小学生のうち、耳の病気を指摘された子どもはどれくらいいるのでしょうか。
47都道府県で比べます。
使うのは文部科学省の学校保健統計調査、2019年度の数字。
和歌山県が9.2%で1位。
47都道府県の平均は5.96%、中央値は5.6%です。
最も高い9.2%と最も低い2.4%の差は6.8ポイント、倍率にすると3.83倍でした。
実数で見るか率で見るかによって並びは変わります。
この記事では率のほうを主に見ていきます。
47都道府県の単純平均
6%
小学生の耳疾患の被患率(2019年度)
最も多い 和歌山県
9.2%
最も少ない 茨城県
2.4%
地図で見る
| 項目 | 小学生の耳疾患の被患率 |
|---|---|
| 北海道 | 4.9% |
| 青森県 | 5.5% |
| 岩手県 | 7.2% |
| 宮城県 | 7.3% |
| 秋田県 | 7.7% |
| 山形県 | 5.5% |
| 福島県 | 4.9% |
| 茨城県 | 2.4% |
| 栃木県 | 6% |
| 群馬県 | 4.6% |
| 埼玉県 | 4.9% |
| 千葉県 | 6.3% |
| 東京都 | 8.3% |
| 神奈川県 | 7.3% |
| 新潟県 | 4.8% |
| 富山県 | 4.6% |
| 石川県 | 4.8% |
| 福井県 | 2.4% |
| 山梨県 | 6.4% |
| 長野県 | 5.6% |
| 岐阜県 | 4% |
| 静岡県 | 8.4% |
| 愛知県 | 5% |
| 三重県 | 4.9% |
| 滋賀県 | 3.8% |
| 京都府 | 8.1% |
| 大阪府 | 7% |
| 兵庫県 | 8.3% |
| 奈良県 | 5.1% |
| 和歌山県 | 9.2% |
| 鳥取県 | 5.5% |
| 島根県 | 9.1% |
| 岡山県 | 6.9% |
| 広島県 | 5.1% |
| 山口県 | 8% |
| 徳島県 | 4.8% |
| 香川県 | 6.8% |
| 愛媛県 | 3.7% |
| 高知県 | 5.7% |
| 福岡県 | 8% |
| 佐賀県 | 7% |
| 長崎県 | 4.3% |
| 熊本県 | 4.5% |
| 大分県 | 4.2% |
| 宮崎県 | 7.5% |
| 鹿児島県 | 8% |
| 沖縄県 | 6% |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは和歌山県です。
次いで島根県、静岡県、東京都、兵庫県が続きます。
淡いのは福井県、茨城県、愛媛県でした。
47都道府県の平均は5.96%、中央値は5.6%です。
和歌山県の9.2%は平均を3.24ポイント上回ります。
1位と47位の差は6.8ポイント、倍率にすると3.83倍でした。
小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率で並べ替えると岩手県が27.4で最も高く、開きは6.23倍になります。
主指標で1位の和歌山県は小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率では30位、小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率で1位の岩手県は主指標では14位でした。
| 順位 | 都道府県 | 小学生の耳疾患の被患率(%) | 地方 | 小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 和歌山県 | 9.2 | 近畿 | 11.1 |
| 2 | 島根県 | 9.1 | 中国 | 16.8 |
| 3 | 静岡県 | 8.4 | 中部 | 13.4 |
| 4 | 東京都 | 8.3 | 関東 | 13 |
| 4 | 兵庫県 | 8.3 | 近畿 | 16.3 |
| 6 | 京都府 | 8.1 | 近畿 | 11.1 |
| 7 | 山口県 | 8 | 中国 | 12.9 |
| 7 | 鹿児島県 | 8 | 九州 | 15.3 |
| 7 | 福岡県 | 8 | 九州 | 11.1 |
| 10 | 秋田県 | 7.7 | 東北 | 18.2 |
| 11 | 宮崎県 | 7.5 | 九州 | 10.5 |
| 12 | 宮城県 | 7.3 | 東北 | 12.1 |
| 12 | 神奈川県 | 7.3 | 関東 | 8.9 |
| 14 | 岩手県 | 7.2 | 東北 | 27.4 |
| 15 | 佐賀県 | 7 | 九州 | 12.6 |
| 15 | 大阪府 | 7 | 近畿 | 10.5 |
| 17 | 岡山県 | 6.9 | 中国 | 16.3 |
| 18 | 香川県 | 6.8 | 四国 | 14.6 |
| 19 | 山梨県 | 6.4 | 中部 | 17.3 |
| 20 | 千葉県 | 6.3 | 関東 | 9.9 |
| 21 | 沖縄県 | 6 | 九州 | 11.3 |
| 21 | 栃木県 | 6 | 関東 | 12.4 |
| 23 | 高知県 | 5.7 | 四国 | 9.4 |
| 24 | 長野県 | 5.6 | 中部 | 8 |
| 25 | 山形県 | 5.5 | 東北 | 16 |
| 25 | 青森県 | 5.5 | 東北 | 15.5 |
| 25 | 鳥取県 | 5.5 | 中国 | 20.3 |
| 28 | 広島県 | 5.1 | 中国 | 11.9 |
| 28 | 奈良県 | 5.1 | 近畿 | 11.2 |
| 30 | 愛知県 | 5 | 中部 | 10.6 |
| 31 | 埼玉県 | 4.9 | 関東 | 11.1 |
| 31 | 三重県 | 4.9 | 近畿 | 9.3 |
| 31 | 福島県 | 4.9 | 東北 | 9.7 |
| 31 | 北海道 | 4.9 | 北海道 | 9 |
| 35 | 新潟県 | 4.8 | 中部 | 15.7 |
| 35 | 石川県 | 4.8 | 中部 | 8.3 |
| 35 | 徳島県 | 4.8 | 四国 | 17 |
| 38 | 群馬県 | 4.6 | 関東 | 8.3 |
| 38 | 富山県 | 4.6 | 中部 | 13.8 |
| 40 | 熊本県 | 4.5 | 九州 | 16 |
| 41 | 長崎県 | 4.3 | 九州 | 5.9 |
| 42 | 大分県 | 4.2 | 九州 | 12.5 |
| 43 | 岐阜県 | 4 | 中部 | 10.6 |
| 44 | 滋賀県 | 3.8 | 近畿 | 4.4 |
| 45 | 愛媛県 | 3.7 | 四国 | 11.4 |
| 46 | 茨城県 | 2.4 | 関東 | 15 |
| 46 | 福井県 | 2.4 | 中部 | 5.3 |
耳の病気の指摘が多い上位5県
耳の病気の指摘が多い上位5県です。
和歌山県は9.2%、島根県は9.1%、静岡県は8.4%でした。
1位と2位の差は0.1ポイントです。
4位は東京都で8.3%、5位は兵庫県で8.3%。
上位5はいずれも47都道府県の平均5.96%を上回りました。
1位の和歌山県は平均を3.24ポイント上回りました。
中央値の5.6%と比べると3.6ポイント高く、平均に対する比では1.54倍にあたります。
6位以下は京都府で8.1%、山口県で8%、福岡県で8%と続きました。
2位と3位の差は0.7ポイント、3位と4位の差は0.1ポイント。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は0.3ポイントでした。
1位から5位までの幅は0.9ポイント、1位から8位までの幅は1.2ポイントでした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。
和歌山県は小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率でも30位に入っています。
全国の値は5.96%で、上位5はいずれもこれを上回りました。
1位は近畿の県でした。
全国の平均を3ポイント上回ります。
鼻の病気の割合と並べて見ます
ここからは統計を離れて、小学生の耳疾患の割合の背景を推測します。
確かめられた事実ではなく、ほかの数字と並べて考えた見立てとして読んでください。
小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率で並べ替えると、順位が変わります。
1位は岩手県の27.4、2位は鳥取県の20.3、3位は秋田県の18.2。
4位以下は山梨県、徳島県と続きます。
逆に下位は福井県が5.3、滋賀県が4.4。
岩手県と滋賀県では6.23倍の開きです。
鼻の病気の割合と並べると、上位の顔ぶれが変わります。
耳と鼻は別の背景を持つということです。
耳疾患には中耳炎や耳あかによる聞こえにくさが含まれます。
小さいころに中耳炎を繰り返す子どもは少なくありません。
3.83倍という開きは、この記事で扱う耳鼻の指標のなかでは小さいほうです。
地方ごとに県の平均を出すと、中国5県が6.92%で最も高く、北海道が4.9%で最も低くなります。
近畿7府県6.63%と東北6県6.35%がそれに続きました。
同じ指標でも、実数で見るか率で見るかで並びは変わります。
どちらか一方だけを見て県の姿を決めつけないことが大切です。
実数で見ると順位は変わる
耳の病気の指摘が少ない下位5県
耳の病気の指摘が少ない下位5県です。
47位の福井県は2.4%、46位の茨城県は2.4%、45位の愛媛県は3.7%でした。
1位の和歌山県とは6.8ポイントの差があります。
44位は滋賀県で3.8%、43位は岐阜県で4%、42位は大分県で4.2%と続きます。
47位は北陸の県でした。
全国の平均を3.5ポイントほど下回ります。
47都道府県の中央値は5.6%、平均は5.96%です。
47位の福井県は平均を3.56ポイント下回りました。
47位の福井県は1位の和歌山県の26.1パーセントにあたる水準で、倍率にすると3.83倍の開きです。
46位との差は0ポイント、45位との差は1.3ポイント。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも1.8ポイントしかありません。
下位5県はいずれも47都道府県の平均5.96%を下回りました。
47位から43位までの幅は1.6ポイントです。
福井県は小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率では46位です。
全国の値は5.96%なので、47位はこれを3.56ポイント下回っています。
地方別に見る
小学生の耳の病気は、地域によって差があります。
地方ごとに県の平均を出すと、中国5県が6.92%で最も高くなります。
次いで近畿7府県が6.63%、東北6県が6.35%、九州・沖縄8県が6.19%と続きました。
低いほうは関東7都県が5.69%、四国4県が5.25%、中部9県が5.11%、北海道が4.9%でした。
最も高い中国5県と最も低い北海道の差は2.02ポイントです。
小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率で見ると東北6県が最も高く、北海道が最も低くなりました。
このグラフについての豆知識
耳疾患に入るもの
耳疾患には中耳炎、外耳炎、耳あかがたまって聞こえにくくなっている状態などが含まれます。
2019年度の小学校では6.0パーセント。
中学校の4.3パーセントより高くなっています。
健康診断の結果を集めた統計
学校保健統計調査は、学校で行われる健康診断の結果を抽出して集計したものです。
被患率は、健康診断を受けた子どものうちその項目を指摘された割合を表します。
この記事の数字は2019年度のもので、都道府県別に公表されている最新の年度にあたります。
抽出調査であることに加え、診る人によって判定に幅が出る項目もあります。
数字の散らばり
1位の和歌山県は9.2%、47位の福井県は2.4%。
差は6.8ポイント、倍率にすると3.83倍です。
中央値は5.6%、平均は5.96%でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では0.36ポイントの差でした。
小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率で並べ替えると開きは6.23倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。
順位の並びがにている記事
小学生の耳疾患の割合の順位を、当サイトの全記事の並びと突き合わせてみました。
並びが最も重なったのは【中学生の耳の病気】全国4.27パーセント、6.62倍の幅で、相関は0.69です。
反対に、並びがいちばん逆だったのは【家具・家事用品の費用】1か月の平均は1万98円(順位相関-0.48)です。
似ているからといって理由が同じとはかぎりません。
それでも、2つを重ねると土地の性格が見えてくることがあります。
地方のなかで見た小学生の耳疾患の被患率
| 地方 | 最も多い(%) | 最も少ない(%) |
|---|---|---|
| 東北 | 秋田県 7.7 | 福島県 4.9 |
| 関東 | 東京都 8.3 | 茨城県 2.4 |
| 中部 | 静岡県 8.4 | 福井県 2.4 |
| 近畿 | 和歌山県 9.2 | 滋賀県 3.8 |
| 中国 | 島根県 9.1 | 広島県 5.1 |
| 四国 | 香川県 6.8 | 愛媛県 3.7 |
| 九州 | 福岡県 8 | 大分県 4.2 |
まとめ
小学生の耳疾患の割合を47都道府県で比べると、最も高い和歌山県で9.2%、最も低い福井県で2.4%でした。
その差は6.8ポイント、倍率にすると3.83倍です。
47都道府県の中央値は5.6%、平均は5.96%でした。
全国の値は5.96%です。
小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率で並べ替えると開きは6.23倍になり、主指標で1位の和歌山県はその見方では30位に位置します。
小学生の耳疾患の割合の統計を読むときの注意点は3つです。
1つ目は、健康診断の結果を抽出して集計したものであること。
2つ目は、判定に幅が出やすい項目であること。
3つ目は2019年の数字であることです。
小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率では岩手県が27.4で最も高く、主指標で1位の和歌山県はこの見方では30位でした。
地方ごとの平均では中国5県が6.92%で最も高く、北海道が4.9%で最も低くなりました。
小学生の鼻の病気や中学生の耳の病気を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 学校保健統計調査(都道府県別 年齢別 疾病・異常被患率等)
- 調査年: 2019年度
- 公開元: 文部科学省
- 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/database?statdisp_id=0003146847
- 備考: 小学校(6〜11歳)で耳疾患を指摘された児童の割合。都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。参考指標は小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率
注記: 小学校(6〜11歳)で耳疾患を指摘された児童の割合。
都道府県を足し合わせても意味がないため、合計や人口10万人あたりは載せていない。
参考指標は小学生の鼻・副鼻腔疾患の被患率
