【小児科のある病院】全国2,456施設、差はわずか9.1倍

小児科のある一般病院は、全国にどれくらいあるのでしょうか。
小児科を掲げる一般病院の数を47都道府県で比べます。

使うのは厚生労働省の医療施設静態調査、2023年の数字。

東京都が172施設で1位。
47都道府県の平均は52.3施設、中央値は37施設です。
1位と47位の間には9.1倍の開き、人口10万人あたりでは3.8倍の開きがありました。

地図で見る

日本地図で見ると、色が濃く出るのは東京都です。
次いで北海道、大阪府、愛知県、埼玉県が続きます。
淡いのは鳥取県、佐賀県、秋田県でした。

47都道府県の平均は52.3施設、中央値は37施設です。
東京都の172施設は平均の3.3倍にあたります。

上位3で18パーセント、1位と47位で9.1倍の開きがありました。

人口10万人あたりに直すと高知県が4.27施設で最も多く、開きは3.8倍になります。

実数1位の東京都は人口あたりでは46位、人口あたり1位の高知県は実数では36位でした。

地方別に見る

小児科のある病院は、全国にまんべんなく分布します。

地方別に合計を出すと、関東7都県が全国の25.4パーセントで最も大きくなります。
次いで中部9県が18.4パーセント、近畿7府県が16.7パーセント、九州・沖縄8県が13.5パーセントと続きました。

少ないほうは東北6県が7.9パーセント、中国5県が7.7パーセント、北海道が5.6パーセント、四国4県が4.8パーセントでした。

人口10万人あたりの平均で見ると並びが変わります。
四国4県が3.4施設、北海道が2.7施設、中国5県が2.7施設の順に多く、最も少ないのは関東7都県が1.4施設です。

小児科のある病院が多い上位5都府県

小児科のある病院が多い上位5都府県です。

東京都は172施設、北海道は137施設、大阪府は132施設でした。
東京都は2位の北海道の1.26倍です。

4位は愛知県で114施設、5位は埼玉県で107施設。
上位5で全国の27パーセント、上位3で18パーセント、上位10で45.6パーセントでした。

1位だけで7パーセントを占めます。
47都道府県の平均は52.3施設なので、1位は平均の3.3倍。
中央値の37施設と比べると4.6倍にあたります。

6位以下は神奈川県で103施設、千葉県で100施設、福岡県で93施設と続きました。

2位と3位の差は5施設、3位と4位の差は18施設でした。
上位5より下の42都道府県で、全国の73パーセントを分け合っています。

1位と2位を合わせると309施設。
これだけで全国の12.6パーセントにあたります。

実数は人口の多さに沿います。
1位でも全国の7パーセントにとどまりました。

人口あたりでは高知県が1位です

ここから先は、小児科のある一般病院の数がこう分かれる理由についての見立てです。
ほかの指標と突き合わせて立てた推測で、統計そのものが示している事実ではありません。

人口10万人あたりで割り直すと、並びが変わります。

1位は高知県の4.27施設、2位は徳島県4.23施設、3位は福井県4.06施設。

4位以下は島根県、鳥取県と続きます。
逆に人口あたりの下位は東京都1.21施設、神奈川県1.12施設。
高知県と神奈川県では3.8倍の開きです。

人口あたりの1位は高知県です。
実数1位の都は人口あたりでは46位まで下がります。

差が9.1倍と小さいのは、子どもの救急を受け止める病院がどの県にも必要だからです。
医療の中でも公共性の強い分野だと分かります。

当サイトの小児科の診療所の記事と並べて読むと、小児医療の二段構えが見えてきます。

地方別に人口10万人あたりの平均を出すと、四国4県が3.4施設で最も多く、関東7都県が1.4施設で最も少なくなります。
北海道2.7施設と中国5県2.7施設がそれに続きました。

実数で見ると順位は変わる

小児科のある病院が少ない下位5県

小児科のある病院が少ない下位5県です。

47位の鳥取県は19施設、46位の佐賀県は22施設、45位の秋田県は22施設でした。
1位の東京都とは9.1倍の差があります。

44位は宮崎県で24施設、43位は和歌山県で24施設、42位は山形県で24施設と続きます。

9.1倍という開きは、この記事で扱う指標のなかで最も小さいものです。

47都道府県の中央値は37施設。
平均は52.3施設なので、平均が中央値の1.4倍です。

47位の鳥取県は平均の36.3パーセント、中央値の51.4パーセントにあたります。

下位5県を合わせても全国の4.5パーセントにしかなりません。
1位の東京都1つで7パーセントを占めるのとは対照的です。

47位の鳥取県は、1位の東京都の11.05パーセントにあたる水準です。

46位との差は3施設、45位との差は3施設でした。
1位の東京都と47位の鳥取県の間には153施設の開きがあります。

このグラフについての豆知識

全国に2,456施設

小児科を掲げる一般病院は全国で2,456施設。
夜間の急な発熱や重い病気の子どもを受け止める役割を担います。

少子化で子どもは減っていますが、小児医療の体制はどの地域にも欠かせないインフラです。

診療科目は重複計上

この記事の数字は、その診療科目を「掲げている」施設の数です。
内科と小児科を両方掲げる診療所は、それぞれの科目に1つずつ数えられます（重複計上）。

医療施設静態調査は3年ごとの調査で、これは2023年（令和5年）10月1日時点のものです。

施設の所在地で数えるため、県境をこえて通院する人のぶんは施設のある県に計上されます。

数字の開き

1位の東京都は172施設、47位の鳥取県は19施設。
両者の間には9.1倍の開きがあります。
上位3で全国の18パーセント、上位10で45.6パーセントを占めます。

中央値は37施設、平均は52.3施設です。
平均が中央値を上回るのは、上位のいくつかの都道府県が全体を押し上げているためです。

人口10万人あたりに直すと3.8倍の開きになります。
実数の順位がどこまで人口の多さを映しているかは、この2つを見比べると分かります。

順位の並びがにている記事

この小児科のある一般病院の数の並びに近い記事を、全記事の順位から機械で洗い出しました。

0.94という高い相関を示したのが【事業所の数】全国516万、上位5都府県だけで35.4％を占めましたでした。
最も食い違ったのは【体育館の数】全国8,111か所、人口が少ない県ほど多いという逆転が起きています（順位相関-0.68）でした。

これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。

地方のなかで見た小児科のある一般病院数

まとめ

小児科のある一般病院の数を47都道府県で比べると、最も多い東京都で172施設、最も少ない鳥取県で19施設でした。
1位と47位の間には9.1倍の開きがあります。

上位3で全国の18パーセント、上位10で45.6パーセントを占めます。
47都道府県の中央値は37施設、平均は52.3施設でした。
人口10万人あたりに直すと3.8倍の開きになります。

小児科のある一般病院の数の数字には、但し書きが3つつきます。
1つ目は、科目を掲げる施設の重複計上であること。
2つ目は、施設の所在地で数えた数字であること。
3つ目は2023年の数字であることです。

人口10万人あたりでは高知県が4.27施設で最多。
実数1位の東京都は人口あたりでは46位でした。

地方別に合計を出すと関東7都県が全国の25.4パーセントで最多、人口10万人あたりでは四国4県が3.4施設で最多でした。
小児科の診療所や子どもの人口を比べた記事とあわせて読んでみてください。

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出典

• 統計名: 医療施設静態調査（令和5年・都道府県別）
• 調査年: 2023年
• 公開元: 厚生労働省
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0004024817
• 備考: 診療科目に小児科を掲げる一般病院の数（重複計上）。人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値

注記: 診療科目に小児科を掲げる一般病院の数（重複計上）。
人口10万人あたりは2024年の総人口で割った参考値