サプリメントや栄養ドリンクなど健康食品に、1世帯は1年でいくら使っているのでしょうか。
47都道府県で比べます。
使うのは総務省統計局の家計調査、2023年から2025年の3か年平均。
神奈川県が17,772円で1位。
47都道府県の平均は12,980円、中央値は12,655円です。
最も高い17,772円と最も低い8,823円の差は8,949円、倍率にすると2.01倍でした。
47都道府県の単純平均
12,980円
1世帯当たりの健康保持用摂取品への支出(2023年〜2025年平均)
最も多い 神奈川県
17,772円
最も少ない 大分県
8,823円
健康食品への支出が多い上位5都県
健康食品への支出が多い上位5都県です。
神奈川県は17,772円、福岡県は17,660円、岡山県は16,988円でした。
1位と2位の差は112円です。
4位は栃木県で16,923円、5位は奈良県で16,572円。
上位5はいずれも47都道府県の平均12,980円を上回りました。
1位の神奈川県は平均を4,792円上回りました。
中央値の12,655円と比べると5,117円高く、平均に対する比では1.37倍にあたります。
6位以下は広島県で15,856円、沖縄県で15,629円、千葉県で15,285円と続きました。
2位と3位の差は672円、3位と4位の差は65円。
上位のなかでも順位が近いほど差は小さく、5位と8位の間は1,287円でした。
1位から5位までの幅は1,200円、1位から8位までの幅は2,487円でした。
上位のなかでも順位が下がるにつれて差は緩やかになります。
神奈川県は医薬品への支出でも9位に入っています。
全国の値は12,980円で、上位5はいずれもこれを上回りました。
1位は神奈川県の1万7,772円。
首都圏の都県が上位に並びます。
医薬品への支出と並べて見ます
以下は、1世帯が1年間に健康食品へ使う金額にこれだけの差がつく理由についての推測です。
統計から確かめられる話ではなく、ほかの指標との突き合わせから考えたものです。
医薬品への支出で並べ替えると、順位が変わります。
1位は埼玉県の37,964、2位は東京都の37,666、3位は栃木県の37,268。
4位以下は長野県、青森県と続きます。
逆に下位は和歌山県が26,537、愛媛県が25,847。
埼玉県と愛媛県では1.47倍の開きです。
健康食品への支出は、都市部で多くなります。
情報が届きやすいことや、通信販売の利用が多いことが関係しているのかもしれません。
医薬品への支出と並べると、都市部では「予防にお金をかける」傾向が見えてきます。
当サイトの健康と感じる人の割合の記事とあわせて見てみてください。
地方ごとに県の平均を出すと、関東7都県が14,925円で最も高く、中部9県が11,856円で最も低くなります。
北海道14,517円と中国5県13,999円がそれに続きました。
同じ指標でも、実数で見るか率で見るかで並びは変わります。
どちらか一方だけを見て県の姿を決めつけないことが大切です。
実数で見ると順位は変わる
健康食品への支出が少ない下位5県
健康食品への支出が少ない下位5県です。
47位の大分県は8,823円、46位の福井県は8,948円、45位の愛媛県は9,428円でした。
1位の神奈川県とは8,949円の差があります。
44位は新潟県で9,603円、43位は鹿児島県で10,368円、42位は秋田県で10,477円と続きます。
最も少ない大分県は8,823円。
1位と47位の差は2倍です。
47都道府県の中央値は12,655円、平均は12,980円です。
47位の大分県は平均を4,157円下回りました。
47位の大分県は1位の神奈川県の49.6パーセントにあたる水準で、倍率にすると2.01倍の開きです。
46位との差は125円、45位との差は605円。
下位のほうは差が詰まっており、47位と42位の間でも1,654円しかありません。
下位5県はいずれも47都道府県の平均12,980円を下回りました。
47位から43位までの幅は1,545円です。
大分県は医薬品への支出では中位位です。
全国の値は12,980円なので、47位はこれを4,157円下回っています。
地図で見る
| 項目 | 1世帯当たりの健康保持用摂取品への支出 |
|---|---|
| 北海道 | 14,517円 |
| 青森県 | 13,417円 |
| 岩手県 | 14,205円 |
| 宮城県 | 11,802円 |
| 秋田県 | 10,477円 |
| 山形県 | 13,285円 |
| 福島県 | 11,559円 |
| 茨城県 | 13,968円 |
| 栃木県 | 16,923円 |
| 群馬県 | 14,211円 |
| 埼玉県 | 12,655円 |
| 千葉県 | 15,285円 |
| 東京都 | 13,660円 |
| 神奈川県 | 17,772円 |
| 新潟県 | 9,603円 |
| 富山県 | 14,728円 |
| 石川県 | 12,805円 |
| 福井県 | 8,948円 |
| 山梨県 | 11,156円 |
| 長野県 | 11,569円 |
| 岐阜県 | 11,055円 |
| 静岡県 | 15,088円 |
| 愛知県 | 11,748円 |
| 三重県 | 13,370円 |
| 滋賀県 | 10,526円 |
| 京都府 | 11,927円 |
| 大阪府 | 11,164円 |
| 兵庫県 | 14,789円 |
| 奈良県 | 16,572円 |
| 和歌山県 | 11,126円 |
| 鳥取県 | 11,957円 |
| 島根県 | 11,810円 |
| 岡山県 | 16,988円 |
| 広島県 | 15,856円 |
| 山口県 | 13,382円 |
| 徳島県 | 14,719円 |
| 香川県 | 11,622円 |
| 愛媛県 | 9,428円 |
| 高知県 | 12,166円 |
| 福岡県 | 17,660円 |
| 佐賀県 | 10,826円 |
| 長崎県 | 11,866円 |
| 熊本県 | 14,737円 |
| 大分県 | 8,823円 |
| 宮崎県 | 12,297円 |
| 鹿児島県 | 10,368円 |
| 沖縄県 | 15,629円 |
日本地図で見ると、色が濃く出るのは神奈川県です。
次いで福岡県、岡山県、栃木県、奈良県が続きます。
淡いのは大分県、福井県、愛媛県でした。
47都道府県の平均は12,980円、中央値は12,655円です。
神奈川県の17,772円は平均を4,792円上回ります。
1位と47位の差は8,949円、倍率にすると2.01倍でした。
医薬品への支出で並べ替えると埼玉県が37,964で最も高く、開きは1.47倍になります。
主指標で1位の神奈川県は医薬品への支出では9位、医薬品への支出で1位の埼玉県は主指標では24位でした。
| 順位 | 都道府県 | 1世帯当たりの健康保持用摂取品への支出(円) | 地方 | 医薬品への支出 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 神奈川県 | 17772 | 関東 | 35196 |
| 2 | 福岡県 | 17660 | 九州 | 35283 |
| 3 | 岡山県 | 16988 | 中国 | 31699 |
| 4 | 栃木県 | 16923 | 関東 | 37268 |
| 5 | 奈良県 | 16572 | 近畿 | 32880 |
| 6 | 広島県 | 15856 | 中国 | 33502 |
| 7 | 沖縄県 | 15629 | 九州 | 26936 |
| 8 | 千葉県 | 15285 | 関東 | 33689 |
| 9 | 静岡県 | 15088 | 中部 | 32012 |
| 10 | 兵庫県 | 14789 | 近畿 | 35621 |
| 11 | 熊本県 | 14737 | 九州 | 29212 |
| 12 | 富山県 | 14728 | 中部 | 34530 |
| 13 | 徳島県 | 14719 | 四国 | 31081 |
| 14 | 北海道 | 14517 | 北海道 | 29244 |
| 15 | 群馬県 | 14211 | 関東 | 27196 |
| 16 | 岩手県 | 14205 | 東北 | 34553 |
| 17 | 茨城県 | 13968 | 関東 | 33331 |
| 18 | 東京都 | 13660 | 関東 | 37666 |
| 19 | 青森県 | 13417 | 東北 | 36080 |
| 20 | 山口県 | 13382 | 中国 | 29331 |
| 21 | 三重県 | 13370 | 近畿 | 33839 |
| 22 | 山形県 | 13285 | 東北 | 33729 |
| 23 | 石川県 | 12805 | 中部 | 27060 |
| 24 | 埼玉県 | 12655 | 関東 | 37964 |
| 25 | 宮崎県 | 12297 | 九州 | 31992 |
| 26 | 高知県 | 12166 | 四国 | 29617 |
| 27 | 鳥取県 | 11957 | 中国 | 29199 |
| 28 | 京都府 | 11927 | 近畿 | 29958 |
| 29 | 長崎県 | 11866 | 九州 | 30021 |
| 30 | 島根県 | 11810 | 中国 | 30214 |
| 31 | 宮城県 | 11802 | 東北 | 34708 |
| 32 | 愛知県 | 11748 | 中部 | 35111 |
| 33 | 香川県 | 11622 | 四国 | 32312 |
| 34 | 長野県 | 11569 | 中部 | 37015 |
| 35 | 福島県 | 11559 | 東北 | 34966 |
| 36 | 大阪府 | 11164 | 近畿 | 30766 |
| 37 | 山梨県 | 11156 | 中部 | 31710 |
| 38 | 和歌山県 | 11126 | 近畿 | 26537 |
| 39 | 岐阜県 | 11055 | 中部 | 30162 |
| 40 | 佐賀県 | 10826 | 九州 | 36025 |
| 41 | 滋賀県 | 10526 | 近畿 | 33544 |
| 42 | 秋田県 | 10477 | 東北 | 31803 |
| 43 | 鹿児島県 | 10368 | 九州 | 31044 |
| 44 | 新潟県 | 9603 | 中部 | 28899 |
| 45 | 愛媛県 | 9428 | 四国 | 25847 |
| 46 | 福井県 | 8948 | 中部 | 26688 |
| 47 | 大分県 | 8823 | 九州 | 29166 |
このグラフについての豆知識
予防にかけるお金
健康食品への支出は全国平均で年1万2,980円。
決して小さくない金額です。
特定保健用食品や機能性表示食品など、国の制度にもとづく表示のある商品も増えています。
県庁所在市の数字であること
家計調査の品目別のデータは、各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で集められています。
県全体の平均ではないので、県内でも地域によって事情は違うはずです。
1年ごとの数字は標本のばらつきで動くため、この記事では2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算しました。
対象は二人以上の世帯です。
ひとり暮らしの世帯は含まれていません。
数字の散らばり
1位の神奈川県は17,772円、47位の大分県は8,823円。
差は8,949円、倍率にすると2.01倍です。
中央値は12,655円、平均は12,980円でした。
平均と中央値がどれだけ離れているかを見ると、一部の都道府県が全体を引っぱっているかどうかが分かります。
この指標では325円の差でした。
医薬品への支出で並べ替えると開きは1.47倍になります。
2つの見方を突き合わせると、順位の意味がはっきりします。
地方のなかで見た1世帯当たりの健康保持用摂取品への支出
| 地方 | 最も多い(円) | 最も少ない(円) |
|---|---|---|
| 東北 | 岩手県 14205 | 秋田県 10477 |
| 関東 | 神奈川県 17772 | 埼玉県 12655 |
| 中部 | 静岡県 15088 | 福井県 8948 |
| 近畿 | 奈良県 16572 | 滋賀県 10526 |
| 中国 | 岡山県 16988 | 島根県 11810 |
| 四国 | 徳島県 14719 | 愛媛県 9428 |
| 九州 | 福岡県 17660 | 大分県 8823 |
まとめ
1世帯が1年間に健康食品へ使う金額を47都道府県で比べると、最も高い神奈川県で17,772円、最も低い大分県で8,823円でした。
その差は8,949円、倍率にすると2.01倍です。
47都道府県の中央値は12,655円、平均は12,980円でした。
全国の値は12,980円です。
医薬品への支出で並べ替えると開きは1.47倍になり、主指標で1位の神奈川県はその見方では9位に位置します。
1世帯が1年間に健康食品へ使う金額をほかの数字と見くらべる前に、3つ確かめてください。
1つ目は、県庁所在市で調べた数字であること。
2つ目は、医薬品は別の項目であること。
3つ目は2025年の数字であることです。
医薬品への支出では埼玉県が37,964で最も高く、主指標で1位の神奈川県はこの見方では9位でした。
地方ごとの平均では関東7都県が14,925円で最も高く、中部9県が11,856円で最も低くなりました。
医薬品への支出や健康と感じる人の割合を比べた記事とあわせて読んでみてください。
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出典
- 統計名: 家計調査(二人以上の世帯、品目別都道府県庁所在市及び政令指定都市ランキング)
- 調査年: 2023年〜2025年平均
- 公開元: 総務省統計局
- 参照URL: https://www.stat.go.jp/data/kakei/5.html
- 備考: サプリメントや栄養ドリンクなど健康保持用摂取品への支出。数値は各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で調査された二人以上の世帯の平均であり、県全体の平均ではない。2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算した
注記: サプリメントや栄養ドリンクなど健康保持用摂取品への支出。
数値は各都道府県の県庁所在市(東京都は都区部)で調査された二人以上の世帯の平均であり、県全体の平均ではない。
2023年から2025年の3か年平均を当サイトで計算した
