ノートや便箋など文房具の紙製品に、1世帯あたり年間いくら使っているのでしょうか。
地域によってどれくらい違うのか比べます。
このランキングは、総務省統計局の「家計調査」をもとにしています。
2023年から2025年までの3年間の平均を使い、ノート・紙製品の購入に使った金額を都道府県ごとに見ていきます。
全国平均は2,757円、中央値は2,780円。
最も支出額が多い山形県は3,575円で、最も少ない県の1,873円との差は1,702円です。
金額を比べると、約1.9倍の開きがありました。
47都道府県の単純平均
2,757円
1世帯当たりのノート・紙製品への支出(2023年〜2025年平均)
最も多い 山形県
3,575円
最も少ない 青森県
1,873円
ノート・紙製品に使う金額が多い上位5都県
ノート・紙製品に使う金額が多い上位5都県です。
山形県は3,575円、岡山県は3,384円、東京都は3,307円でした。
1位と2位の差は191円です。
4位は宮城県で3,252円、5位は千葉県で3,251円。
上位5はいずれも47都道府県の平均2,757円を上回りました。
1位の山形県は平均を818円上回りました。
中央値の2,780円と比べると795円高く、平均に対する比では1.3倍にあたります。
6位以下は富山県で3,214円、埼玉県で3,163円、福島県で3,062円と続きました。
2位と3位の差は77円、3位と4位の差は55円。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は189円でした。
1位から5位までの幅は324円、1位から8位までの幅は513円でした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。
山形県は筆記・絵画用具への支出でも7位に入っています。
全国の値は2,757円で、上位5はいずれもこれを上回りました。
1位は山形県の3,575円。
2位の岡山県3,384円とは1.06倍の差で、ほぼ並んでいます。
筆記・絵画用具への支出と並べて見ます
ここからは統計から離れて、この結果をどう読むかを考えてみます。
以下は確かめられた事実ではなく、ほかの指標と突き合わせて立てた推測です。
筆記・絵画用具への支出で並べ替えると、順位が変わります。
1位は群馬県の1,549、2位は岡山県の1,513、3位は佐賀県の1,494。
4位以下は大阪府、茨城県と続きます。
逆に下位は京都府が891、青森県が814。
群馬県と青森県では1.9倍の開きです。
筆記・絵画用具と同じ1.9倍。
文房具は、書く側も書かれる側も差が出にくい品目でした。
全国平均は年2,757円で、筆記・絵画用具1,181円の2.3倍。
ノート、便箋、コピー用紙と、紙のほうがまとめて買う機会が多いためでしょう。
この項目は、ティッシュなどの家事用の紙製品とは別です。
そちらは家事雑貨に分類され、1か月の平均が448円という別の記事があります。
同じ「紙製品」でも、文房具か家事用かで分けて集計されています。
地方別では関東3,028円が1位、近畿2,564円が最下位。
最下位は青森県1,873円、46位は和歌山県2,001円でした。
地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が3,028円で最も高く、近畿7府県が2,564円で最も低くなります。
中国5県2,921円と東北6県2,857円がそれに続きました。
実数で見ると順位は変わる
ノート・紙製品に使う金額が少ない下位5県
ノート・紙製品に使う金額が少ない下位5県です。
47位の青森県は1,873円、46位の和歌山県は2,001円、45位の宮崎県は2,073円でした。
1位の山形県とは1,702円の差があります。
44位は沖縄県で2,097円、43位は岐阜県で2,237円、42位は愛媛県で2,342円と続きます。
最も少ない県は1,873円。
上位の県との開きは1.9倍にとどまりました。
47都道府県の中央値は2,780円、平均は2,757円です。
47位の青森県は平均を884円下回りました。
47位の青森県は1位の山形県の52.4パーセントにあたる水準で、倍率にすると1.91倍の開きです。
46位との差は128円、45位との差は200円。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも469円しかありません。
下位5県はいずれも47都道府県の平均2,757円を下回りました。
47位から43位までの幅は364円です。
青森県は筆記・絵画用具への支出では47位です。
全国の値は2,757円なので、47位はこれを884円下回っています。
地図で見る
| 項目 | 1世帯当たりのノート・紙製品への支出 |
|---|---|
| 北海道 | 2,675円 |
| 青森県 | 1,873円 |
| 岩手県 | 2,942円 |
| 宮城県 | 3,252円 |
| 秋田県 | 2,438円 |
| 山形県 | 3,575円 |
| 福島県 | 3,062円 |
| 茨城県 | 3,029円 |
| 栃木県 | 2,889円 |
| 群馬県 | 2,601円 |
| 埼玉県 | 3,163円 |
| 千葉県 | 3,251円 |
| 東京都 | 3,307円 |
| 神奈川県 | 2,954円 |
| 新潟県 | 2,760円 |
| 富山県 | 3,214円 |
| 石川県 | 2,798円 |
| 福井県 | 2,504円 |
| 山梨県 | 2,516円 |
| 長野県 | 2,850円 |
| 岐阜県 | 2,237円 |
| 静岡県 | 2,570円 |
| 愛知県 | 2,780円 |
| 三重県 | 2,354円 |
| 滋賀県 | 2,751円 |
| 京都府 | 2,838円 |
| 大阪府 | 2,917円 |
| 兵庫県 | 2,458円 |
| 奈良県 | 2,632円 |
| 和歌山県 | 2,001円 |
| 鳥取県 | 2,745円 |
| 島根県 | 2,684円 |
| 岡山県 | 3,384円 |
| 広島県 | 2,825円 |
| 山口県 | 2,968円 |
| 徳島県 | 2,867円 |
| 香川県 | 2,749円 |
| 愛媛県 | 2,342円 |
| 高知県 | 2,557円 |
| 福岡県 | 2,458円 |
| 佐賀県 | 2,902円 |
| 長崎県 | 2,741円 |
| 熊本県 | 3,057円 |
| 大分県 | 3,038円 |
| 宮崎県 | 2,073円 |
| 鹿児島県 | 2,891円 |
| 沖縄県 | 2,097円 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは山形県です。
次いで岡山県、東京都、宮城県、千葉県が続きます。
淡いのは青森県、和歌山県、宮崎県でした。
47都道府県の平均は2,757円、中央値は2,780円です。
山形県の3,575円は平均を818円上回ります。
1位と47位の差は1,702円、倍率にすると1.91倍でした。
筆記・絵画用具への支出で並べ替えると群馬県が1,549で最も高く、開きは1.9倍になります。
主指標で1位の山形県は筆記・絵画用具への支出では7位、筆記・絵画用具への支出で1位の群馬県は主指標では33位でした。
| 順位 | 都道府県 | 1世帯当たりのノート・紙製品への支出(円) | 地方 | 筆記・絵画用具への支出 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 山形県 | 3575 | 東北 | 1377 |
| 2 | 岡山県 | 3384 | 中国 | 1513 |
| 3 | 東京都 | 3307 | 関東 | 1341 |
| 4 | 宮城県 | 3252 | 東北 | 1221 |
| 5 | 千葉県 | 3251 | 関東 | 1156 |
| 6 | 富山県 | 3214 | 中部 | 1180 |
| 7 | 埼玉県 | 3163 | 関東 | 1377 |
| 8 | 福島県 | 3062 | 東北 | 1148 |
| 9 | 熊本県 | 3057 | 九州 | 1211 |
| 10 | 大分県 | 3038 | 九州 | 1278 |
| 11 | 茨城県 | 3029 | 関東 | 1399 |
| 12 | 山口県 | 2968 | 中国 | 1324 |
| 13 | 神奈川県 | 2954 | 関東 | 1167 |
| 14 | 岩手県 | 2942 | 東北 | 1189 |
| 15 | 大阪府 | 2917 | 近畿 | 1451 |
| 16 | 佐賀県 | 2902 | 九州 | 1494 |
| 17 | 鹿児島県 | 2891 | 九州 | 1325 |
| 18 | 栃木県 | 2889 | 関東 | 1266 |
| 19 | 徳島県 | 2867 | 四国 | 1212 |
| 20 | 長野県 | 2850 | 中部 | 1155 |
| 21 | 京都府 | 2838 | 近畿 | 891 |
| 22 | 広島県 | 2825 | 中国 | 1106 |
| 23 | 石川県 | 2798 | 中部 | 1227 |
| 24 | 愛知県 | 2780 | 中部 | 1221 |
| 25 | 新潟県 | 2760 | 中部 | 1156 |
| 26 | 滋賀県 | 2751 | 近畿 | 1151 |
| 27 | 香川県 | 2749 | 四国 | 1357 |
| 28 | 鳥取県 | 2745 | 中国 | 1179 |
| 29 | 長崎県 | 2741 | 九州 | 1045 |
| 30 | 島根県 | 2684 | 中国 | 1153 |
| 31 | 北海道 | 2675 | 北海道 | 911 |
| 32 | 奈良県 | 2632 | 近畿 | 1151 |
| 33 | 群馬県 | 2601 | 関東 | 1549 |
| 34 | 静岡県 | 2570 | 中部 | 1399 |
| 35 | 高知県 | 2557 | 四国 | 1100 |
| 36 | 山梨県 | 2516 | 中部 | 1114 |
| 37 | 福井県 | 2504 | 中部 | 1194 |
| 38 | 福岡県 | 2458 | 九州 | 1068 |
| 38 | 兵庫県 | 2458 | 近畿 | 1075 |
| 40 | 秋田県 | 2438 | 東北 | 1016 |
| 41 | 三重県 | 2354 | 近畿 | 914 |
| 42 | 愛媛県 | 2342 | 四国 | 1150 |
| 43 | 岐阜県 | 2237 | 中部 | 935 |
| 44 | 沖縄県 | 2097 | 九州 | 952 |
| 45 | 宮崎県 | 2073 | 九州 | 983 |
| 46 | 和歌山県 | 2001 | 近畿 | 931 |
| 47 | 青森県 | 1873 | 東北 | 814 |
このグラフについての豆知識
家事用の紙製品とは別
ノート・紙製品への支出は全国平均で年2,757円。
ティッシュなど家事用の紙製品は別の項目に入ります。
県庁所在市の数字であること
家計調査の品目別のデータは、各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で集められています。
県全体の平均ではないので、県内でも地域によって事情は違うはずです。
1年ごとの数字は標本のばらつきで動くため、この記事では2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算しました。
対象は二人以上の世帯です。
ひとり暮らしの世帯は含まれていません。
数字の散らばり
1位の山形県は3,575円、47位の青森県は1,873円。
差は1,702円、倍率にすると1.91倍です。
中央値は2,780円、平均は2,757円でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では23円の差でした。
筆記・絵画用具への支出で並べ替えると開きは1.9倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。
地方のなかで見た1世帯当たりのノート・紙製品への支出
| 地方 | 最も多い(円) | 最も少ない(円) |
|---|---|---|
| 東北 | 山形県 3575 | 青森県 1873 |
| 関東 | 東京都 3307 | 群馬県 2601 |
| 中部 | 富山県 3214 | 岐阜県 2237 |
| 近畿 | 大阪府 2917 | 和歌山県 2001 |
| 中国 | 岡山県 3384 | 島根県 2684 |
| 四国 | 徳島県 2867 | 愛媛県 2342 |
| 九州 | 熊本県 3057 | 宮崎県 2073 |
まとめ
1世帯が1年間にノート・紙製品へ使う金額を47都道府県で比べると、最も高い山形県で3,575円、最も低い青森県で1,873円でした。
その差は1,702円、倍率にすると1.91倍です。
47都道府県の中央値は2,780円、平均は2,757円でした。
全国の値は2,757円です。
筆記・絵画用具への支出で並べ替えると開きは1.9倍になり、主指標で1位の山形県はその見方では7位に位置します。
読むときの注意点を3つ挙げます。
1つ目は、県庁所在市で調べた数字であること。
2つ目は、家事用の紙製品は別の項目であること。
3つ目は2025年の数字であることです。
筆記・絵画用具への支出では群馬県が1,549で最も高く、主指標で1位の山形県はこの見方では7位でした。
地方ごとの平均では関東7都県が3,028円で最も高く、近畿7府県が2,564円で最も低くなりました。
筆記・絵画用具や紙製品代とあわせて読んでみてください。
1位の山形県と2位の岡山県の差は191円で、上位のなかでも順位は僅差で決まりました。
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出典
- 統計名: 家計調査(二人以上の世帯、品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市ランキング)
- 調査年: 2023年〜2025年平均
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.stat.go.jp/data/kakei/5.html
- 備考: ノートや便箋など文房具の紙製品への支出。ティッシュなどの家事用の紙製品は別の項目になる。数値は各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で調査された二人以上の世帯の平均であり、県全体の平均ではない。2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算した
注記: ノートや便箋など文房具の紙製品への支出。
ティッシュなどの家事用の紙製品は別の項目になる。
数値は各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で調査された二人以上の世帯の平均であり、県全体の平均ではない。
2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算した
