【配管工の平均月給】全国31.2万円、見えないところの専門職

【配管工の平均月給】全国31.2万円、見えないところの専門職

配管の仕事は、水道やガス、空調の管を建物に通します。
見えなくなる部分だけに、あとから直しにくい仕事でもあります。
上と下の開きは2.07倍と、建設関係のなかでも大きいほうです。

今回は47都道府県の配管従事者の平均月給を、2022年の厚生労働省「賃金構造基本統計調査」のデータを使って比べました。

茨城県が43.7万円で1位。
47都道府県の平均は29.73万円、中央値は29.6万円です。
最も高い43.7万円と最も低い21.1万円の差は22.6万円、倍率にすると2.07倍でした。
実数で見るか率で見るかによって並びは変わります。
この記事では率のほうを主に見ていきます。

47都道府県の単純平均

29.7万円

配管従事者の所定内給与額(2022年)

最も多い 茨城県

43.7万円

最も少ない 和歌山県

21.1万円

地図で見る

配管従事者の所定内給与額(2022年)
配管従事者の所定内給与額(2022年) 賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(厚生労働省)をもとに作成。単位は万円。 北海道 30.1万円青森 24.9万円岩手 27.1万円宮城 28.2万円秋田 31.5万円山形 24.1万円福島 34.1万円茨城 43.7万円栃木 28万円群馬 33.4万円埼玉 33.3万円千葉 38.1万円東京 31.9万円神奈川 33.1万円新潟 30.2万円富山 29万円石川 30.9万円福井 31.2万円山梨 29.6万円長野 32.6万円岐阜 31.5万円静岡 29万円愛知 32.2万円三重 28.8万円滋賀 28.5万円京都 29.8万円大阪 36.1万円兵庫 32.2万円奈良 36.9万円和歌山 21.1万円鳥取 23.7万円島根 22.4万円岡山 28.2万円広島 31.7万円山口 25万円徳島 23.9万円香川 35.1万円愛媛 25.1万円高知 26.7万円福岡 31.5万円佐賀 25.4万円長崎 28.9万円熊本 29.6万円大分 25.1万円宮崎 32.2万円鹿児島 29.4万円沖縄 22.5万円
配管従事者の所定内給与額(万円)
配管従事者の所定内給与額(2022年)
項目配管従事者の所定内給与額
北海道30.1万円
青森県24.9万円
岩手県27.1万円
宮城県28.2万円
秋田県31.5万円
山形県24.1万円
福島県34.1万円
茨城県43.7万円
栃木県28万円
群馬県33.4万円
埼玉県33.3万円
千葉県38.1万円
東京都31.9万円
神奈川県33.1万円
新潟県30.2万円
富山県29万円
石川県30.9万円
福井県31.2万円
山梨県29.6万円
長野県32.6万円
岐阜県31.5万円
静岡県29万円
愛知県32.2万円
三重県28.8万円
滋賀県28.5万円
京都府29.8万円
大阪府36.1万円
兵庫県32.2万円
奈良県36.9万円
和歌山県21.1万円
鳥取県23.7万円
島根県22.4万円
岡山県28.2万円
広島県31.7万円
山口県25万円
徳島県23.9万円
香川県35.1万円
愛媛県25.1万円
高知県26.7万円
福岡県31.5万円
佐賀県25.4万円
長崎県28.9万円
熊本県29.6万円
大分県25.1万円
宮崎県32.2万円
鹿児島県29.4万円
沖縄県22.5万円

日本地図で見ると、色が濃く出るのは茨城県です。
次いで千葉県、奈良県、大阪府、香川県が続きます。
淡いのは和歌山県、島根県、沖縄県でした。

47都道府県の平均は29.73万円、中央値は29.6万円です。
茨城県の43.7万円は平均を13.97万円上回ります。

1位と47位の差は22.6万円、倍率にすると2.07倍でした。

電気工事従事者の所定内給与額で並べ替えると神奈川県が38.6で最も高く、開きは1.69倍になります。

主指標で1位の茨城県は電気工事従事者の所定内給与額では35位、電気工事従事者の所定内給与額で1位の神奈川県は主指標では9位でした。

順位都道府県配管従事者の所定内給与額(万円)地方電気工事従事者の所定内給与額
1茨城県43.7関東27
2千葉県38.1関東29.3
3奈良県36.9近畿36.4
4大阪府36.1近畿30.4
5香川県35.1四国28.2
6福島県34.1東北23.7
7群馬県33.4関東33.4
8埼玉県33.3関東29.4
9神奈川県33.1関東38.6
10長野県32.6中部30.1
11愛知県32.2中部30
11宮崎県32.2九州31.3
11兵庫県32.2近畿33.9
14東京都31.9関東35.3
15広島県31.7中国29.5
16岐阜県31.5中部33.7
16秋田県31.5東北27.3
16福岡県31.5九州32.3
19福井県31.2中部24.7
20石川県30.9中部31.2
21新潟県30.2中部28.9
22北海道30.1北海道29.7
23京都府29.8近畿33.2
24熊本県29.6九州28.2
24山梨県29.6中部35.3
26鹿児島県29.4九州26.7
27静岡県29中部28.7
27富山県29中部29.2
29長崎県28.9九州26.9
30三重県28.8近畿31.9
31滋賀県28.5近畿35.6
32岡山県28.2中国30.9
32宮城県28.2東北31.6
34栃木県28関東25.6
35岩手県27.1東北29.7
36高知県26.7四国27.8
37佐賀県25.4九州27.5
38愛媛県25.1四国27
38大分県25.1九州25.9
40山口県25中国25.4
41青森県24.9東北22.9
42山形県24.1東北24.5
43徳島県23.9四国31.6
44鳥取県23.7中国27
45沖縄県22.5九州25.8
46島根県22.4中国31.8
47和歌山県21.1近畿36.4
賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(2022年、厚生労働省)をもとに作成

配管工の月給が高い上位5県

上位5都道府県の配管従事者の所定内給与額
上位5都道府県の配管従事者の所定内給与額 賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(2022年) 010203040茨城県: 43.7万円43.7万円千葉県: 38.1万円38.1万円奈良県: 36.9万円36.9万円大阪府: 36.1万円36.1万円香川県: 35.1万円35.1万円茨城県千葉県奈良県大阪府香川県
上位5都道府県の配管従事者の所定内給与額
項目配管従事者の所定内給与額
茨城県43.7万円
千葉県38.1万円
奈良県36.9万円
大阪府36.1万円
香川県35.1万円
下位5都道府県の配管従事者の所定内給与額
下位5都道府県の配管従事者の所定内給与額 賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(2022年) 05101520和歌山県: 21.1万円21.1万円島根県: 22.4万円22.4万円沖縄県: 22.5万円22.5万円鳥取県: 23.7万円23.7万円徳島県: 23.9万円23.9万円和歌山県島根県沖縄県鳥取県徳島県
下位5都道府県の配管従事者の所定内給与額
項目配管従事者の所定内給与額
和歌山県21.1万円
島根県22.4万円
沖縄県22.5万円
鳥取県23.7万円
徳島県23.9万円

配管工の月給が高い上位5県です。

茨城県は43.7万円、千葉県は38.1万円、奈良県は36.9万円でした。
1位と2位の差は5.6万円です。

4位は大阪府で36.1万円、5位は香川県で35.1万円。
上位5はいずれも47都道府県の平均29.73万円を上回りました。

1位の茨城県は平均を13.97万円上回りました。
中央値の29.6万円と比べると14.1万円高く、平均に対する比では1.47倍にあたります。

6位以下は福島県で34.1万円、群馬県で33.4万円、埼玉県で33.3万円と続きました。

2位と3位の差は1.2万円、3位と4位の差は0.8万円。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は1.8万円でした。

1位から5位までの幅は8.6万円、1位から8位までの幅は10.4万円でした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。

茨城県は電気工事従事者の所定内給与額でも35位に入っています。
全国の値は31.2万円で、上位5はいずれもこれを上回りました。

1位は茨城県の43.7万円。
関東の県が上位に入ります。

電気工事士の月給と並べて見ます

ここからは統計を離れて、配管工の平均月給の背景を推測します。
確かめられた事実ではなく、ほかの数字と並べて考えた見立てとして読んでください。

電気工事従事者の所定内給与額で並べ替えると、順位が変わります。

1位は神奈川県の38.6、2位は奈良県の36.4、3位は和歌山県の36.4。

4位以下は滋賀県、東京都と続きます。
逆に下位は福島県が23.7、青森県が22.9。
神奈川県と青森県では1.69倍の開きです。

配管は、建物の中に水やガスを通す大事な仕事です。
目に見えない場所の工事ですが、失敗すると大きな事故につながります。

電気工事士とほぼ同じ水準で、どちらも建物の設備をつくる専門職です。

当サイトの電気工事士の月給の記事と並べて読んでみてください。

地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が34.5万円で最も高く、中国5県が26.2万円で最も低くなります。
中部9県30.69万円と近畿7府県30.49万円がそれに続きました。

同じ指標でも、実数で見るか率で見るかで並びは変わります。
どちらか一方だけを見て県の姿を決めつけないことが大切です。

実数で見ると順位は変わる

電気工事従事者の所定内給与額の上位5都道府県
電気工事従事者の所定内給与額の上位5都道府県 賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(2022年) 05101520253035神奈川県: 38.638.6奈良県: 36.436.4和歌山県: 36.436.4滋賀県: 35.635.6東京都: 35.335.3神奈川県奈良県和歌山県滋賀県東京都
電気工事従事者の所定内給与額の上位5都道府県
項目電気工事従事者の所定内給与額
神奈川県38.6
奈良県36.4
和歌山県36.4
滋賀県35.6
東京都35.3

配管工の月給が低い下位5県

配管工の月給が低い下位5県です。

47位の和歌山県は21.1万円、46位の島根県は22.4万円、45位の沖縄県は22.5万円でした。
1位の茨城県とは22.6万円の差があります。

44位は鳥取県で23.7万円、43位は徳島県で23.9万円、42位は山形県で24.1万円と続きます。

最も低い和歌山県は21.1万円。
1位と47位の差は2.1倍です。

47都道府県の中央値は29.6万円、平均は29.73万円です。
47位の和歌山県は平均を8.63万円下回りました。

47位の和歌山県は1位の茨城県の48.3パーセントにあたる水準で、倍率にすると2.07倍の開きです。

46位との差は1.3万円、45位との差は1.4万円。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも3万円しかありません。

下位5県はいずれも47都道府県の平均29.73万円を下回りました。
47位から43位までの幅は2.8万円です。

和歌山県は電気工事従事者の所定内給与額では3位です。
全国の値は31.2万円なので、47位はこれを10.1万円下回っています。

地方別に見る

地方別の平均(配管従事者の所定内給与額)
地方別の平均(配管従事者の所定内給与額) 賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(2022年) 051015202530北海道: 30.1万円30.1万円東北: 28.3万円28.3万円関東: 34.5万円34.5万円中部: 30.7万円30.7万円近畿: 30.5万円30.5万円中国: 26.2万円26.2万円四国: 27.7万円27.7万円九州: 28.1万円28.1万円北海道東北関東中部近畿中国四国九州
地方別の平均(配管従事者の所定内給与額)
項目配管従事者の所定内給与額の平均
北海道30.1万円
東北28.3万円
関東34.5万円
中部30.7万円
近畿30.5万円
中国26.2万円
四国27.7万円
九州28.1万円

配管工の月給は、関東で高めになります。

地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が34.5万円で最も高くなります。
次いで中部9県が30.69万円、近畿7府県が30.49万円、北海道が30.1万円と続きました。

低いほうは東北6県が28.32万円、九州・沖縄8県が28.07万円、四国4県が27.7万円、中国5県が26.2万円でした。

最も高い関東7都県と最も低い中国5県の差は8.3万円です。
電気工事従事者の所定内給与額で見ると近畿7府県が最も高く、東北6県が最も低くなりました。

このグラフについての豆知識

見えないところの専門職

配管従事者の月給は47都道府県平均で29.7万円。
電気工事従事者の29.8万円とほぼ同じです。

古くなった水道管の取りかえ工事が全国で増えており、需要は続いています。

職業名でみる賃金統計

賃金構造基本統計調査には、職種を145に分けた集計があります。
この記事はその「職種(特掲)」から、フルタイムで働く人の2022年の所定内給与を取り出したものです。

所定内給与は毎月決まって支払われる給与から残業代を除いたもので、賞与は含みません。
千円単位の公表値を万円に換算しました。

標本調査なので、その職種で働く人が少ない県では数字が大きくぶれることがあります。
順位そのものより、水準の目安として読んでください。

数字の散らばり

1位の茨城県は43.7万円、47位の和歌山県は21.1万円。
差は22.6万円、倍率にすると2.07倍です。

中央値は29.6万円、平均は29.73万円でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では0.13万円の差でした。

電気工事従事者の所定内給与額で並べ替えると開きは1.69倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。

順位の並びがにている記事

この配管工の平均月給の並びに近い記事を、全記事の順位から機械で洗い出しました。

いちばん近かったのは【内職をする人】全国8万470人、最多と最少で29倍の差で、順位相関は0.65でした。
最も食い違ったのは【スーパーの数】が多いのは大都市ではありませんでした、人口あたりで比較(順位相関-0.65)でした。

相関は因果ではないので、関係があると決めつけることはできません。
見くらべる手がかりとして使ってください。

地方のなかで見た配管従事者の所定内給与額

地方最も多い(万円)最も少ない(万円)
東北福島県 34.1山形県 24.1
関東茨城県 43.7栃木県 28
中部長野県 32.6静岡県 29
近畿奈良県 36.9和歌山県 21.1
中国広島県 31.7島根県 22.4
四国香川県 35.1徳島県 23.9
九州宮崎県 32.2沖縄県 22.5
賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)(2022年、厚生労働省)をもとに作成

まとめ

配管工の平均月給を47都道府県で比べると、最も高い茨城県で43.7万円、最も低い和歌山県で21.1万円でした。
その差は22.6万円、倍率にすると2.07倍です。

47都道府県の中央値は29.6万円、平均は29.73万円でした。
全国の値は31.2万円です。
電気工事従事者の所定内給与額で並べ替えると開きは1.69倍になり、主指標で1位の茨城県はその見方では35位に位置します。

この配管工の平均月給の数字には、読み違えやすい点が3つあります。
1つ目は、パートタイムで働く人を含まないこと。
2つ目は、標本のばらつきがありうること。
3つ目は2022年の数字であることです。

電気工事従事者の所定内給与額では神奈川県が38.6で最も高く、主指標で1位の茨城県はこの見方では35位でした。

地方ごとの平均では関東7都県が34.5万円で最も高く、中国5県が26.2万円で最も低くなりました。
電気工事士やとび職の月給を比べた記事とあわせて読んでみてください。

1位の茨城県と2位の千葉県の差は5.6万円で、上位のなかでも順位は僅差で決まりました。

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出典

  • 統計名: 賃金構造基本統計調査(都道府県別 職種(特掲)DB)
  • 調査年: 2022年
  • 公開元: 厚生労働省
  • 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003445758
  • 備考: 水道やガスの配管をする人の所定内給与額。千円単位の公表値を万円に換算した。都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。参考指標は電気工事従事者の所定内給与額

注記: 水道やガスの配管をする人の所定内給与額。
千円単位の公表値を万円に換算した。
都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。
参考指標は電気工事従事者の所定内給与額

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