【パン屋の数】が多い都道府県ランキング、人口あたりでは西日本が上位に並びます

この記事では、パン屋の多さを人口あたりで47都道府県を比べます。

使うのは令和3年経済センサス-活動調査で、パン小売業に分類された事業所は全国で5,666店でした。

人口10万人あたりでは4.51店。
上位には西日本の県が並びましたが、パンをよく買う県とは重なりませんでした。

人口あたりのパン屋が多い5県

人口10万人あたりのパン屋が多い上位5県です。

鳥取県は7.29店、愛媛県は6.59店、富山県は6.34店、長崎県は6.17店、徳島県は6.04店でした。
鳥取県の7.29店は全国平均4.51店の1.62倍にあたります。

6位以下は福岡県5.91店、京都府5.86店、香川県5.84店、佐賀県5.83店と続きます。

上位10県のうち8県が西日本です。
地方別でも四国4県が5.82店で最も多く、北海道5.81店、中国5県5.46店、九州8県4.95店と続きました。

パンをよく買う県と、パン屋が多い県は違う

数字を並べるところまでが統計の仕事で、ここから先は解釈になります。
人口あたりで見るパン屋の分布について、ほかの指標と突き合わせて立てた推測を書きます。
事実として確かめたものではありません。

パン屋が多い県ではパンがよく買われている、と考えたくなります。
ところがそうとは言い切れません。

パンへの支出を比べた記事では、1位は兵庫県の41,967円、2位は京都府の39,347円、3位は大阪府の39,198円でした。
この3府県の人口あたりパン屋の順位は、兵庫県が18位、京都府が7位、大阪府が30位です。

人口10万人あたりのパン屋の数とパンへの年間支出の相関係数はプラス0.28。
同じ方向を向いてはいますが、関係は弱いという水準です。
パンをよく買う県が、必ずしもパン屋の多い県にはなっていません。
支出の多くはスーパーやコンビニで売られる袋入りのパンによるもので、そちらは店舗数には表れないためだと考えられます。

下位を見ると、東北6県が3.47店で8地方のなかで最も少なくなっています。
青森県3.19店、秋田県3.17店、山形県3.22店、岩手県3.43店。
米どころだからという説明が思い浮かびます。

ただ、この説明はうまくいきません。
3位の富山県6.34店は、農業産出額に占める米の割合が77.8パーセントで全国1位の県です。
日本一の米どころが、パン屋の多さでも上位に入っています。

実際、ほかの指標との相関はどれも弱いままでした。
人口密度とはマイナス0.01、持ち家住宅率とはマイナス0.18、読書の行動者率とはプラス0.03。
パン屋の多さを説明する数字は、今回のなかでは見つかりませんでした。

個人経営の店が大半を占める業種なので、その土地に店を開いて続けてきた人がどれだけいるかという、統計に表れにくい積み重ねが効いているのかもしれません。

実数で見ると大都市が並ぶ

人口あたりではなく店舗数そのもので並べると、上位は大都市を抱える都道府県になります。

東京都は716店、神奈川県は404店、大阪府は356店、福岡県は303店、北海道は301店でした。

人口あたりで1位の鳥取県は40店です。
人口あたりでは全国平均の1.62倍でも、実数としては最も小さな部類になります。

業界の規模を知りたいなら実数、家の近くにパン屋があるかどうかを知りたいなら人口あたり、という使い分けになります。

人口あたりのパン屋が少ない5県

人口10万人あたりのパン屋が少ない下位5県です。

和歌山県は2.52店、沖縄県は3.00店、岐阜県は3.01店、秋田県は3.17店、青森県は3.19店でした。
鳥取県の7.29店とは2.89倍の差があります。

最下位の和歌山県2.52店は、47都道府県で唯一3店を下回りました。
1位の鳥取県と比べると3分の1近くまで下がります。

下位に並んだのは東北の3県と、岐阜県、和歌山県、沖縄県です。
東北6県はいずれも4店を下回っており、宮城県の4.19店が最も多い数字でした。

岐阜県3.01店が下位に入っているのは意外に見えるかもしれません。
隣の愛知県も3.58店で40位。
東海地方はパン屋が少ない地域だということになります。

地方別に見るパン屋の多さ

地方別に平均を出すと、西日本と北海道が上位に来ます。

最も多いのは四国4県の5.82店です。
次いで北海道が5.81店、中国5県が5.46店、九州8県が4.95店と続きます。

少ないほうは関東7都県が4.30店、近畿7府県が4.23店、中部9県が4.17店、東北6県が3.47店でした。
四国と東北では1.68倍の差があります。

近畿7府県が4.23店と下位に来るのは意外です。
パンへの支出では兵庫県が全国1位、京都府が2位、大阪府が3位と上位を占める地方ですが、パン屋の数では全国平均を下回りました。

地図で見る人口10万人あたりのパン屋

日本地図で見ると、色が濃く出るのは山陰と四国、九州の西側、それに北陸の一部です。
淡いのは東北と東海、紀伊半島でした。

47都道府県の単純平均は4.56店、中央値は4.20店です。
平均が中央値より0.36店高いのは、上位の県が全体を引き上げているためです。

平均を超えたのは19県。
最も多い鳥取県でも7.29店で、人口10万人あたり7店を超えたのは1県だけでした。

このグラフについての豆知識

店内で焼く店とそうでない店の両方を数えている

この記事の店舗数は、産業細分類「5863 パン小売業（製造小売）」と「5864 パン小売業（製造小売でないもの）」の合計です。
全国で5,172店と494店、あわせて5,666店でした。

製造小売は自分の店で焼いて売る、いわゆるベーカリーです。
数のうえでは9割以上を占めます。

スーパーやコンビニのパン売り場は含まれません。
またパンを主に扱っていても、菓子のほうが売上が大きければ菓子小売業に分類されます。

パン屋は個人経営が多い業種

菓子・パン小売業全体では全国48,289店あり、そのうちパン小売業は5,666店です。
残りの多くは菓子小売業でした。

パン屋は小規模な店が多く、チェーン展開よりも個人経営が中心の業種です。
そのぶん、その土地に何店あるかは大手の出店戦略ではなく、開業する人の数に左右されやすくなります。

経済センサス-活動調査は5年ごとに行われ、この記事の数字は2021年6月1日現在のものです。
人口10万人あたりの店舗数は、2021年10月1日現在の人口推計で割って算出しました。

順位の並びがにている記事

同じ形の地図になる記事はあるでしょうか。
人口あたりで見るパン屋の順位で探してみます。

0.62という高い相関を示したのが【医師の数を人口で割ると？】人口10万人あたり医師数、高齢化が進んだ県ほど多いわけではないでした。
逆に、ほぼ裏返しの並びになったのが【まぐろへの支出】平均年4,471円、差は8.5倍にひらく（相関-0.53）でした。

これは並びが近いというだけで、片方がもう片方を生んでいるという意味ではありません。
地図を2枚ならべてみてください。

地方のなかで見た人口10万人あたり店舗数

まとめ

47都道府県の人口10万人あたりのパン屋の数を比べると、最も多い鳥取県は7.29店、最も少ない和歌山県は2.52店で、その差は2.89倍でした。
全国では4.51店、店舗数は5,666店です。

この人口あたりで見るパン屋の数字には、読み違えやすい点が3つあります。
1つ目は、スーパーやコンビニのパン売り場が含まれないこと。
2つ目は、人口あたりの数を2021年10月1日の人口推計で算出していること。
3つ目は2021年6月1日現在の調査であることです。

パンへの支出で全国1位の兵庫県は、人口あたりのパン屋では18位。
支出との相関係数はプラス0.28にとどまりました。

米どころだからパン屋が少ない、という説明も成り立ちません。
米の割合が全国1位の富山県は、パン屋の多さでも3位でした。
パンへの支出や喫茶店の数を比べた記事とあわせて読むと、その違いが見えてきます。

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出典

• 統計名: 経済センサス-活動調査（卸売業、小売業に関する集計）と人口推計
• 調査年: 令和3年（2021年6月1日現在）
• 公開元: 総務省・経済産業省／総務省統計局
• 参照URL: https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?stat_infid=000040032857
• 備考: 事業所数は産業細分類5863_パン小売業（製造小売）と5864_パン小売業（製造小売でないもの）の合計。店内で焼くベーカリーが中心で、スーパーやコンビニのパン売り場は含まない。パンへの年間支出は家計調査による。人口10万人あたりの店舗数は、2021年10月1日現在の人口推計で割って算出した

注記: 事業所数は産業細分類5863_パン小売業（製造小売）と5864_パン小売業（製造小売でないもの）の合計。
店内で焼くベーカリーが中心で、スーパーやコンビニのパン売り場は含まない。
パンへの年間支出は家計調査による。
人口10万人あたりの店舗数は、2021年10月1日現在の人口推計で割って算出した