
| 中国 | 広島県 917 | 鳥取県 210 |
| 四国 | 高知県 799 | 徳島県 218 |
| 九州 | 福岡県 1997 | 佐賀県 365 |
まとめ
小・中学校が使った青少年教育施設を47都道府県で比べると、最も多い神奈川県で2,254団体、最も少ない鳥取県で210団体でした。
1位と47位の間には10.7倍の開きがあります。
上位3で全国の15.1パーセント、上位10で42.3パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は775団体、平均は902.3団体でした。
人口10万人あたりに直すと15.7倍の開きになります。
小・中学校が使った青少年教育施設の統計を読むときの注意点は3つです。
1つ目は、学校の利用団体数の内数であること。
2つ目は、のべ団体数であること。
3つ目は2014年の数字であることです。
人口10万人あたりでは山形県が130.76団体で最多。
実数1位の神奈川県は人数あたりでは41位でした。
地方別に合計を出すと関東7都県が全国の21.5パーセントで最多、人口10万人あたりでは東北6県が62.54団体で最多でした。
学校の利用団体数や小中学生の利用者数の記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 社会教育調査
- 調査年: 平成26年度間（2014年度）
- 公開元: 文部科学省
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003348893
- 備考: 2014年度の1年間に青少年教育施設を使った小学校・中学校ののべ団体数。学校の利用団体数の内数。人口10万人あたりの青少年教育施設を使った小・中学校の団体数は2024年の総人口で割った参考値
注記: 2014年度の1年間に青少年教育施設を使った小学校・中学校ののべ団体数。
学校の利用団体数の内数。
人口10万人あたりの青少年教育施設を使った小・中学校の団体数は2024年の総人口で割った参考値
